トーソー＜５９５６＞（東２）はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。１７年３月期大幅増益予想である。株価は下値固めが完了して戻り歩調だ。収益改善基調や指標面の割安感を評価して出直りの動きを強めそうだ。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

　カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約５０％、ブラインドが約１５％である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。１６年３月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業９８％、介護用品事業２％だった。

　中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

　なお１６年１月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

　四半期別業績推移を見ると、１５年３月期は売上高が第１四半期５３億１０百万円、第２四半期５５億３８百万円、第３四半期５３億３８百万円、第４四半期６２億８１百万円、営業利益が９百万円、２億２５百万円、１億０４百万円、４億６７百万円、１６年３月期は売上高が４８億９３百万円、５４億７３百万円、５４億５７百万円、６２億８９百万円で、営業利益が１億６９百万円の赤字、２億２１百万円、１億７６百万円、３億６６百万円だった。

　新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い収益構造である。１６年３月期は住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、１５年９月の関東・東北豪雨（台風１８号）による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材（当社資産）の冠水被害なども影響して減収減益だった。

　売上総利益は同１．５％減少したが、売上総利益率は４１．１％で同横ばいだった。販管費は同０．６％増加し、販管費比率は３８．４％で同０．９ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益を計上したが、投資有価証券売却益および事業譲渡益が一巡した。特別損失では減損損失および災害損失を計上したが、厚生年金基金解散損失引当繰入額が一巡した。

　なおＲＯＥは２．８％で同０．４ポイント低下、自己資本比率は５２．１％で同０．４ポイント低下した。配当性向は３３．６％だった。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

　セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は住宅市場の回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同１．７％減の２１７億７６百万円、営業利益が同２６．２％減の５億８５百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化などで、売上高が同８．３％増の３億３５百万円、営業利益が８百万円の黒字（前々期は６百万円の赤字）だった。

■１７年３月期第１四半期は黒字化

　今期（１７年３月期）第１四半期（４～６月）の連結業績は売上高が前年同期比２．４％増の５０億１０百万円、営業利益が２７百万円の黒字（前年同期は１億６９百万円の赤字）、経常利益が１７百万円の黒字（同１億６５百万円の赤字）、純利益が０百万円の黒字（同１億０５百万円の赤字）だった。

　売上総利益は同６．５％増加し、売上総利益率は４１．３％で同１．６ポイント上昇した。販管費は同３．４％減少し、販管費比率は４０．７％で同２．４ポイント低下した。営業外では為替差損益が悪化（前期は差益５百万円、今期は差損１５百万円）した。

　セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同２．４％増の４９億１８百万円、営業利益が２０百万円の黒字（同１億７６百万円の赤字）だった。カーテンレール新製品を中心とした展示会開催、リフォーム市場や非住宅市場への販路拡大など積極的な営業活動を展開した。その他事業は売上高が同２．２％増の９１百万円、営業利益が同２３．６％増の７百万円だった。ステッキを中心とした介護関連用品の販売活動を強化した。

■１７年３月期通期は大幅増益予想で収益改善基調

　今期（１７年３月期）通期の連結業績予想（５月１１日公表）は、売上高が前期（１６年３月期）比４．０％増の２３０億円、営業利益が同５１．５％増の９億円、経常利益が同５０．５％増の８億８０百万円、そして純利益が同７６．１％増の５億５０百万円としている。配当予想は前期と同額の年間１０円（第２四半期末５円、期末５円）で予想配当性向は１９．１％となる。

　住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。収益は改善基調だろう。

■株主優待制度は３月期末に実施

　株主優待制度は毎年３月３１日現在、１単元（１００株）以上保有株主に対して１０００円相当の優待品、１０単元（１０００株）以上保有株主に対して３０００円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から１点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は下値固め完了して戻り歩調、収益改善基調や割安感を評価

　株価の動きを見ると、７月の年初来安値４５６円から切り返し、９月９日と１２日に４８６円まで上伸した。下値固めが完了して戻り歩調だ。

　９月２９日の終値４７７円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５２円３５銭で算出）は９～１０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１０円で算出）は２．１％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１０３６円２３銭で算出）は０．５倍近辺である。時価総額は約５７億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線を突破した。さらに１３週移動平均線が上向きに転じた。基調転換を確認した形であり、収益改善基調や指標面の割安感を評価して出直りの動きを強めそうだ。
（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）