シンプロメンテ＜６０８６＞（東マ）は、飲食・小売チェーンなどを主要顧客として、店舗設備・機器メンテナンスサービスを展開している。１６年２月期は受注の増加や業務効率化の進展で大幅増収増益・増配だった。そして１７年２月期も２桁増収増益・増配予想である。株価は地合い悪化の影響を受けた４月の直近安値から切り返して戻り歩調だ。指標面に割高感はなく、好業績を評価して２月の年初来高値を目指す展開だろう。

■店舗設備・機器メンテナンスサービス

　居酒屋や回転すしなど大手飲食・小売チェーンなどを主要顧客として、店舗における内外装および各種設備・機器（厨房機器、給排水・衛生設備、空調・給排気・ダクト設備、電機設備、照明機器、ガス設備、看板、自動ドア・ガラス・鍵・シャッターなど）の不具合を解決するメンテナンスサービスを提供している。

　全国の店舗から２４時間３６５日、修理・メンテナンスの依頼を受け付け、依頼の種類・地域・内容などに応じて、全国のメンテナンス協力業者（メンテキーパー）から適切な業者を選定・手配し、店舗の設備・機器等の不具合を解決する。

　事業区分は、ワンストップメンテナンスサービス、およびメンテナンスアウトソーシングサービスとしている。

　ワンストップメンテナンスサービスでは、各種設備・機器の突発的なトラブル発生時に対応する緊急メンテナンスサービスを主力として、各種設備・機器の点検・整備・洗浄・清掃を定期的に行う予防メンテナンスサービスも提供している。

　メンテナンスアウトソーシングサービスでは、当社のメンテナンス体制を厨房機器メーカーにＯＥＭ的に提供することで、メーカーのメンテナンス業務のサポートを行っている。

■メンテナンス実績が評価されて売上高は順調に拡大

　１５年２月期の四半期別業績推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）９億８０百万円、第２四半期（６月～８月）１２億６６百万円、第３四半期（９月～１１月）１０億７７百万円、第４四半期（１２月～２月）９億８４百万円で、営業利益は第１四半期１２百万円、第２四半期５９百万円、第３四半期１４百万円、第４四半期１９百万円だった。

　また１５年２月期の売上総利益率は２０．９％で１４年２月期比１．８ポイント低下、販管費比率は１８．５％で同０．８ポイント上昇、ＲＯＥは８．７％で８．１ポイント低下、自己資本比率は５２．２％で同２．０ポイント上昇した。配当性向は３６．７％だった。

　１５年２月期は外注費などの原価上昇、新規顧客での早期シェア確保のための営業的な価格政策などで売上総利益率が低下し、将来の受注拡大を見据えた人員確保による販管費の増加などで大幅減益だった。しかしメンテナンス実績が評価されて売上高は順調に拡大している。そしてメンテキーパー網の再整備などで収益改善を進めている。

■１６年２月期は大幅増収増益

　４月１３日に発表した前期（１６年２月期）の非連結業績（３月２３日に増額修正）は、売上高が前々期（１５年２月期）比１４．６％増の４９億３６百万円、営業利益が同２．０倍の２億１１百万円、経常利益が同２．０倍の２億１１百万円、純利益が同７０．６％増の１億２０百万円だった。

　売上面では主力の緊急メンテナンスサービスが、既存顧客における取引アイテムやエリアの拡大、新規顧客獲得などで受注が順調に増加した。夏期の空調機器関連の受注増加も寄与した。セグメント別売上高は、緊急メンテナンスが同１６．２％増の４４億７１百万円、予防メンテナンスが同１０．２％増の３億８４百万円、メンテナンスアウトソーシングが同２７．６％減の８０百万円だった。

　利益面では増収効果に加えて、メンテナンス協力業者や部品仕入先の再編、業務効率向上も寄与した。売上総利益は２０．５％増加し、売上総利益率は２２．０％で同１．１ポイント上昇した。販管費は９．８％増加したが、販管費比率は１７．７％で同０．８ポイント低下した。人員１人当たりの売上高は約６％増加、売上総利益は約１２％増加した。特別利益では保険解約返戻金１２百万円、特別損失では役員退職慰労金引当金繰入額３５百万円を計上した。

　配当予想は同１０円増配の年間２５円（期末一括）で配当性向は３５．９％となる。配当については長期的かつ総合的な株主利益の向上を図り、持続的に配当を行うことを基本方針としている。なおＲＯＥは１３．７％で同５．０ポイント上昇、自己資本比率は４９．７％で同２．５ポイント低下した。

　なお１６年２月末時点で、顧客店舗数は全国合計で１５年２月期末比１２１８店舗増加の２万６２１５店舗（外食業界が８２５店舗増加の１万９２２９店舗、物販・小売業界が９３店舗増加の５９３２店舗、美容・介護業界が２５８店舗増加の９８６店舗、その他が４２店舗増加の６８店舗）となった。対応依頼件数は月平均６７５０件で同２５２件増加した。

　メンテキーパー数（延べ企業数）は全国合計で３１２社増加の５０５４社（厨房機器関連が３７社減少の６８５社、給排水関連が３０社増加の８８２社、空調・ダクト関連が１０社減少の６３８社、電気関連が５９社増加の５８２社、ガス設備・開口部・外構・内外装・その他が２７０社増加の２２６７社）となった。

　四半期別業績推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）１１億１２百万円、第２四半期（６月～８月）１４億９４百万円、第３四半期（９月～１１月）１２億４７百万円、第４四半期（１２月～２月）１０億８３百万円、営業利益は第１四半期４６百万円、第２四半期９５百万円、第３四半期５１百万円、第４四半期１９百万円だった。

■１７年２月期も２桁増収増益予想

　今期（１７年２月期）通期の非連結業績予想（４月１３日公表）については、売上高が前期（１６年２月期）比１１．４％増の５５億円、営業利益が同１８．５％増の２億５０百万円、経常利益が同１８．１％増の２億５０百万円、そして純利益が同２４．２％増の１億５０百万円としている。

　顧客満足度向上に向けて、サービス提供スピードを上げる業務プロセス再構築、メンテナンス道場を軸とした顧客サポートメニューの強化を推進するとともに、売上面では取り組みが限定的な既存顧客への修理・修繕業務のアウトソーシング化推進、新規顧客獲得に向けた継続的な営業活動、メンテナンスサービス提供の対象業界の拡大などに取り組む。

　さらに利益率改善に向けて、メンテキーパーのさらなる整備と再編、人材教育プログラム導入による継続的な社員のスキル向上と業務効率向上、既存システムのパフォーマンスアップに向けた継続的な改善を推進する。なお売上総利益は同１１．６％増の１２億１０百万円、売上総利益率は同横ばいの２２．０％、販管費は同９．９％増の９億６０百万円、販管費比率は同０．２ポイント低下の１７．５％を想定している。配当予想は同５円増配の年間３０円（期末一括）で予想配当性向は３５．４％となる。

■株主優待制度は１６年２月期から新設

　株主優待制度についてはは１６年２月期から新設した。毎年２月末現在の１単元（１００株）以上保有株主を対象として、１００株以上３００株未満保有株主に対して全国共通食事券「ジェフグルメカード」１０００円相当分、３００株以上保有株主に対して全国共通食事券「ジェフグルメカード」３０００円相当分を贈呈する。

■アウトソーシング化の流れで中期成長期待

　中期成長に向けた重点戦略としては、既存サービスの提供手法の多様化、他社との協業による新サービスの開発、メンテナンス研修を軸としたサポートメニューの強化も推進する。

　ワンストップメンテナンスサービスでは、外食業界以外の物販・小売、理美容、教育、医療・介護、宿泊・娯楽などの業界にも新規顧客開拓を推進する。メンテナンスアウトソーシングサービスでは、サービスをＯＥＭ的に提供する企業の増加を目指すとともに、個人経営店舗向けの提供も視野に入れてシェア拡大を図る方針だ。

　外食業界や小売業界などでは、店舗の老朽化や人手不足の深刻化、店舗の衛生環境改善や従業員の労働環境改善に対する意識の高まりも背景として、メンテナンス業務のアウトソーシング化が一段と進展することが予想される。新規サービス開発なども寄与して中期的に収益拡大が期待される。

■株価は調整一巡して２月の昨年来高値目指す

　株価の動きを見ると、地合い悪化の影響を受けた４月６日の直近安値１０２３円から切り返して１２００円台まで回復した。調整が一巡して戻り歩調だ。

　４月２５日の終値１２６０円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ８４円７１銭で算出）は１４～１５倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３０円で算出）は２．４％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ５２７円３１銭で算出）は２．４倍近辺である。時価総額は約２２億円である。

　週足チャートで見ると４月の直近安値圏で下ヒゲをつけて切り返し、１３週移動平均線と２６週移動平均線を回復した。調整が一巡して強基調に転換する動きだ。指標面に割高感はなく、好業績を評価して２月の年初来高値１５４８円を目指す展開だろう。