ストリーム＜３０７１＞（東マ）は家電やパソコンなどのネット通販事業を主力として、子会社エックスワンはインバウンド需要に対応した化粧品販売事業を強化している。オンライン・ゲーム事業も本格スタートして１７年１月期大幅増益予想である。株価は企画・運営を担当するスマホゲーム「三国ブレイズ」を材料視する形で急伸した後、急落したが、下値を固める動きだ。

■家電製品やパソコンなどのネット通販が主力

　家電製品、パソコン、デジタルカメラなどを販売するネット通販サイト「ＥＣカレント」「イーベスト」「特価ＣＯＭ」の運営（インターネット通販事業）を主力として、各種販売支援事業、オンライン・ゲーム事業、および１４年２月扶桑化学工業＜４３６８＞から株式８０％取得して子会社化したエックスワンの化粧品・健康食品販売事業を展開している。１６年１月期の事業別売上高構成比（連結調整前）はインターネット通販事業８９％、その他事業１１％だった。

　なお１７年１月期から事業セグメント区分をインターネット通販事業、ビューティー＆ヘルスケア事業、その他事業（各種販売支援事業およびオンライン・ゲーム事業）に変更した。従来のその他事業をビューティー＆ヘルスケア事業に名称変更し、従来のインターネット通販事業に含まれていた各種販売支援事業およびオンライン・ゲーム事業をその他事業とした。なお各種販売支援事業はラオックス＜８２０２＞の国内免税店３７店舗において、訪日観光客向けエックスワン商品の店舗販売を支援している。

■インターネット通販事業はアイテム数充実や適正利益確保などを強化

　インターネット通販事業では売れ筋商材の確保、アイテム数の充実、在庫の適正化、適正利益の確保などを推進し、１６年４月ネット通販サイト「ＥＣカレント」および子会社イーベストのネット通販サイト「イーベストＣＤ・ＤＶＤ館」を、総合オンラインストアＡｍａｚｏｎ内の「Ａｍａｚｏｎマーケットプレイス」に新規出店した。

■ビューティー＆ヘルスケア事業は新製品投入でインバウンド対応を強化

　子会社エックスワンのビューティー＆ヘルスケア事業は、訪日外国人旅行客のインバウンド需要も追い風として拡大基調であり、さらに免税店での販売強化や新製品の開発・投入を推進している。

　１４年９月ラオックスと提携してエックスワンのコスメティック関連商品をラオックス免税店で販売開始、１４年１２月エックスワンの幹細胞コスメ・シリーズ「ＸＬＵＸＥＳ（エックスリュークス）」の免税店舗販売でラオックス独占とした。

　１５年５月エックスワンが専用エステ・サロン「ＸＬＵＸＥＳ　ＡＯＹＡＭＡ」を青山・骨董通りに、幹細胞コスメ「ＸＬＵＸＥＳ」を主力としたコスメ・ブティック「ＸＬＵＸＥＳ　ＧＩＮＺＡ」を銀座八丁目に路面店として開設した。１６年４月には東京・青山に美容総合スクール「ビューティーマスターカレッジ（ＢＭＣ）」を開校した。

　新商品では１５年３月エックスワンがタカラバイオ＜４９７４＞の研究開発素材を用いた健康維持サプリ「Ｘフコイダン　テルペン」を発売、１５年８月エイジングケアサプリメント「ＸＥＬＥＳＡＮＴＥ（エックスエレサンテ）　ＢｉｏｘＳｕｉｓｏ（バイオックス水素）」を発売、１６年１月液体栄養ドリンク「エックスワンＶＬゴールド」を発売した。

　１６年６月には多様化するインバウンド需要に対応した新スキンケアシリーズ「ＯＲＩＧＡＭＩ（オリガミ）」を発表し、大和撫子の代名詞として中国で人気の高い酒井法子さんをイメージキャラクターに起用した。

　１１月１日には独自のｐＨ調整によって地肌と毛髪をいたわりながらも短時間でしっかり染まるヘアカラートリートメント「ｘｉｎｎｏ　ｈａｉｒ　ｃｏｌｏｒ（エクシーノヘアカラー）」の発売を発表した。

■オンライン・ゲーム事業が本格スタート

　オンライン・ゲーム事業も本格スタートした。１６年９月ＤＭＭ社および中国大手ゲーム系企業Ｙｏｕｚｕ社が発表したスマホ向けゲームアプリ高速バトルＲＰＧ「三国ブレイズ」の配信にあたり、ＤＭＭ社と共同で企画・運営を行うと発表した。

　全世界で６０００万人が遊んだ本ゲームの国内配信にあたり、企画では言語関連を中心としたローカライズ、運営ではＱＡ（品質保証）をはじめとしたユーザーサポートなどを担当する。

■エックスワンの収益は第４四半期偏重の傾向

　四半期別業績推移を見ると、１６年１月期の売上高は第１四半期５８億３２百万円、第２四半期５９億１２百万円、第３四半期５１億２４百万円、第４四半期６１億５０百万円、営業利益は９３百万円、１億３７百万円、３７百万円、１億０８百万円だった。なおエックスワンの会員収入が期末に集中するため、エックスワンの収益は第４四半期の構成比が高くなる季節要因がある。

　１６年１月期は、インターネット通販事業が品揃え強化や売上総利益率上昇などで１５年１月期比１１．６％増収、同９．３％営業増益、その他事業がインバウンド需要を追い風に同４７．５％増収、同２．６倍営業増益と好調に推移した。

　売上総利益は同２５．１％増加し、売上総利益率は２０．９％で同２．０ポイント上昇した。販管費は同２４．４％増加し、販管費比率は１９．３％で同１．８ポイント上昇した。特別利益では負ののれん発生益が一巡し、特別損失では情報セキュリティ対策費や事務所移転費用などが一巡した。ＲＯＥは２０．２％で同４．４ポイント低下、自己資本比率は３４．０％で同１．９ポイント上昇した。配当は無配を継続した。

■１７年１月期第２四半期累計は減益だが売上総利益率は上昇

　今期（１７年１月期）第２四半期累計（２～７月）の連結業績は、売上高が前年同期比３．８％減の１１２億９５百万円、営業利益が同３９．９％減の１億３８百万円、経常利益が同４７．７％減の１億２４百万円、純利益が同５４．９％減の９１百万円だった。

　インターネット通販事業がやや低調で、インバウンド需要における高額品大量購入の一巡や、オンライン・ゲーム配信時期遅れも影響して売上高が計画を下回り、販管費の増加で減収減益だった。ただし、ビューティー＆ヘルスケア事業における広告宣伝費や各種手数料の見直し効果で、各利益は計画を上回った。

　売上総利益は同３．８％増加し、売上総利益率は２１．７％で同１．６ポイント上昇した。販管費は同８．６％増加し、販管費比率は２０．５％で同２．４ポイント上昇した。営業外では為替差損益が悪化し、特別利益では受取補償金が一巡した。

　セグメント別（連結調整前）の動向を見ると、インターネット通販事業は売上高が９７億４７百万円で営業利益が１億４８百万円、ビューティー＆ヘルスケア事業は売上高が１２億円で営業利益が４４百万円、その他事業は売上高が５億９２百万円で営業利益が５７百万円だった。インターネット通販事業では家電が４．９％増、パソコンが１０．０％増と堅調だったが、周辺機器・デジタルカメラが２０．４％減だった。ビューティー＆ヘルスケア事業の売上高内訳はパーソナルケア（化粧品）部門が９億４６百万円、ヘルスケア（健康食品）部門が１億９９百万円、その他部門が５４百万円だった。

　なお四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期５５億６２百万円、第２四半期５７億３３百万円、営業利益は９２百万円、４６百万円だった。

■１７年１月期通期は大幅増益予想

　今期（１７年１月期）通期の連結業績予想（９月７日に売上高を減額修正、利益は据え置き）は、売上高が前期（１６年１月期）比０．０％減の２３０億０８百万円で、営業利益が同３６．８％増の５億１３百万円、経常利益が同３３．０％増の５億円、純利益が同２７．７％増の３億８８百万円としている。

　売上高はインターネット通販事業の売上不振、ビューティー＆ヘルスケア事業で展開する国内免税店における訪日観光客向けの売上減少で伸び悩む形だが、利益はインターネット通販事業における販売戦略見直しや商品特性を踏まえた価格政策による利益率改善、グループ全体での販管費削減効果などで大幅増益予想としている。売上総利益率は同４．７ポイント上昇の２５．５％、販管費比率は同４．１ポイント上昇の２３．３％の計画としている。配当予想は無配継続としている。

　通期会社予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高が４９．１％、営業利益が２６．９％、経常利益が２４．８％、純利益が２３．５％と低水準の形だが、エックスワンの会員収入が期末に集中するため期初時点で下期偏重の計画である。

■２０年東京五輪に向けてテレビ買い替え需要も期待

　重点戦略として、インターネット通販事業ではＷＥＢマーケティングによる販促強化、販売効率の向上、販売価格の適正化と粗利益の確保などの施策を強化し、子会社エックスワンでは、訪日外国人旅行客をターゲットとする免税店での販売強化、新製品の開発・販売を推進する。２０年東京夏季五輪に向けてテレビ買い替え需要も期待される。

■株主優待制度は１月期末に実施

　株主優待制度については毎年１月３１日現在の株主に対して実施している。優待内容は１００株以上～２５００株未満所有株主に対して優待割引券１枚（１０００円相当）、２５００株以上～５０００株未満所有株主に対して優待割引券３枚（３０００円相当）、５０００株以上所有株主に対して優待割引券５枚（５０００円相当）を贈呈する。

■株価は下値を固める動き

　株価の動きを見ると、企画・運営を担当するスマホゲーム「三国ブレイズ」を材料視する形で１０月３日の終値１３１円から１０月１１日の年初来高値３１５円まで急伸した後、急反落するなどしたが、下値を固める動きだ。

　１１月２９日の終値１３８円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１４円２７銭で算出）は９～１０倍近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ６０円８８銭で算出）は２．３倍近辺である。時価総額は約３９億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線を割り込んだが、１３０円台が下値支持線の形だろう。
（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）