アドアーズ＜４７１２＞（ＪＱ）はアミューズメント施設運営の総合エンターテインメント事業を主力として、不動産事業、商業施設建築事業、店舗サブリース事業を展開している。グリー＜３６３２＞と業務提携したＶＲエンターテインメント施設「ＶＲ　ＰＡＲＫ　ＴＯＫＹＯ」を東京・渋谷に１２月１６日オープンする。１７年３月期は大幅増益予想で増額余地がありそうだ。株価は調整一巡して戻りを試す展開が期待される。

■Ｊトラストグループで総合エンターテインメント事業などを展開

　Ｊトラスト＜８５０８＞グループで、アミューズメント施設運営の総合エンターテインメント事業を主力として、戸建て住宅分譲の不動産事業、商業施設建築事業、オリーブスパと１６年３月業務提携した店舗サブリース事業などを展開している。

　アミューズメント施設運営部門の１６年３月期末店舗数はアドアーズ直営５０店舗（うちコラボ店７店舗）、子会社ブレイク直営１店舗である。ゲームジャンル別売上構成比はメダルゲーム３５．５％、クレーンゲーム２８．６％、プリクラ２．４％、アーケードゲーム２０．１％、その他（コンテンツ関連含む）１３．４％だった。

　海外は１４年９月韓国ＪＢアミューズメント（ＪＢＡ）の第２位株主となった。韓国・済州新羅ホテルでカジノ事業を行うマジェスターを含むＪＢＡグループと協力関係を構築し、アミューズメント事業におけるシナジー創出や事業拡大を目指す。また１６年６月には香港特別行政区に当社の孫会社となるブレイク・アジア（布雷克有限公司）設立が完了した。日本ライセンス商品の販売を拡大し、総合エンターテインメント事業の業容拡大を目指す。

■介護事業は休止

　１４年１１月に通所介護事業の日本介護福祉グループを連結子会社化して介護事業に参入したが、１５年８月に同社株式の譲渡と介護事業の休止を発表した。競争激化などで通所介護事業の業績改善の兆しが見込めないため、同社の創業者である藤田英明氏に全株式を譲渡して介護事業を休止した。なお１５年１２月、藤田英明氏に対して損害補償請求訴訟を東京地方裁判所に提起している。

■オリーブスパと業務提携して店舗サブリース事業を開始

　１６年３月、首都圏中心に全国３４拠点（１６年２月末現在、海外１店舗含む）でリラクゼーションサロン「ＯＬＩＶＥ　ＳＰＡ」等を運営するオリーブスパ（オリスパ社）と、オリスパ社の店舗開発、出店時の内外装工事、店舗サブリース、オリスパ店舗チケットを活用した販促活動に関して業務提携した。

　店舗サブリース事業による収益強化、子会社キーノートの商業施設建築事業の拡大、株主優待制度導入などオリスパ社のブランド力を活かした販促活動が可能になるとしている。

■ＶＲ（仮想現実）関連事業でグリーと業務提携

　１６年８月にはグリー＜３６３２＞と業務提携した。双方のＶＲ（仮想現実）に関する事業の進展を目的として、ＶＲ関連技術を活用したアミューズメント施設、アミューズメント施設向け遊戯機器および付帯するソフトウェアの開発を推進する。中長期的にはＶＲソフト等の国内外におけるライセンス販売や、ＶＲとスマホの連携アプリ企画・開発までを視野に入れてＶＲ関連事業を推進する方針だ。

　そして旗艦店であるアドアーズ渋谷店の４Ｆを全面改装し、初のＶＲエンターテインメント施設「ＶＲ　ＰＡＲＫ　ＴＯＫＹＯ」を１２月１６日オープンする。

■新規事業を積極展開

　１６年１０月には新規事業として、訪日外国人旅行客を対象とした外貨両替所事業の開始、保育所事業の開始検討を発表した。

　外貨両替所事業は、アミューズメント施設の駅前好立地という店舗特性を活かして既存店舗の一部区画に外貨両替所を設置し、訪日外国人観光客を対象としてサービスを提供する。事業開始時期は１６年１２月頃予定としている。

　保育所事業は、企業主導型保育事業の助成決定通知を受けたため、保育事業の開始に向けた具体的な検討を開始する。アミューズメント施設の駅前好立地という店舗特性を活かして既存店舗の一部区画を業態転換し、各地域に根差した保育所の開設と運営を図る。

■１６年３月期は減損損失計上

　四半期別の業績推移を見ると、１５年３月期は売上高が第１四半期５６億８５百万円、第２四半期６０億９７百万円、第３四半期６１億０４百万円、第４四半期５５億１３百万円、営業利益が３億６０百万円、３億５２百万円、１億１０百万円、１億５８百万円の赤字、１６年３月期は売上高が５４億７４百万円、５６億８４百万円、５４億０８百万円、５８億３０百万円、営業利益が１１百万円、３億３７百万円、１億３６百万円、９４百万円だった。１５年３月期第４四半期の営業損益悪化は介護事業の連結化も影響した。

　１６年３月期はアミューズメント施設の店舗数減少および既存店減収、商業施設建築事業の大型施工案件受注時期ズレ込み、アミューズメント施設店舗関連資産の減損損失計上、介護事業休止に伴う減損損失計上、介護事業休止に伴う繰延税金資産取崩、その他法人税等調整額の計上で最終赤字だった。

　売上総利益は同５．４％減少し、売上総利益率は１４．２％で同０．２ポイント低下した。販管費は同３．５％減少したが、販管費比率は１１．７％で同０．１ポイント上昇した。ＲＯＥはマイナス１１．９％で同１６．０ポイント低下、自己資本比率は４６．１％で同１．６ポイント低下した。配当は同１円減配の年間１円（期末一括）だった。利益還元については将来必要となる設備投資や投資資金とのバランスを総合的に勘案したうえで、利益還元の充実を図っていくことを基本方針としている。

　セグメント別に見ると、総合エンターテインメント事業は売上高が同２．３％減の１４７億８９百万円、営業利益（連結調整前）が同１９．７％減の６億９３百万円だった。既存店売上は９６．６％だった。不動産事業は売上高が同６．１％増の６１億９２百万円で営業利益が同１９．１％増の４億９３百万円だった。商業施設建築事業は大型施工案件受注時期ズレ込みで売上高が同５６．０％減の７億６９百万円、営業利益が同９３．２％減の８百万円だった。介護事業（１５年３月期第４四半期から連結、１５年８月事業休止）は売上高が６億０８百万円で営業利益が１億１０百万円の赤字、その他は売上高が３６百万円で営業利益が１０百万円の赤字だった。

■１７年３月期第２四半期累計は大幅増益

　今期（１７年３月期）第２四半期累計（４～９月）連結業績のは、売上高が前年同期比１．７％増の１１３億４５百万円、営業利益が同６８．９％増の５億８９百万円、経常利益が同７４．６％増の５億３２百万円、そして純利益が１億３３百万円の黒字（前年同期は４億２９百万円の赤字）だった。

　アミューズメント施設運営部門における既存店の好調推移、不動産事業における戸建て不動産の順調な引き渡し、商業施設建築事業における大型案件の工事進捗による売上計上、介護事業の休止などで営業損益が大幅に改善した。前期の介護事業休止に伴って計上した減損損失の一巡も寄与して最終黒字化した。

　売上総利益は同０．５％増加したが、売上総利益率は１５．５％で同０．２ポイント低下した。販管費は同１６．５％減少し、販管費比率は１０．３％で同２．３ポイント低下した。また特別利益では固定資産売却益が減少（前期２億０８百万円、今期１５百万円）し、前期計上の関係会社株式売却益１億５４百万円が一巡した。特別損失では投資有価証券評価損２億９８百万円を計上したが、減損損失１０億３６百万円が一巡した。

　セグメント別に見ると、総合エンターテインメント事業は売上高が同５．９％減の７１億３１百万円で営業利益（連結調整前）が同３０．８％増の６億４３百万円だった。３店舗閉店で減収だが、既存店売上が１０１．４％と好調に推移し、光熱費などのコスト削減、前期末の減損処理による収益改善、利益率の高いオリジナル景品の好調、円高による為替差益も寄与した。期末店舗数は４８店舗（アドアーズ直営４７店舗、ブレイク直営１店舗）となった。

　不動産事業は引き渡し数増加で売上高が同２．８％増の２９億５９百万円と順調だったが、戸建て分譲部門で施工人件費の高騰が影響して営業利益が同３８．８％減の１億６４百万円だった。商業施設建築事業は大型施工案件工事進捗による売上計上が寄与して売上高が１２億２６百万円（前年同期は８２百万円）で営業利益が４９百万円（同３８百万円の赤字）だった。店舗サブリース事業は売上高が９百万円で営業利益が１百万円の赤字、その他は売上高が１８百万円、営業利益が５百万円だった。

　なお四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期５６億１１百万円、第２四半期５７億３４百万円、営業利益は２億６５百万円、３億２４百万円だった。

■１７年３月期通期も大幅増益予想で増額余地

　今期（１７年３月期）通期の連結業績予想（５月１０日公表）は、売上高が前期（１６年３月期）比１．８％減の２２０億円、営業利益が同３８．２％増の８億円、経常利益が同３７．９％増の７億円、純利益が３億円（前期は１２億５３百万円の赤字）としている。介護事業休止による費用減少で大幅営業・経常増益である。また第２四半期累計の特別損失に投資有価証券評価損を計上したが、前期計上した減損損失が一巡して最終黒字化予想である。配当予想は同１円増配の年間２円（期末一括）で予想配当性向は９２．７％となる。

　セグメント別計画は、総合エンターテインメント事業の売上高が同１．５％減の１４５億７０百万円で営業利益（連結調整前）が同１９．８％増の８億３０百万円、不動産事業と商業施設建築事業の合計の売上高が同４．９％増の７３億円で営業利益が同１５．８％増の５億８０百万円、その他（店舗サブリース）の売上高が１億３０百万円、営業利益が２０百万円としている。

　総合エンターテインメント事業は、５０周年記念イベントによる認知度向上、自社開発メダルゲーム機の導入、クレーンゲームジャンルにおけるマシン増台、コラボ店舗のドミナント出店、香港進出による販路拡大などに取り組む。またＶＲエンターテインメント施設「ＶＲ　ＰＡＲＫ　ＴＯＫＹＯ」を１２月にオープンする。不動産事業および商業施設建築事業は一戸建分譲部門の事業規模拡大、商業施設建築の大型案件受注に取り組む。一戸建分譲部門の引渡件数は同９件増加の１２０件の計画としている。また新規事業として業務提携したオリーブスパの店舗サブリース事業も推進する。

　アミューズメント施設の月次既存店売上高（前年比、速報値）を見ると、１６年１１月は９１．２％で２ヶ月ぶりのマイナスだった。クレーンゲームジャンルが軟調だった。１０月は新規出店０店舗、退店０店舗で、１０月末店舗数は４７店舗（アドアーズ直営４６店舗、ブレイク直営１店舗）となった。

　通期会社予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高が５１．６％、営業利益が７３．６％、経常利益が７６．０％、純利益が４４．３％と高水準である。通期予想に増額余地がありそうだ。

■中期経営計画で１８年３月期ＲＯＥ８％目標

　１５年５月策定の中期経営計画では、目標数値として１８年３月期売上高３３０億円、営業利益１７億円、経常利益１４億円、純利益９億５０百万円、ＲＯＥ８％を掲げている。さらに２０年３月期には売上高４１０億円、営業利益２９億円、経常利益２３億円、純利益１４億円を目指すとしている。

　中期戦略として、総合エンターテインメント事業では自社コンテンツ保有、ＶＲやＡＲなど新たな遊びの活用、２０年に向けたインバウンド施策強化、不動産事業・商業建築事業では一戸建分譲部門における自社施工比率の向上と「ＫＥＹ　ＳＴＹＫＥ」ブランドの確立、新規事業の店舗サブリース事業ではオリーブスパ以外の新規事業会社を対象とする展開も検討する。グループ連携強化も奏功して中期的に収益拡大が期待される。

■株主優待制度を導入、毎年３月末に実施

　株主優待制度は１６年３月期末から実施した。毎年３月末日時点で株式２０００株（２単元）以上保有株主を対象とする。優待内容は保有株数に応じて、業務提携先のオリーブスパが首都圏中心に運営するリラクゼーションサロン「ＯＬＩＶＥ　ＳＰＡ」および「ＰＡＮＴＨＥＯＮ」の全店舗（１６年２月末現在２４店舗）で利用できるアロマオイルトリートメント１２０分ボディコース（２万円相当分）のサロンチケットを贈呈する。

■株価は調整一巡して戻り試す

　株価の動きを見ると、１２月２日に戻り高値となる１５０円まで上伸する場面があった。その後一旦反落したが、大きく下押す動きは見られず調整一巡感を強めている。

　１２月１４日の終値１３７円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ２円２０銭で算出）は６２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２円で算出）は１．５％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ６９円０８銭で算出）は２．０倍近辺である。時価総額は約１９１億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺から切り返してサポートラインを確認した形だ。そして１３週移動平均線回復の動きを強めている。調整一巡して戻りを試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）