ＪＭＣ＜５７０４＞（東マ）は、前週末２７日に２０円高の１６１５円と変わらずを含めて８営業日続伸して引け、昨年１２月１２日につけた上場来安値１２５２円からの底上げを鮮明化した。同社株は、昨年１１月２９日に新規株式公開（ＩＰＯ）され、初決算となる前２０１６年１２月期業績を今年２月１４日に発表予定にあるが、続く今２０１７年１２月期業績が、連続して過去最高更新と観測されていることを手掛かりに直近ＩＰＯ株買いが増勢となった。昨年１２月末に３台目の新型３Ｄプリンターを導入したことも、同事業の生産性・効率性向上をサポートするとして業績期待を高めている。

――――３Ｄプリンター出力事業・鋳造事業の取引社数・取引件数が拡大しフル操業――――

　同社の目下集計中の前２０１６年１２月期業績は、ＩＰＯ時に売り上げ１５億３２００万円（前々期比１５．４％増）、営業利益１億７１００万円（同０．８％増）、経常利益２億円（同３．０％増）、純利益１億２４００万円（同０．５％増）と予想され、ほぼこの通りに連続して過去最高を更新したもようだ。３Ｄプリンターと砂型鋳造で自動車部品、機械部品、樹脂部品などを生産しており、３次元ＣＡＤデータをベースに少量生産・短納期・高品質の供給を可能としていることから、前１２月期に大手自動車メーカー、大手家電メーカーなどの取引社数が５５３社（前々期実績４５５社）、取引件数が５０９２件（同４５０２件）と増加し、３Ｄプリンター出力事業の売り上げは４億２５００万円（同８．９％減）と伸び悩むが、鋳造事業の売り上げが、１１億６００万円（同２８．７％増）と伸びることなどが要因となる。

　この取引社数や取引件数の増加でフル操業状態となっているため、同社は、生産基盤の拡大に向けてコンセプトセンターの第５期棟（長野県飯田市）の生産能力を増強するとともに、伊豆木センター（同飯田市）の予定地も取得しており、業績加速が有力視されている。昨年１２月２２日には、光造形方式の３台目の３Ｄプリンター導入も発表しており、競争力を一段と増すことになる。東洋経済会社四季報最新号は、今２０１７年１２月期の純利益を１億５０００万円と観測しており、２月１４日予定の初決算が注目されることになる。

――――２５日移動平均線水準から上場来調整幅の半値戻しをクリアし全値戻しに勢い――――

　株価は、公開価格９６０円を８９％上回る１８１６円で初値をつけ、上場来高値１８９５円まで買い進まれ、上場来安値１２５２円まで調整し、その後のセカンダリーでは２５日移動平均線を挟んでもみ合い、足元では、最高値から最安値までの調整幅の半値戻し水準をクリアしてきた。直近ＩＰＯ株買いの再燃で、相場格言の「半値戻しは全値戻し」通りに勢いをつけ上場来高値奪回に進もう。（本紙編集長・浅妻昭治）