アドアーズ＜４７１２＞（ＪＱＳ）は、アミューズメント施設運営の総合エンターテインメント事業を主力として、不動産事業なども展開している。１６年３月期は減損損失計上で最終赤字だったが、１７年３月期は介護事業休止も寄与して大幅営業・経常増益、最終黒字化予想である。オリーブスパと業務提携した店舗サブリース事業の寄与も期待される。株価は株主優待制度導入で急伸した３月高値から反落してモミ合う展開だが、調整が一巡して戻りを試す展開だろう。

■Ｊトラストグループ

　１３年２月に、親会社Ｊトラスト＜８５０８＞グループで戸建て住宅分譲や商業建築など展開するキーノート、アミューズメント施設向け景品製作・販売など展開するブレイクを子会社化した。Ｊトラストグループ内で、総合エンターテインメント事業、不動産事業、商業施設建築事業の中核を担う位置付けである。

　アミューズメント施設を運営する総合エンターテインメント事業では、利益率の高いメダルゲームジャンルを注力分野として収益改善を目指し、新業態開発やゲーム景品製造も強化している。不動産事業では一戸建分譲事業のエリア拡大や不動産アセット部門の強化を推進している。

■総合エンターテインメント事業が主力

　総合エンターテインメント事業のアミューズメント施設運営部門の１６年３月期末店舗数（ブレイク１店舗含まずアドアーズ店舗のみ）は５０店舗（うちコラボ店７店舗）で、既存店売上は９６．６％だった。ゲームジャンル別売上構成比はメダルゲーム３５．５％、クレーンゲーム２８．６％、プリクラ２．４％、アーケードゲーム２０．１％、その他（コンテンツ関連含む）１３．４％だった。不採算店閉鎖による店舗数減少で減収傾向だが、コラボ店舗増設などで収益力向上を推進している。なお１６年４月に２店舗を閉店して１６年４月末時点の総店舗数は４９店舗となった。

　１４年９月には韓国ＪＢアミューズメント（ＪＢＡ）の第三者割当増資を引き受けて第２位株主となった。韓国・済州新羅ホテルでカジノ事業を行うマジェスターを含むＪＢＡグループと協力関係を構築し、アミューズメント事業におけるシナジー創出や事業拡大を目指す。

　１５年４月には、フォーサイドエンタテイメントが運営するスマートフォン向けソーシャルコミュニケーションアプリ「Ｅｙｅｌａｎｄ」による「地域コミュニケーション起点の店舗送客Ｏ２Ｏマーケティング」サービスの提供を開始した。当社が運営する店舗情報を「Ｅｙｅｌａｎｄ」内の地図上に表示させ、当社のリアル店舗への送客を目指す。

　１６年２月には、ブレインプレスが運営する音声通訳代行サービス「マルチリンガルコンタクトセンターサービス」の運用、ネットスターズが運営する中国人観光客向け決済システム「ＷｅＣｈａｔ　Ｐａｙｍｅｎｔ」および「ＷｅＣｈａｔ」ユーザー向けキャンペーンツール「ＷｅＣｈａｔ　シェイク」の運用を開始した。既存店舗のインバウンド集客施策の一環として活用する。

　１６年５月にはアジア地域への事業拡大を目的として、子会社ブレイクが香港特別行政区に子会社（当社の孫会社）ブレイク・アジア（中国名：布雷克有限公司）を設立（１６年７月予定）すると発表した。アジア地域における日本キャラクターの人気が根強いため、日本ライセンス商品の販売を拡大し、総合エンターテインメント事業の業容拡大を目指すとしている。

■介護事業は休止

　１４年１１月に通所介護事業の日本介護福祉グループを連結子会社化して介護事業に参入したが、１５年８月に同社株式の譲渡と介護事業の休止を発表した。

　競争激化などで通所介護事業の低迷が続き、デューディリジェンスで想定していた金額を超えて大幅な債務超過となった。このため同社に対して追加出資を行って債務超過を解消したが、業績改善の兆しが見込めないため、同社の創業者である藤田英明氏に全株式を譲渡して介護事業を休止することとした。

　１５年１２月には、日本介護福祉グループの創業者であり同社の代表取締役である藤田英明氏に対し、損害補償請求訴訟を東京地方裁判所に提起した。１４年１０月３０日付株式譲渡契約書における表明保証違反に基づく損害補償請求で、訴額は３億１３９５万３０６６円としている。

■オリーブスパと業務提携

　１６年３月には、首都圏中心に全国３４拠点（１６年２月末現在、海外１店舗含む）においてリラクゼーションサロン「ＯＬＩＶＥ　ＳＰＡ」等を運営するオリーブスパ（オリスパ社）と、オリスパ社の店舗開発、出店時の内外装工事、店舗サブリース、オリスパ店舗チケットを活用した販促活動に関して業務提携した。

　店舗リース事業による収益強化、子会社キーノートの商業施設建築事業の拡大、株主優待制度導入などオリスパ社のブランド力を活かした販促活動が可能になるとしている。

■１５年３月期は介護事業連結で営業損益悪化

　１５年３月期の四半期別業績推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）５６億８５百万円、第２四半期（７月～９月）６０億９７百万円、第３四半期（１０月～１２月）６１億０４百万円、第４四半期（１月～３月）５５億１３百万円、営業利益は第１四半期３億６０百万円、第２四半期３億５２百万円、第３四半期１億１０百万円、第４四半期１億５８百万円の赤字だった。

　第４四半期の営業損益悪化は介護事業の連結化も影響した。また１５年３月期のＲＯＥは４．１％で１４年３月期比４．８ポイント低下、自己資本比率は４７．８％で同５．４ポイント低下した。配当性向は６０．４％だった。利益還元については、将来必要となる設備投資や投資資金とのバランスを総合的に勘案したうえで、利益還元の充実を図っていくことを基本方針としている。

■１６年３月期は減収減益、減損損失計上で最終赤字

　前期（１６年３月期）連結業績は、売上高が前々期（１５年３月期）比４．３％減の２２３億９６百万円、営業利益が同１２．９％減の５億７８百万円、経常利益が同８．０％減の５億０７百万円、そして純利益が１２億５３百万円の赤字（前々期は４億６１百万円の黒字）だった。売上高は一戸建分譲部門が好調に推移して計画を上回ったが、各利益は計画を下回った。

　総合エンターテインメント事業のアミューズメント施設運営部門における店舗数の減少および既存店の減収、商業施設建築事業における大型施工案件の受注時期ズレ込み、１５年８月の介護事業休止などで減収・営業減益・経常減益となり、介護事業休止に伴う減損損失計上、アミューズメント施設運営部門における店舗関連資産の減損損失計上、介護事業休止に伴う繰延税金資産取崩、その他法人税等調整額の計上で最終赤字だった。

　売上総利益は同５．４％減少し、売上総利益率は１４．２％で同０．２ポイント低下した。販管費は同３．５％減少したが、販管費比率は１１．７％で同０．１ポイント上昇した。特別利益では固定資産売却益２億１３百万円および関係会社株式売却益１億５４百万円を計上したが、特別損失では減損損失が増加（前々期７７百万円計上、前期１６億８５百万円計上）し、投資有価証券評価損５１百万円も計上した。ＲＯＥはマイナス１１．９％で同１６．０ポイント低下、自己資本比率は４６．１％で同１．６ポイント低下した。配当は同１円減配の年間１円（期末一括）とした。

　セグメント別に見ると、総合エンターテインメント事業は売上高が同２．３％減の１４７億８９百万円、営業利益（連結調整前）が同１９．７％減の６億９３百万円だった。アミューズメント施設運営部門は、コラボ店舗３店舗（うち１店舗は期間限定）を新規開設したが、ゲームセンター市場における個人消費意欲の減退、不採算店舗閉店による店舗数減少、主力のメダルゲームジャンルや収益を牽引してきたプライズジャンルの人気商品不足による落ち込み、アミューズメント景品・製造販売部門における円安による製造原価上昇や利益率の高いオリジナル商品の苦戦などで減収減益だった。なおアミューズメント施設運営部門の１６年３月期末店舗数（ブレイク１店舗含まずアドアーズ店舗のみ）は５０店舗（うちコラボ店７店舗）で、既存店売上は９６．６％だった。

　不動産事業は、売上高が同６．１％増の６１億９２百万円となり、営業利益が同１９．１％増の４億９３百万円だった。不動産アセット部門は前期に都心エリアの一部保有不動産を売却した反動で同６６．１％減収だったが、主力の一戸建分譲部門は横浜支店開設によって取扱件数が順調に増加し、得意としている東京の城南エリアや大阪の北摂エリアにおいても販売物件の引き渡しが安定的に推移して同４８．１％増収だった。一戸建分譲部門の引渡件数は同２６件増加の１１１件だった。

　商業施設建築事業は想定していた大型施工案件の受注時期がズレ込み、売上高が同５６．０％減の７億６９百万円、営業利益が同９３．２％減の８百万円だった。なお介護事業（１５年３月期第４四半期から連結、１５年８月事業休止）は売上高が６億０８百万円、営業利益が１億１０百万円の赤字、その他の売上高が３６百万円、営業利益が１０百万円の赤字だった。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）５４億７４百万円、第２四半期（７月～９月）５６億８４百万円、第３四半期（１０月～１２月）５４億０８百万円、第４四半期（１月～３月）５８億３０百万円、営業利益は第１四半期１１百万円、第２四半期３億３７百万円、第３四半期１億３６百万円、第４四半期９４百万円だった。

■１７年３月期は大幅増益予想で収益改善期待

　今期（１７年３月期）の連結業績予想（５月１０日公表）については、売上高が前期（１６年３月期）比１．８％減の２２０億円、営業利益が同３８．２％増の８億円、経常利益が同３７．９％増の７億円、純利益が３億円（前期は１２億５３百万円の赤字）としている。配当予想は同１円増配の年間２円（期末一括）で、予想配当性向は９２．７％となる。

　介護事業休止などの影響で減収だが、介護事業休止に伴って関連費用も減少するため、大幅営業増益・経常増益予想である。純利益は減損損失が一巡して黒字化予想である。

　セグメント別計画は、総合エンターテインメント事業の売上高が同１．５％減の１４５億７０百万円、営業利益（連結調整前）が同１９．８％増の８億３０百万円、不動産事業と商業施設建築事業の合計の売上高が同４．９％増の７３億円、営業利益が同１５．８％増の５億８０百万円、その他（店舗サブリース）の売上高が１億３０百万円、営業利益が２０百万円としている。

　総合エンターテインメント事業では、５０周年記念イベントによる既存業態の認知度向上、自社開発メダルゲーム機の導入、クレーンゲームジャンルにおけるマシン増台や景品提供エリアの拡大、コラボ店舗のドミナント出店、香港進出による販路拡大などに取り組む。不動産事業および商業施設建築事業では、一戸建分譲部門の事業規模拡大、商業施設建築の大型案件受注に取り組む。なお一戸建分譲部門の引渡件数は同９件増加の１２０件の計画としている。

　なお新規事業として店舗サブリース事業を開始する。業務提携したオリーブスパの店舗開発・出店準備に対して、当社の店舗開発ノウハウや情報網を活用し、内外装工事を含めた準備に加え、物件を店舗サブリースでオリーブスパに提供する。

■アミューズメント施設４月既存店売上は２ヶ月連続のプラス

　アミューズメント施設の月次既存店売上高（前年比、速報値）を見ると、１６年４月は１０４．８％で、２ヶ月連続の前年比プラスだった。５０周年プロジェクトイベント、人気アニメキャラクター景品の多数入荷、コラボ企画などの施策が奏功した。

■中期経営計画で１８年３月期ＲＯＥ８％目標

　１５年５月策定の中期経営計画では、目標数値として最終年度１８年３月期売上高３３０億円（アミューズメント事業１４８億円、不動産事業・商業建築事業８０億円、介護事業１０２億円）、営業利益１７億円、経常利益１４億円、純利益９億５０百万円、ＲＯＥ８％を掲げている。さらに２０年３月期には売上高４１０億円、営業利益２９億円、経常利益２３億円、純利益１４億円を目指すとしている。

　中期戦略として、総合エンターテインメント事業では自社コンテンツ保有、ＶＲやＡＲなど新たな遊びの活用、２０年に向けたインバウンド施策強化、不動産事業・商業建築事業では一戸建分譲部門における自社施工比率の向上と「ＫＥＹ　ＳＴＹＫＥ」ブランドの確立、新規事業の店舗サブリース事業ではオリーブスパ以外の新規事業会社を対象とする展開も検討する。グループ連携強化も奏功して中期的に収益拡大が期待される。

■株主優待制度を導入、毎年３月末に実施

　３月８日に株主優待制度の導入を発表した。毎年３月末日現在で、株式２０００株（２単元）以上保有株主を対象として、１６年３月期末から実施した。

　優待内容は保有株数に応じて、業務提携先のオリーブスパが首都圏中心に運営するリラクゼーションサロン「ＯＬＩＶＥ　ＳＰＡ」および「ＰＡＮＴＨＥＯＮ」の全店舗（１６年２月末現在２４店舗）で利用できるアロマオイルトリートメント１２０分ボディコース（２万円相当分）のサロンチケットを贈呈する。

■株価は調整一巡して戻り試す

　なお２月２９日に主要株主の異動、ならびにその他の関係会社の異動を発表している。２月２５日付大量保有報告書で確認した。４０８万２５００株（議決権数に対する割合２９．３８％）を所有して第２位株主だったＧＦ投資ファンド投資事業有限責任組合が主要株主でなくなり、ユナイテッドエージェンシーが４０８万２５００株（議決権の数に対する割合２９．３８％）を所有して第２位株主となった。

　また５月２５日に「資本準備金の額の減少ならびに剰余金処分および期末配当に関するお知らせ」をリリースした。繰越利益剰余金の欠損額を補填し、財務内容の健全化と早期の配当の回復を目的とするもので、資本準備金の額を減少してその他資本剰余金に振り替える。さらに繰越利益剰余金に振り替えて欠損補填に充当する。純資産の部の勘定科目振替のため純資産に変動はない。効力発生日は６月２９日予定である。

　株価の動きを見ると、株主優待制度導入で急伸した３月の年初来高値１４８円から反落し、１００円～１１０円近辺でモミ合う展開だ。ただし急伸前の安値圏７０円～８０円近辺まで下押すことなく堅調に推移している。そしてモミ合い煮詰まり感も強めている。

　６月３日の終値１０６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２円２０銭で算出）は４８倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２円で算出）は１．９％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ６９円０８銭で算出）は１．５倍近辺である。時価総額は約１４８億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなって下値を切り上げている。調整が一巡して戻りを試す展開だろう。