グレイステクノロジー＜６５４１＞（東マ）は、１２月２１日に東京証券取引所マザーズに上場した。前身は１９８４年創業（設立は８６年）の日本マニュアルセンターで、日本初の取扱説明書専門会社。国内・国外ＩＴ関連メーカーおよび各種国内大手メーカーの製品マニュアルをはじめとする技術文書の作成、翻訳。ドキュメントを配信するポータルサイト「ｅ－ｍａｎｕａｌ」の企画、構築、運営。マニュアルをはじめとする各種ドキュメントに関わるコンサルティング業務。社内用管理マニュアルの制作業務を行っている。

　国内大手メーカーを中心とした重点顧客に対する営業活動を継続し、新規顧客の獲得と掘り起しに積極的に取り組んでいる。特に、同社のクラウド型マニュアルマネージメントシステム(ＭＭＳ)である「ｅ－ｍａｎｕａｌ」の導入促進に積極的に取り組んでいるほか、６月に「ｅ－ｍａｎｕａｌ」の新機能をリリースして、さらなるサービスレベルの向上を図っている。

　今２０１７年３月期第２四半期業績実績は、売上高が４億３５００万円、営業利益が１億０２００万円、経常利益が１億円、純利益が６６００万円に着地。

　今１７年３月期業績予想は、売上高が１０億円（前期比３７．７％増）、営業利益が３億円（同２．２倍）、経常利益が２億９７００万円（同２．３倍）、純利益が１億８７００万円（同６４．０％増）を見込む。上場で調達した資金は、拠点の拡大や研究開発費に充てる計画で成長を優先し、当面は無配を予定している。

　株価は、１２月２１日に公開価格３１００円の２．３倍の７１３０円で初値をつけ、同日高値７２５０円と買い進まれた後、２６日安値４６２０円と下げてモミ合っている。建設機械や半導体製造装置など、専門知識を必要とする案件を多く手掛けているのが強味で、主要取引先は伊藤忠テクノソリューションズ、ＮＴＴデータ、日本オラクル、マイクロソフト、トレンドマイクロ、日本アイ・ビー・エム、日本ヒューレット・パッカード、アップルジャパン、日本ユニシス、ＮＥＣ、富士通、東京エレクトロン、三井物産、住友商事、など総顧客数１，６００社以上（２０１３年３月現在） に膨らみ、取引先企業の多い名古屋や大阪、神戸、米シリコンバレーへの展開を視野に入れており、高い成長が見込まれる。自己株の処分だけで公募増資は実施しないことから、目先の売りが一巡すれば、需給面の良さから短期的に反転する可能性は十分あり、突っ込み買い妙味が膨らみそうだ。（株式評論家・信濃川）