ＭＲＴ＜６０３４＞（東マ）は医師プラットフォームを運営し、非常勤医師紹介などの医療人材紹介事業を主力としている。さらにスマホ・タブレットを用いた遠隔診療サービス「ポケットドクター」を積極展開する方針だ。４月１９日には平成２８年熊本地震の支援を目的として「ポケットドクター」の無償提供を発表した。株価は急騰後の自律調整が一巡して再動意の構えだ。中期成長力を評価する流れに変化はなく上値を試す展開だろう。なお５月１０日に１６年３月期決算発表を予定している。

■医師プラットフォーム運営で医療人材紹介事業が主力

　インターネットを活用した医師プラットフォームを運営し、医師を中心とする医療人材紹介事業を主力としている。東京大学医学部附属病院の医師互助組織を母体としているため、医師視点のサービスや医師を中心とする医療分野の人材ネットワークが強みであり、東大卒医師の３人に１人はＭＲＴ会員に登録している。

　主力のサービスは、非常勤医師を紹介する外勤紹介サービスの「Ｇａｉｋｉｎ」、常勤医師を紹介する転職紹介サービスの「ｃａｒｅｅｒ」である。１５年３月期末時点で医師紹介件数は累計７０万件を突破した。

　また看護師・薬剤師・臨床検査技師・臨床工学技士・放射線技師などの転職・アルバイト情報サイト「コメディカル」も運営し、１５年４月には医師とコンシューマを繋ぐ医療情報発信メディア「Ｇｏｏｄ　Ｄｏｃｔｏｒｓ」も開始した。

■医師と医療機関を繋ぐ強力なネットワークが強み

　医局は教授を中心とした医師同士の相互扶助組織として存在し、各医局には数人から数百人の医師が存在している。医局は大学・診療科ごとに存在し、大学医局だけでも全国で２０００以上存在している。そして医局は医師の人事業務も統制し、大学病院以外の医療機関の多くは医局の人事によって医師が供給（派遣）され運営が成り立っている。また大学病院で勤務している医師が大学病院以外で勤務することを医師間では「外勤」と呼び、医師は大学医局の指示のもとで「外勤」を行っている。

　外勤紹介サービスの「Ｇａｉｋｉｎ」は、非常勤を希望する医師会員と医療機関との間で、インターネット技術を活用した当社の人材紹介システムを利用して、反復継続的に自動マッチングを行うサービスである。

　転職紹介サービスの「ｃａｒｅｅｒ」は、常勤医師紹介専任スタッフが直接面談を行い、会員医師の要望を把握したうえで、求人側の医療機関と転職（常勤医師）希望の医師をマッチングするサービスである。

　また医局向けサービスの「ネット医局」は、医局単位の医師ネットワークを構築するため、医局管理業務を支援するグループウェアを医局に無償提供している。医局管理業務の効率化を推進し、当社にとっても医局単位で医師をカバーして全国的に医師会員数を増やすことが可能となる。また「Ｇａｉｋｉｎ」と「ネット医局」を組み合わせることで、市中病院への医師供給という医局機能を補完する。

　国内の医師需要については、高齢化社会の進展に伴って医療ニーズが増加する一方で医師の供給不足が深刻化し、中期的に医師の売り手市場が予想されている。また医師の地域偏在という地域間格差問題が存在する一方で、医師流動化が活発になることも予想されている。このため医師紹介市場においてはインターネットの活用や、医局との関係による競争優位性の確保が重要になる。こうした事業環境に対して、医師会員向けに提供する情報・サービスの付加価値を高めるとともに利便性も向上させて、医師と医療機関を繋ぐ強力なネットワークを構築していることが強みだ。

■全国へネットワーク展開

　中期成長戦略としては、医療・ヘルスケア情報プラットフォームを拡充し、全国へネットワーク展開して全国大学医局へのサービス導入を目指している。１５年３月には全国展開への第一歩として名古屋営業所を開設し、１５年９月には名古屋営業所に続く２拠点目となる大阪営業所を新規開設した。５年後の関西地区医師紹介件数５万件の達成を目指している。

■Ｍ＆Ａ・アライアンス戦略を積極推進

　Ｍ＆Ａ・アライアンス戦略を積極活用してシェア拡大を推進している。さらにコンシューマ向けサービスなどの新規事業も推進する方針だ。

　１５年２月には、日本最大級の税務相談ポータルサイト「税理士ドットコム」を運営する弁護士ドットコムと業務提携、ＧＭＯリサーチと業務提携、オウンドメディア構築事業のリボルバーと業務提携した。１５年４月には国内最大級のショッピング・オークション一括検索サイト「オークファン」を運営するオークファンとデータ収集・解析において連携した。１５年５月にはベビシッターサービス「キッズライン（ＫＩＤＳＬＩＮＥ）」を運営するカラーズと業務提携した。

　１５年６月には医療情報サービス「メドレー」を提供するメドレーの第三者割当増資の一部を引き受けて（保有割合１．７％）資本業務提携した。１５年７月には決済サービスプロバイダのゼウス（ＳＢＩＡＸＥＳグループ）と業務提携した。１５年８月には痛みの少ない採血法による検査システムの事業化を目指しているエム・ビー・エス（ＭＢＳ）と資本業務提携した。ＭＢＳの株式１９．５％を取得（取得金額１億４７百万円）して関連会社化した。ＭＢＳが研究開発している「指先採血検査」を軸として新たな医療・ヘルスケアサービスを共同開発する。

　１５年９月には健康コーポレーションの子会社ＲＩＺＡＰと戦略的業務提携した。パーソナルトレーニング事業で全国５５店舗を展開しているＲＩＺＡＰと提携し、医療シンポジウムの共同開催等の取り組みを行うことで、営業所を開設した東海および関西を含めて未進出エリアの医療機関・医師に対する認知度向上を図り、提携医療機関および登録会員医師の増加に繋げる。１５年１１月にはリクルートホールディングス＜６０９８＞のグループ会社リクルートメディカルキャリアと医師ネットワーク拡大のための営業連携を開始した。

■医科歯科予約・送客サービス展開に向けて光通信と資本・業務提携

　１５年１２月には、光通信＜９４３５＞および光通信の連結子会社アイフラッグ（東京都）と、資本・業務提携および合弁会社設立を発表した。

　医科歯科の予約・送客サービス（ユーザーと医科歯科を繋ぐプラットフォーム）を展開するため、会員数１０００万人超を誇る「ＥＰＡＲＫ」ブランドで飲食店・医科歯科・美容院等の予約・送客サービスを中心としたソリューション事業などを展開する光通信と資本・業務提携を行い、また「ＥＰＡＲＫ」ブランドで医科歯科の予約・送客システムを運営するアイフラッグと合弁会社を設立する。

　資本提携に関しては第三者割当で光通信およびアイフラッグに新株を発行した。合弁会社についてはＭＲＴ　ＮＥＯ（出資比率は当社６０％、アイフラッグ４０％）を設立した。

■遠隔診療サービス「ポケットドクター」を開始

　１５年９月にはＩｏＴプラットフォームサービスのマーケットリーダーであるオプティム＜３６９４＞とＩＴ医療・ヘルスケア分野で業務提携した。

　そして１６年２月、オプティムと共同で国内初となるスマホ・タブレット端末を用いた遠隔診療サービス「ポケットドクター」を発表した。オプティムの画面共有をベースとした遠隔支援技術と、当社の医療情報および医師・医療機関ネットワークを組み合わせることで、全国１３４０の医療機関の賛同を受け、１６年４月からサービス開始する。

　高齢化社会の進行に伴って通院が困難な高齢者が急増することも考えられ、遠隔診療の重要性が高まっている。政府が１５年６月に決定した「経済財政運営と改革の基本方針２０１５（骨太の方針２０１５）」においても、遠隔医療の推進が盛り込まれているが、気軽に遠隔診療を受けられる身近なサービスは現時点では存在していない。このためオプティムと共同で遠隔診療サービス「ポケットドクター」を開発し、より質の高いサービスを提供する。

　なお１６年３月には遠隔診療サービス「ポケットドクター」が、経済産業省主催の第１回「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト２０１６」でグランプリを受賞した。

　４月５日には脳波、心電・心拍、筋電などの生体信号センサーおよび生体信号データ解析アルゴリズムの開発・生産・販売を行っているニューロスカイジャパン（東京都）との業務提携を発表した。遠隔診断サービス「ポケットドクター」に生体信号データを取り入れ、在宅医療、遠隔医療、ヘルスケア分野を中心としてウエアラブル機器もしくは携帯型生体信号センサー機器の共同開発を目指す。また米国シリコンバレーに本社を置くニューロスカイの親会社Ｎｅｕｒｏｓｋｙへの資本参加を通じて、米国ならびにアジア諸国へのサービス展開を目指す。

　４月１９日には平成２８年熊本地震の支援を目的として「ポケットドクター」の無償提供を発表した。被災地向けに「ポケットドクター　ｆｏｒ　震災支援版」を無償で提供する。

■１６年３月期第３四半期累計は増収増益

　前期（１６年３月期）第３四半期累計（４月～１２月）の連結業績は、売上高が７億７６百万円で、営業利益が２億１９百万円、経常利益が２億１１百万円、純利益が１億４７百万円だった。

　アイフラッグとの合弁会社ＭＲＴ　ＮＥＯを連結子会社化し、資本提携したエム・ビー・エス（ＭＢＳ）を持分法適用関連会社化したことに伴って、１６年３月期第３四半期から連結財務諸表を作成した。このため個別業績で前年同期と比較すると、売上高は１５．８％増の７億７６百万円、営業利益は１４．５％増の２億１９百万円、経常利益は２２．１％増の２億１６百万円、純利益は３５．０％増の１億５１百万円の増収増益だった。

　非常勤医師紹介などが順調に推移し、業容拡大に伴う人件費増加などを吸収した。全国展開の推進や、サービス充実・質の向上に向けた非常勤医師紹介に係る手数料率の一部改定効果なども寄与した。連結ベースの売上総利益率は８４．２％、販管費比率は５５．９％だった。営業外費用では株式交付費２百万円、持分法投資損失４百万円を計上した。特別利益では訴訟関連費用引当金戻入額２１百万円、特別損失では本移転関連費用１１百万円を計上した。

　なお訴訟関連費用引当金戻入額は、当社と元取締役（元システム担当取締役）との間で係争していた民事訴訟について、１５年１１月２６日付で東京高等裁判所が、元取締役の請求を全て棄却した第１審判決が相当として元取締役の控訴を棄却し、１５年１２月１０日までに上告等がなされなかったため当該訴訟が確定したことに伴って計上した。

　事業別売上高は、非常勤医師紹介「Ｇａｉｋｉｎ」および常勤医師紹介「ｃａｒｅｅｒ」が７億３６百万円、看護師・薬剤師・臨床検査技師・臨床工学技士および放射線技師紹介「コメディカル」が４０百万円だった。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期（非連結４月～６月）２億８８百万円、第２四半期（非連結７月～９月）２億３２百万円、第３四半期（連結１０月～１２月）２億５６百万円、営業利益は第１四半期１億０１百万円、第２四半期４９百万円、第３四半期６９百万円だった。

■１６年３月期通期は増収増益予想、１７年３月期も増収増益基調期待

　前期（１６年３月期）通期の連結業績予想（１月２６日公表）は、売上高が１０億円、営業利益が１億８０百万円、経常利益が１億６５百万円、純利益が１億０８百万円としている。単純比較はできないが、前々期（１５年３月期）非連結業績の比較で見ると２０．３％増収、４．１％営業増益、６．５％経常増益、１３．７％最終増益となる。配当予想は無配継続としている。

　第３四半期累計の営業利益は通期会社予想を超過達成しているが、遠隔診療サービス「ポケットドクター」提供開始にあたって、サービス認知に向けたプロモーション費用、被相談者である医師会員獲得費用、および医師報酬などサービス運営費用の発生を見込んでいる。またエム・ビー・エス（ＭＢＳ）に対して持分法を適用し、指先採血検査サービス開発費用およびのれん償却に伴って、営業外費用で持分法投資損失１０百万円の計上を見込んでいる。なお１５年１２月設立で新規連結のＭＲＴ　ＮＥＯの影響は軽微としている。

　また従来の非連結ベース業績の前提として、外勤医師紹介件数は同１３．２％増の１１万４５００件、外勤医師給与取扱高は同１３．３％増の７１億円、ネット医局導入数は同９０医局増の１５０医局の計画としている。事業別売上高は、主力の外勤紹介サービス「Ｇａｉｋｉｎ」が同２４．７％増の８億０８百万円、転職紹介サービス「ｃａｒｅｅｒ」が同０．７％増の１億４２百万円、転職・アルバイト情報サイト「コメディカル」他が同１７．１％増の４８百万円としている。

　学会への参加、医師会員向けキャンペーン、営業増員、医師情報プラットフォームの利便性向上などの効果で、医師登録件数および医師紹介件数が順調に増加する。価格改定（１５年４月勤務開始案件分から外勤紹介サービス「Ｇａｉｋｉｎ」の医師紹介手数料を値上げ）効果も寄与して増収増益予想だ。さらに今期（１７年３月期）も増収増益基調が期待される。

■株価は急騰後の自律調整一巡感、上値試す

　株価の動きを見ると、２月４日発表のスマホ・タブレットを用いた遠隔診療サービス「ポケットドクター」を好感し、４月１日の上場来高値５７８０円まで急騰した。その後は目先的な過熱感を強めて利益確定売りが優勢になったが、４月７日の直近安値３９５５円から切り返している。自律調整が一巡したようだ。

　４月１９日の終値４９００円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４４円５４銭で算出）は１１０倍近辺、前々期実績ＰＢＲ（非連結ベースの前々期実績ＢＰＳ３０２円７４銭で算出）は１６．２倍近辺である。時価総額は約２５５億円である。

　週足チャートで見ると過熱感を残しているが、日足チャートで見るとサポートラインの２５日移動平均線が接近して目先的な過熱感がやや解消した。中期成長力を評価する流れに変化はなく、自律調整が一巡して上値を試す展開だろう。