ピックルスコーポレーション＜２９２５＞（ＪＱ）は漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム　キムチ」のブランド力が向上し、惣菜分野への事業展開も加速している。１７年２月期大幅増収増益予想である。そして増額の可能性が高いだろう。株価は急伸した７月の上場来高値から一旦反落したが、指標面の割安感は強い。自律調整が一巡して上値を試す展開だろう。

■漬物製品の最大手、主力の「ご飯がススム　キムチ」のブランド力向上

　漬物・浅漬・キムチなど漬物製品の最大手メーカーで、ブランド力の向上、新製品の積極投入、成長市場である惣菜製品の強化などを推進し、主力の「ご飯がススム　キムチ」シリーズのブランド力向上とともに収益力が大幅に向上している。

　Ｍ＆Ａも活用して業容を拡大している。１４年８月尾花沢食品を設立して漬物製造の尾花沢食品から事業を承継、１５年６月青果市場運営の県西中央青果（茨城県古河市）を子会社化（１５年９月から連結）、１６年３月フードレーベルホールディングス（ＦＬＨ）を子会社化（１７年２月期から連結）した。

　１６年２月期の販路別売上高構成比は量販店・問屋等が７３．２％、コンビニが１４．５％、外食・その他が１２．２％だった。セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞など大手量販店・コンビニが主要取引先である。また品目別売上高構成比は自社製品が６６．９％（浅漬・キムチが４６．４％、惣菜が１８．４％、ふる漬が２．１％）、商品（漬物・青果物）が３３．２％だった。

■利益は原料野菜価格が影響しやすい収益構造

　四半期別推移を見ると、１５年２月期は売上高が第１四半期６８億１８百万円、第２四半期７３億０４百万円、第３四半期６３億１８百万円、第４四半期６３億６５百万円、営業利益は３億８３百万円、２億９４百万円、２億１３百万円、１億６６百万円、１６年２月期は売上高が７６億８３百万円、８０億５３百万円、７３億７０百万円、７０億４６百万円、営業利益が２億６９百万円、３億６４百万円、１億１４百万円、１億８４百万円だった。

　利益は原料野菜価格の動向が影響しやすい収益構造である。１６年２月期は既存取引先への拡販、新規取引先の開拓、新商品の投入などの効果で１５年２月期比２桁増収だったが、春や秋の天候不順の影響で主要原料野菜の白菜や胡瓜の価格が高騰したため営業減益、経常減益だった。純利益は県西中央青果ののれん発生益計上や１５年２月期計上の減損損失が一巡して大幅増益だった。

　売上総利益は同７．１％増加したが、売上総利益率は２２．５％で同１．２ポイント低下した。天候不順で主要原料野菜の白菜や胡瓜の価格が高騰した。販管費は同１０．９％増加したが、販管費比率は１９．４％で同０．３ポイント低下した。ＲＯＥは９．８％で同２．５ポイント上昇、自己資本比率は４５．１％で同３．６ポイント上昇した。配当は同２円増配の年間１７円（期末一括）で配当性向は１２．２％だった。利益配分については将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定した配当を継続的に実施していくことを基本方針としている。

■１７年２月期第１四半期は大幅増収増益

　今期（１７年２月期）第１四半期の連結業績は、前年同期比２１．４％増収、同７８．８％営業増益、同８５．１％経常増益、同２．２倍最終増益だった。キムチ製品が好調に推移し、ＦＬＨの新規連結、原料野菜価格の安定推移などで大幅増収増益だった。

　売上総利益は同２７．９％増加し、売上総利益率は２３．２％で同１．１ポイント上昇した。販管費は同１８．３％増加したが、販管費比率は１８．１％で同０．５ポイント低下した。営業外では持分法投資損益が改善（前期は損失８百万円、今期は利益４百万円）し、特別利益では補助金収入が増加（前期は２５百万円、今期は５０百万円）した。

■１７年２月期は野菜価格安定やＭ＆Ａ効果などで大幅増収増益予想

　今期（１７年２月期）通期の連結業績予想（４月１４日公表）は、売上高が前期（１６年２月期）比２２．１％増の３６８億１７百万円で、営業利益が同５０．６％増の１４億０２百万円、経常利益が同４８．２％増の１４億４５百万円、純利益が同２９．７％増の８億９７百万円としている。配当予想は前期と同額の年間１７円（期末一括）で予想配当性向は９．５％となる。

　キムチ製品や惣菜製品のブランド力向上、全国の製造・販売拠点を活用した営業活動、積極的な広告宣伝・販売促進活動、新製品開発・投入や他の食品メーカーとのコラボレーションなどの効果で、既存取引先への拡販や新規取引先の開拓が一段と進展する。増収効果に加えて、原料野菜価格の安定による原価率改善、県西中央青果の通期連結（前期は下期から連結）、ＦＬＨの新規連結、ピックルスコーポレーション札幌およびピックルスコーポレーション関西の収益改善なども寄与して大幅増収増益予想である。

　品目別の売上高は、自社製品が同１１．０％増の２２３億６３百万円（浅漬・キムチが同１２．８％増の１５７億８２百万円、惣菜が同８．１％増の５９億８６百万円、ふる漬が同４．７％減の５億９４百万円）、商品（漬物・青果物）が同４４．６％増の１４４億５４百万円の計画としている。販路別の売上高は、量販店・問屋等が同２７．０％％増の２８０億４８百万円、コンビニが同５．０％増の４６億円、外食が同１３．１％増の４１億６８百万円の計画としている。

　原料野菜価格は平年並みを想定し、売上総利益率は２３．２％で同０．７ポイント上昇の計画としている。販管費はＦＬＨの新規連結などで増加するが、販管費比率は１９．４％で同横ばいの計画としている。設備投資はピックルスコーポレーション関西の生産能力増強のための工場増築、九州の新工場建設のための土地取得など合計１４億６１百万円の計画で、前期実績の２億５６百万円から大幅に増加する。

　なお通期会社予想に対する第１四半期の進捗率は売上高が２５．４％、営業利益が３４．３％、経常利益が３４．８％、純利益が３８．４％と高水準である。ブランド力向上、Ｍ＆Ａ効果、さらに原料野菜価格の落ち着きも寄与して通期会社予想は増額の可能性が高いだろう。

■漬物業界は大手による寡占化が進展、収益拡大基調

　漬物業界はコメの消費減少、食の多様化、少子高齢化などで市場縮小が続いている。また家族経営など中小・零細企業も多いため、大手による寡占化が一段と進展すると予想される。

　こうした事業環境も背景として、主力の「ご飯がススム　キムチ」シリーズのリニューアルや積極的な新製品開発・投入、既存取引先への拡販や新規取引先の開拓、事業エリア拡大、ピックルスコーポレーション関西の生産能力増強、契約栽培拡大や県西中央青果の子会社化などによる原料野菜の安定調達、原材料購買方法の見直し、市場の規模が大きい惣菜分野への事業展開を加速している。またＦＬＨにおける低採算取引の縮小や新ブランド立ち上げも推進する方針だ。

　中期経営目標には１９年２月期売上高４０４億０５百万円、営業利益１４億５２百万円を掲げている。売上高の品目別内訳は自社製品２４５億８９百万円（浅漬・キムチ１７３億５０百万円、惣菜６６億２３百万円、ふる漬６億１５百万円）、商品（漬物・青果物）１５８億１６百万円である。利益面ではピックルスコーポレーション関西の新工場立ち上げ負担などを考慮しているが、積極的な事業展開とブランド力向上効果で中期的に収益拡大基調だろう。

■安定株主作り進展

　１４年１１月実施のＴＯＢによる自己株式取得によって、第１位株主の東海漬物の保有割合が２７．２０％に低下して親会社に該当しないこととなった。そして１５年５月には第三者割当による自己株式処分を実施した。割当先は武蔵野銀行＜８３３６＞、三菱商事フードテック、味の素＜２８０２＞、高速＜７５０４＞など８社で、いずれも長期保有の方針としている。

　また安定株主作りの一環としてピックルスコーポレーション取引先持株会を設立して運営開始した。

■株価は自律調整一巡して上値試す、指標面に割安感

　株価の動きを見ると、第１四半期大幅増益で急伸した７月の上場来高値１６２９円から利益確定売りで一旦反落したが、１４００円近辺で自律調整一巡感を強めている。

　８月１８日の終値１３９０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１７８円２８銭で算出）は７～８倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１７円で算出）は１．２％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１５０８円７２銭で算出）は０．９倍近辺である。時価総額は約８９億円である。

　週足チャートで見るとサポートラインの１３週移動平均線が接近している。依然として指標面の割安感が強く、自律調整が一巡して上値を試す展開だろう。（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）