プラマテルズ＜２７１４＞（ＪＱＳ）は合成樹脂の専門商社である。１７年３月期業績は横ばい予想だが、高付加価値商材の好調で増額余地があるだろう。株価は地合い悪化も影響して安値圏だが、指標面の割安感を見直して反発が期待される。なお７月２７日に第１四半期の業績発表を予定している。

■双日グループの合成樹脂専門商社、高付加価値商材を拡販

　双日＜２７６８＞グループのプラスチック原材料・製品・関連機器専門商社である。エンジニアリング系樹脂、スチレン系樹脂を主力として、オレフィン系樹脂、塩化ビニール系材料なども取り扱っている。

　１６年３月期の取扱商材別売上構成比（連結ベース）は、エンジニアリング系樹脂４４．１％、スチレン系樹脂１８．８％、オレフィン系樹脂９．９％、塩化ビニール系材料５．０％、その他樹脂２．７％、ＰＥＴ樹脂２．１％、製品（合成樹脂関連他）１５．３％、合成樹脂関連機械・シート２．１％だった。

　１６年３月期の業界別売上構成比（単体ベース売上上位１００社の構成比）は、精密機器（ＯＡ・事務機器、カメラ等の光学機器、ギア等の精密部品）２９．０％、家電・電子（家庭電気製品、パソコン等のＯＡ・事務機器）１４．８％、建材（床材、発泡押出製品、壁紙）１１．４％、医療機器（注射器具等の医療器具）１０．９％、ホビー５．９％、自動車（ハンドルや内装部品等の自動車部品）５．５％、パッケージング４．１％、衝材２．７％、その他１５．７％だった。需要先は幅広く、原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力を強みとしている。

　高付加価値商材の拡販、良質な商権を持つ優良会社の営業権取得やＭ＆Ａを積極化するとともに、海外は中国、ベトナム、フィリピン、タイ、インド、台湾などアジア地域に積極展開している。１６年３月期の海外売上比率は３５．２％だった。

　中期戦略では１７年３月期に向けた目標として、経常利益１０億円、自己資本比率３０％維持、安定配当の継続を掲げている。

■四半期別推移は堅調

　四半期別の業績推移を見ると、１５年３月期は売上高が第１四半期１３８億４５百万円、第２四半期１４１億２３百万円、第３四半期１４６億７０百万円、第４四半期１４３億９９百万円、営業利益が１億８６百万円、２億０２百万円、２億１６百万円、１億９４百万円、１６年３月期は売上高が１４５億７７百万円、１５１億７０百万円、１４６億０３百万円、１３４億４５百万円、営業利益が１億９８百万円、２億２６百万円、２億３９百万円、２億２０百万円だった。

　１６年３月期は海外拠点の増商、円安による円換算額の増加、高付加価値商材の好調などで計画を上回る増益だった。売上総利益は同７．７％増加し、売上総利益率は６．０％で同０．３ポイント上昇した。販管費は同６．８％増加し、販管費比率は４．５％で同０．２ポイント上昇した。

　営業外収益では受取配当金が増加したが、持分法投資利益が減少し、為替差損益が悪化した。特別利益では子会社清算益が一巡したが、清算配当金を計上した。ＲＯＥは６．２％で同０．１ポイント上昇、自己資本比率は３７．２％で同２．８ポイント上昇した。配当性向は２５．５％だった。配当政策については、将来の事業展望（海外展開およびＭ＆Ａ）と経営基盤・財務基盤の強化のため必要な内部留保を確保しつつ、安定的な配当の継続を実施していくことを基本方針としている。

　取扱商材別の売上高はエンジニアリング系樹脂が同０．８％増の２５４億６３百万円、スチレン系樹脂が同４．６％減の１０８億８５百万円、オレフィン系樹脂が同７．９％減の５７億４０百万円、塩化ビニール系材料が同１．８％増の２８億６３百万円、その他樹脂が同８．７％増の１５億４７百万円、ＰＥＴ樹脂が同６５．７％増の１２億３２百万円、製品（合成樹脂関連他）が同７．９％増の８８億７０百万円、合成樹脂関連機械・シートが同２８．７％増の１１億９２百万円だった。

■１７年３月期は横ばい予想だが、高付加価値商材好調で増額余地

　今期（１７年３月期）連結業績予想（４月２６公表）は、売上高が前期（１６年３月期）比２．１％増の５９０億円、営業利益が同０．２％増の８億８５百万円、経常利益が同０．５％増の８億５０百万円、純利益が同０．６％増の５億４０百万円としている。

　原油相場の低迷に伴って合成樹脂原料価格も低水準に推移するが、プラスチック原料ビジネスはアジアを中心として海外市場の成長が継続し、高付加価値商材の好調が牽引して増収予想である。利益は横ばい予想だが、原油価格が上昇傾向を強めていることなども考慮すれば増額余地があるだろう。配当予想は前期と同額の年間１６円（第２四半期末８円、期末８円）で予想配当性向は２５．３％となる。

　グループ全体の連携強化や海外拠点の有機的活用で、得意先である海外進出日系企業に対して顧客密着型の営業を強化する。中期的にもアジア地域への積極展開で収益拡大基調が期待される。

■株価は指標面の割安感を見直して反発期待

　株価の動きを見ると、地合い悪化も影響して安値圏４１０円～４２０円近辺で推移している。ただし２月の年初来安値３８１円まで下押す動きは見られない。

　７月８日の終値４１６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ６３円１７銭で算出）は６～７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１６円で算出）は３．９％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１０３３円０３銭で算出）は０．４倍近辺である。時価総額は約３６億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線が戻りを押さえる形だが、調整一巡感も強めている。指標面の割安感を見直して反発が期待される。（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）