【アナリスト水田雅展の銘柄分析】アドアーズは調整一巡感、収益改善基調を評価して出直り

【アナリスト水田雅展の銘柄分析

 アミューズメント事業や不動産事業を展開するアドアーズ<4712>(JQS)の株価は、12月25日に124円まで調整して130円台でのモミ合い展開から水準を切り下げる形となったが、足元では130円近辺に戻して調整一巡感を強めている。収益改善基調を評価して出直り展開だろう。

 13年2月に、親会社Jトラスト<8508>グループで戸建て住宅分譲や商業建築など展開するキーノート、アミューズメント施設向け景品製作・販売など展開するブレイクを子会社化し、Jトラストグループ内で建築・不動産事業とアミューズメント事業の中核を担う位置付けとなった。

 アミューズメント事業ではメダルゲームジャンルを注力分野として収益改善を目指し、新業態開発やゲーム景品製造も強化している。また不動産事業では不動産アセット部門を強化している。

 14年9月には、韓国でカジノ事業を展開するJBアミューズメント(JBA、韓国KOSDAQ市場上場)の第三者割当増資を引き受けて第2位株主となった。韓国・済州新羅ホテルでカジノ事業を行うマジェスターを含むJBAグループと協力関係を構築し、アミューズメント事業におけるシナジー創出や事業拡大を目指す方針だ。

 14年11月には、通所介護事業を展開する日本介護福祉グループを連結子会社化して介護事業に参入した。日本介護福祉グループは主に「茶話本舗」ブランドで日本全国797拠点(通所介護直営45事業所、通所介護FC710事業所など)を展開し、デイサービス施設運営の最大手である。

 今期(15年3月期)の連結業績見通し(5月13日公表)は売上高が前期比4.3%増の240億円、営業利益が同31.7%減の9億円、経常利益が同35.8%減の7億50百万円、純利益が同47.0%減の5億円、配当予想が前期と同額の年間2円(期末一括)としている。アミューズメント事業でスマートフォン等の無料ソーシャルゲームの影響、不動産事業の戸建て分譲部門で消費増税の影響を考慮して減益見通しとしている。

 第2四半期累計(4月~9月)は前年同期比3.8%増収、10.4%営業減益、10.2%経常減益、21.5%最終減益だったが、通期見通しに対する進捗率は売上高49.1%、営業利益79.1%、経常利益87.1%、純利益113.4%と高水準である。通期ベースでは前期の利益を大幅に押し上げた不動産アセット部門の反動減も影響するが、収益は改善基調だろう。

 アミューズメント施設の既存店売上高(前年比、速報値)を見ると、14年12月度は96.7%(消費増税による売上減少を除いた実質既存店前年比は99.4%)だった。女性向け景品が人気のプライズゲーム、およびメダルゲームが好調だったが、その他のゲームジャンルが軟調だった。

 ただし四半期別の既存店売上高(前年比、速報値)をみると第1四半期(4月~6月)の92.2%、第2四半期(7月~9月)の93.3%に対して、第3四半期(10月~12月)は99.1%となった。改善基調に変化はないだろう。

 株価の動きを見ると、12月25日に124円まで調整して130円台でのモミ合い展開から水準を切り下げる形となったが、足元では130円近辺に戻して調整一巡感を強めている。

 1月21日の終値131円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS3円59銭で算出)は36倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間2円で算出)は1.5%近辺、前期実績PBR(前期実績の連結BPS78円77銭)は1.7倍近辺である。

 日足チャートで見ると25日移動平均線、週足チャートで見ると13週移動平均線突破の動きを強めている。調整が一巡した形であり、収益改善基調を評価して出直り展開だろう。

>>アドアーズのMedia-IR企業情報

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■更新前のスーパーコンピュータの約4倍の計算能力  富士通<6702>(東証プライム)は2月21日…
  2. ■両社の資源を有効活用しSDGsに貢献  伊藤忠商事<8001>(東証プライム)グループのファミリ…
  3. ■純正ミラーと一体化し、左後方の視界を広げる  カーメイト<7297>(東証スタンダード)は、純正…
2024年3月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■投資と貯蓄の狭間で・・・  岸田内閣の「資産所得倍増プラン」は、「貯蓄から投資へ」の流れを目指し…
  2. ■「ノルム(社会規範)」解凍の序章か?植田新総裁の金融政策正常化  日本銀行の黒田東彦前総裁が、手…
  3. ■「日経半導体株指数」スタート  3月25日から「日経半導体株指数」の集計・公表がスタートする。東…
  4. ■投資家注目の適正株価発見ツール  日銀の価格発見機能が不全になる可能性がある中、自己株式取得が新…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る