ＤＮＡチップ研究所＜２３９７＞（東マ）は、ＤＮＡチップ技術や遺伝子系検査コンテンツの開発・事業化を目指すバイオベンチャーである。リウマチェック、免疫年齢サービス、ＥＧＦＲチェックなどの診断事業を強化して１７年３月期黒字化を目指している。株価は戻り高値圏から反落したが、がん関連としても注目され、調整一巡して出直りが期待される。

■ＤＮＡチップ技術の事業化を目指す研究開発企業

　将来の個人化医療や未病社会の実現を見据えた遺伝子発現プロファイル収集・統計受託解析など、ＤＮＡチップ（ＤＮＡマイクロアレイ）技術や遺伝子系検査コンテンツの開発・事業化を目指す研究開発企業である。

　時々刻々と変化する体調変化や加齢とともに起こる免疫変化などを遺伝子検査するＲＮＡチェック（血液細胞遺伝子発現マーカー検査）に強みを持ち、大学病院・研究機関や製薬・食品メーカー向けＤＮＡチップ関連受託実験・解析・統計処理サービスなどの研究受託事業、および免疫細胞の加齢遺伝子の働き具合から体内年齢を予測する免疫年齢サービスなどの診断事業を展開している。

　１４年１１月にはエンジニアリングプラスチック大手のエンプラス＜６９６１＞と資本業務提携した。バイオ事業における業界ネットワークの補完、新製品開発能力の強化、海外インフラの利用などでシナジー効果を目指す。

■がん関連など診断事業を収益柱に育成方針

　中期成長に向けて、次世代シークエンス受託解析サービスなど研究受託メニューを充実させるとともに、ＲＮＡチェックによる遺伝子解析検査サービス、独自開発パッケージソフトウェアによる診断サービス、健康モニタリングサービスなどの診断事業を収益柱に育成する方針だ。

　診断事業では、世界初の遺伝子発現による生体年齢評価方法である免疫年齢サービス（免疫細胞の加齢遺伝子の働き具合から体内年齢を予測するサービス）、Ｄｉｖａ－ＥＧＦＲチェックサービス（肺がん患者を対象とした組織由来ＤＮＡ変異検出サービス）、リウマチェック（関節リウマチ薬剤効果予測検査）による多剤効果予測検査サービス、血液中の遺伝子の働き具合を解析して消化器がんの有無をチェックするマイクロアレイ血液検査、乳癌再発リスクを予測するＭａｍｍａＰｒｉｎｔ（乳癌予後予測キット）を展開している。

　商品関連では、高校・大学生教育用ＤＮＡチップ教材「ハイブリ先生」、問診パッケージソフト「ｉＲＩＳ：関節リウマチ問診システム」、ＤＮＡ鑑定向け硬組織（歯牙・骨）からのＤＮＡ抽出キット「Ｔｂｏｎｅ　ＥＸ　Ｋｉｔ」を販売している。

　戦略商品に関しては中長期的に一般健康診断への採用拡大を目指し、大腸がん・悪性神経膠腫の術後予後予測、免疫年齢・肥満・うつ病・疲労・アルツハイマーなどの診断関連マーカーの開発・事業化、医薬品開発と一体化した診断マーカー開発（コンパニオン診断薬開発支援）、再生医療支援事業（培養細胞の安全性評価系）なども強化する。

　１４年３月には「神経膠腫予後予測方法、およびそれに用いるキット」に関する国内特許を取得した。１５年１月には関節リウマチ患者の血液中の遺伝子発現解析から疾患活動性と高い相関性を示すバイオマーカーを発見し、学校法人慶應義塾および学校法人埼玉医科大学と共同出願で国内特許を取得した。

　１５年３月には愛媛大学および北海道大学とともにＪＳＴ研究成果最適展開支援プログラム（Ａ－ＳＴＥＰ）に採択された共同研究で、脳腫瘍の一種であるグリオーマ（神経膠腫）の機能を抑制するマイクロＲＮＡを発見した。癌の根治療法を生み出すと期待されている。

　１６年７月には、慶應義塾大学医学部内科学（リウマチ）教室の竹内勤教授、鈴木勝也専任講師、埼玉医科大学総合医療センターリウマチ・謬原病内科の天野宏一教授との共同研究チームが、関節リウマチに対する３種類の生物学的リウマチ薬の治療効果を予測するバイオマーカー（分子指標）を明らかにしたと発表している。

　また１６年７月には、関節リウマチに対する新しい検査サービス「リウマチェック３」の開始を発表した。投与前の１回の血液検査で３種類の生物学的リウマチ薬の投与半年後の薬剤効果を、ＲＮＡチェック技術を用いて予測する検査である。

　１６年１０月にはオンコリスバイオファーマ＜４５８８＞との共同研究契約の締結を発表した。オンコリスバイオファーマががんの体外検査薬として開発を進めているＯＢＰ－４０１（テロメスキャン）について、去勢抵抗性前立腺がん（ＣＲＰＣ）治療薬のコンパニオン診断薬としての可能性（ＣＲＰＣに対する効果予測マーカーとしての応用の可能性）を共同研究する。

■１７年３月期第２四半期累計は最終赤字が僅かに縮小

　今期（１７年３月期）第２四半期累計（４～９月）の非連結業績は、売上高が前年同期比２５．２％減の４８百万円で、営業利益が１億４０百万円の赤字（前年同期は１億３４百万円の赤字）、経常利益が１億３９百万円の赤字（同１億３４百万円の赤字）、純利益が１億４０百万円の赤字（同１億４８百万円の赤字）だった。

　事業別売上高は、研究受託事業が同２９．１％減の４３百万円で、診断事業が同６１．３％増の４百万円だった。研究受託事業では「デジタルＰＣＲ受託解析」や「再生医療研究分野に向けた間葉系幹細胞の品質評価解析サービス（Ｃ３チェックサービス）」「１６ＳｒＲＮＡ細菌叢解析」など新規サービスメニューの拡充を推進した。診断事業では「免疫年齢サービス」や「ＤｉＶＡ－ＥＧＦＲチェックサービス」「リウマチェック３」の販促を推進した。なお前年同期比減収だったが、受注は同約１．５倍と好調に推移しているようだ。

■１７年３月期通期は黒字化目標

　今期（１７年３月期）非連結業績予想（４月２１日公表）は売上高が前期（１６年３月期）比６８．９％増の４億８０百万円、営業利益が１百万円の黒字（前期は１億７８百万円の赤字）、経常利益が１百万円の黒字（同１億７８百万円の赤字）、純利益が０百万円の黒字（同２億０３百万円の赤字）としている。

　研究受託事業で大型案件の受注を確保して売上拡大を図る。診断事業では新規サービスとして「リウマチェック３」を開始し、海外展開も促進する方針だ。利益面では新規ラボ（研究施設）開設および事務所・研究所移転に伴う費用一巡も寄与する。なお第２四半期累計の受注が好調だったことに加えて、下期には複数の大型案件の受注が見込まれるようだ。通期ベースでの黒字化が期待される。

■研究受託メニューの強化や診断支援サービスの拡充で業績改善目指す

　中期的な業績改善推進プランとしては「研究開発から事業化への加速」を掲げている。新規研究受託メニュー（がん領域を中心としたエクソソーム受託サービスや健康支援事業など）の開発・強化、診断支援サービス（リウマチェックやＲＮＡチェックなど）の開発・拡充を推進する方針だ。またエンプラスとの資本業務提携効果も期待される。

■株価は調整一巡して出直り期待

　株価の動きを見ると、オンコリスバイオファーマとの共同研究契約締結を好感して１０月２１日に戻り高値となる７４６円まで急伸する場面があったが、買いが続かず反落した。ただし地合い悪化も影響した１１月９日の直近安値５２０円から切り返しの動きを強めている。１１月２９日の終値は５７１円で時価総額は約２４億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線を割り込んだが、５２週移動平均線近辺で下げ渋る動きだ。がん関連としても注目され、調整一巡して出直りが期待される。（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）