【株式市場】米経済指標の発表控え円高も気にされ日経平均は小幅反落

株式

◆日経平均の前引けは1万6869円56銭(50円36銭安)、TOPIXは1316.63ポイント(6.59ポイント安)、出来高概算(東証1部)は少なく12億4377万株

チャート14 8月15日(月)後場の東京株式市場は、日本時間の夜に米国のNY連銀景況指数や業界団体による全米住宅市場指数の発表があることなどで、引き続き円高気味に推移。富士重工業<7270>(東1)が13時頃に一段下押すなど円高に弱い銘柄の値動きが不安定となった。日経平均は前場の安値1万6844円58銭(75円34銭安)を割らなかったものの、1万8500円から1万6900円の範囲で弱もみ合いを続けて前週末比で小反落となった。東証マザーズ指数や日経JASDAQ平均は堅調。

 後場は、ソフトバンクグループ<9984>(東1)みずほフィナンシャルグループ<8411>(東1)と個人向け融資事業で提携との観測報道などを材料に一段高となり、鴻池運輸<9025>(東1)は10日発表の四半期決算が好感されて後場一段ジリ高の続伸。日本システムウエア<9739>(東1)は7月下旬の四半期決算が再評価とされて一段ジリ高。AWSホールディングス<3937>(東マ)は12日発表の四半期決算が好感されて後場一段高。北川精機<6327>(JQS)は炭素繊維のシート成形装置が言われて2日連続ストップ高。

 東証1部の出来高概算は少なく12億4377万株(前引けは5億9277万株)、売買代金は1兆5701億円(同7133億円)。1部上場1972銘柄のうち、値上がり銘柄数は568(同718)銘柄、値下がり銘柄数は1260(同1086)銘柄。

 また、東証33業種別指数は6業種(前引けは9業種)が値上がりし、値上がり率上位の業種は、情報・通信、食料品、ゴム製品、水産・農林、不動産、鉱業、となった。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■レジレス無人店舗やスマート案内など、デジタル施策を集約した初の次世代店  ホームセンターのカイン…
  2. ■読書感想文から見えるヒット本動向、新作首位は『イン・ザ・メガチャーチ』  note<5243>(…
  3. ■耐衝撃性と高平坦性を備えた次世代AR材料  三井化学<4183>(東証プライム)は12月10日、…
2026年1月
 1234
567891011
12131415161718
19202122232425
262728293031  

ピックアップ記事

  1. ■金融政策転換が映す相場の地殻変動、投資視点は次の段階へ  長期にわたり株式市場を押し上げてきた金…
  2. ■為替が握る業績相場の行方、円安継続が選別相場を加速  株式市場が金融環境主導の相場から業績重視の…
  3.  再生可能エネルギーの次を見据えた次世代エネルギー分野では、実用化への距離が縮まりつつある核融合発電…
  4. ■AI圏外で存在感を増すディープ・テック、次世代エネルギー関連株に再評価余地  ハイテク株市場では…
  5. ■米国政治と金融政策が揺さぶる新年相場  新春相場は、1月早々から重要イベントや主要経済指標の発表…
  6. ■干支格言「辰巳天井、午尻下がり」は再現するか  新年あけましておめでとうございます。いよいよ20…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る