トーソー＜５９５６＞（東２）はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開し、中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として高付加価値商品拡販などの施策を強化している。１７年３月期は大幅増益予想で収益改善基調である。指標面に割安感があり、株価は下値固めが完了して戻りを試す展開だろう。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

　カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。１６年３月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業９８％、介護用品事業２％だった。なお国内市場シェアはカーテンレールが約５０％、ブラインドが約１５％である。

　中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

　円安に伴う原材料価格上昇に対応して、１５年７月６日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施し、１５年１０月５日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施した。

　なお１６年１月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。清算結了は１６年６月予定としている。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

　１５年３月期の四半期別業績推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）５３億１０百万円、第２四半期（７月～９月）５５億３８百万円、第３四半期（１０月～１２月）５３億３８百万円、第４四半期（１月～３月）６２億８１百万円で、営業利益は第１四半期９百万円、第２四半期２億２５百万円、第３四半期１億０４百万円、第４四半期４億６７百万円だった。

　新設住宅着工件数やリニューアル需要など住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い収益構造である。１５年３月期の売上総利益率は４１．０％で１４年３月期比０．５ポイント低下、販管費比率は３７．５％で同０．３ポイント上昇、ＲＯＥは３．２％で同１．２ポイント上昇、自己資本比率は５２．７％で同３．０ポイント上昇した。

　配当性向は３０．４％だった。利益還元については、効率的な業務運営による収益力の向上、財務体質の強化を図りながら、安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

■１６年３月期は住宅市場回復遅れで減収減益

　前期（１６年３月期）連結業績は、売上高が前々期（１５年３月期）比１．６％減の２２１億１２百万円、営業利益が同２４．５％減の５億９４百万円、経常利益が同２５．４％減の５億８４百万円、純利益が同９．５％減の３億１２百万円だった。住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、１５年９月の関東・東北豪雨（台風１８号）による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材（当社資産）の冠水被害なども影響して減収減益だった。

　売上総利益は同１．５％減少したが、売上総利益率は４１．１％で同横ばいだった。販管費は同０．６％増加し、販管費比率は３８．４％で同０．９ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益４９百万円を計上したが、前々期計上の投資有価証券売却益１５百万円および事業譲渡益３９百万円が一巡した。特別損失では減損損失１９百万円、および災害損失１億１３百万円を計上したが、前々期計上の厚生年金基金解散損失引当繰入額１億８９百万円が一巡した。

　なおＲＯＥは２．８％で同０．４ポイント低下、自己資本比率は５２．１％で同０．４ポイント低下した。配当は前々期と同額の年間１０円（第２四半期末５円、期末５円）で配当性向は３３．６％だった。

　セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は住宅市場の回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同１．７％減の２１７億７６百万円、営業利益が同２６．２％減の５億８５百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化などで、売上高が同８．３％増の３億３５百万円、営業利益が８百万円の黒字（前々期は６百万円の赤字）だった。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）４８億９３百万円、第２四半期（７月～９月）５４億７３百万円、第３四半期（１０月～１２月）５４億５７百万円、第４四半期（１月～３月）６２億８９百万円で、営業利益は第１四半期１億６９百万円の赤字、第２四半期２億２１百万円、第３四半期１億７６百万円、第４四半期３億６６百万円だった。

■１７年３月期は大幅増益予想で収益改善基調

　今期（１７年３月期）の連結業績予想（５月１１日公表）については、売上高が前期（１６年３月期）比４．０％増の２３０億円で、営業利益が同５１．５％増の９億円、経常利益が同５０．５％増の８億８０百万円、純利益が同７６．１％増の５億５０百万円としている。配当予想は前期と同額の年間１０円（第２四半期末５円、期末５円）で予想配当性向は１９．１％となる。

　住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。収益は改善基調だろう。

■株主優待制度は３月期末に実施

　株主優待制度を実施して積極還元姿勢を示している。毎年３月３１日現在で１単元（１００株）以上保有株主に対して１０００円相当の優待品、１０単元（１０００株）以上保有株主に対して３０００円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から１点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は下値固め完了して戻り試す

　株価の動きを見ると、安値圏４７０円～４８０円近辺でのモミ合いから上放れの動きを強めている。下値固めが完了したようだ。

　６月２１日の終値４８３円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５２円３５銭で算出）は９～１０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１０円で算出）は２．１％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１０３６円２３銭で算出）は０．５倍近辺である。時価総額は約５７億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線に続いて２６週移動平均線も突破した。指標面に割安感があり、下値固めが完了して戻りを試す展開だろう。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）