ソーバル＜２１８６＞（ＪＱ）は組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開している。１７年２月期は新規顧客開拓やＭ＆Ａ効果などで増収増益予想、連続増配予想である。そして１８年２月期も収益拡大基調が期待される。株価は１５年６月高値を突破して上場来高値更新の展開となった。好業績を評価する流れに変化はなく、上値を試す展開が期待される。

■組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開

　組み込みソフト開発、ウェブ・スマホアプリ開発、ハードウェア設計・開発などのエンジニアリング事業を展開している。技術力と経験豊富な人材を合わせ持つ国内有数の独立系組み込みソフト開発企業で、Ｍ＆Ａも活用して顧客や分野の多様化、新規事業の開拓、人材の確保を推進している。

　１５年５月車載システム開発や生産ライン制御システム開発などに強みを持つアンドールシステムサポートを子会社化、１６年５月オムロン＜６６４５＞向けを主力とする子会社ＭＣＴＥＣ（１２年９月子会社化した旧モバイルコンピューティングテクノロジーズ）を吸収合併した。一方で１５年３月ＲＦＩＤ事業をアートファイネックスに譲渡した。経営資源をエンジニアリング事業に集中している。

■優良な大口顧客と強固な信頼関係、新規顧客開拓も進展

　優良な大口顧客を抱えていることも特徴である。１６年２月期の主要顧客別売上高構成比は、キヤノン＜７７５１＞グループ５８．４％（１５年２月期６３．３％）、ソニー＜６７５８＞グループ１０．８％（同１１．９％）、富士通＜６７０２＞グループ９．８％（同８．５％）、ＮＴＴ＜９４３２＞グループ３．１％（同３．７％）、その他１７．９％（同１２．６％）だった。

　また１７年２月期第２四半期累計は、キヤノン＜７７５１＞グループ５３．４％、ソニー＜６７５８＞グループ１１．９％、富士通＜６７０２＞グループ８．９％、ＮＴＴ＜９４３２＞グループ２．９％、その他２２．９％だった。

　キヤノングループは売上高を維持しているが、新規顧客開拓が進展して構成比は低下傾向である。ソニーグループは売上高・構成比とも上昇傾向である。その他は、アンドールシステムサポート社の貢献や新規受託開発案件の増加などで顧客層が拡大し、売上高・構成比とも上昇傾向である。

　既存取引先との信頼関係を一層強固なものとしつつ、継続的な新規顧客開拓も進展している。１７年２月期は日立グループとの取引を開始して自動車関連への展開を加速する。

■収益拡大基調

　四半期別業績推移を見ると、１５年２月期は売上高が第１四半期１７億７４百万円、第２四半期１６億８６百万円、第３四半期１７億６５百万円、第４四半期１６億９５百万円、営業利益が２億０１百万円、７０百万円、１億７３百万円、１億０７百万円、１６年２月期は売上高が１７億６９百万円、１９億６８百万円、１９億６３百万円、２０億１７百万円、営業利益が１億７９百万円、１億５３百万円、１億５６百万円、１億２２百万円だった。１５年２月期第２四半期の営業利益は本社移転費用計上という一時的要因が影響したが、収益拡大基調である。

　１６年２月期は受託開発案件の受注拡大、新規顧客開拓、アンドールシステムサポート新規連結、各プロジェクトにおける品質・納期・コスト管理徹底、本社移転による作業効率化や各種ノウハウ共有化、新卒・若手エンジニアの育成と技術力底上げなどで計画超の２桁増収増益だった。

　売上総利益は１５年２月期比１１．８％増加し、売上総利益率は２０．９％で同横ばいだった。販管費は同１２．４％増加し、販管費比率は１３．０％で同０．１ポイント上昇した。またＲＯＥは１４．９％で同１．４ポイント上昇、自己資本比率は７２．５％で同１．７ポイント上昇した。配当は同８円増配の年間３９円（第２四半期末１９円、期末２０円）で配当性向は４１．８％だった。利益配分は内部留保の充実を図りながら、安定的かつ継続的に増加させていくことを基本方針としている。

■１７年２月期第３四半期累計は戦略的投資で減益だが増収基調に変化なし

　前期（１７年２月期）第３四半期累計（３～１１月）の連結業績は、売上高が前年同期比３．５％増の５９億０１百万円、営業利益が同２５．７％減の３億６２百万円、経常利益が同２６．０％減の３億６９百万円、そして純利益が同１４．４％減の２億５３百万円だった。

　前年同期の高利益率案件の反動に加えて、新卒・若手エンジニアの教育コスト、今後の収益拡大に向けた受託開発へのシフト推進に伴うマネジメント層育成コストなど、戦略的投資コストが増加して減益だった。ただし主要顧客からの受託開発業務が拡大し、自動車やロボット関連への技術参画も寄与して増収基調に変化はない。

　売上総利益は同９．０％減少し、売上総利益率は１９．４％で同２．６ポイント低下した。販管費は同１．６％増加したが、販管費比率は１３．２％で０．３ポイント低下した。営業外収益では受取保険金１６百万円を計上し、営業外費用では退職給付費用１６百万円を計上した。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期２０億４６百万円、第２四半期１９億６２百万円、第３四半期１８億９３百万円、営業利益は１億３６百万円、１億１６百万円、１億１０百万円だった。

■１７年２月期通期は増収増益・連続増配予想、１８年２月期も収益拡大期待

　前期（１７年２月期）通期の連結業績予想（４月１２日公表）は売上高が前々期（１６年２月期）比３．７％増の８０億円、営業利益が同１．６％増の６億２０百万円、経常利益が同０．６％増の６億２５百万円、そして純利益が同３．４％増の４億０５百万円としている。

　配当予想は同３円増配の年間４２円（第２四半期末２１円、期末２１円）で、予想配当性向は４３．６％となる。

　既存顧客との取引ボリューム維持・拡大、自動車・航空宇宙・医療関連など新規分野の顧客開拓の営業活動を強化するとともに、高採算案件の選定も徹底する。また受託案件の作業効率化、エンジニアの技術力アップとローテーションによる稼働最適化、プロジェクトマネージャーやプロジェクトリーダーの育成、質の高いパートナー企業の開拓などで、プロジェクト管理も徹底する。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７３．８％、営業利益が５８．４％、経常利益が５９．０％、純利益が６２．５％である。利益進捗率がやや低水準のため下振れに注意が必要となりそうだが、需要は高水準で増収基調に変化はない。また人材育成効果やプロジェクト管理徹底効果などで来期（１８年２月期）の収益拡大が期待される。

■受注環境良好でＭ＆Ａ戦略も推進

　製造業では技術者不足が深刻化しているため、新製品開発関連などで優秀な技術者に対するニーズが一段と高まっている。人材やパートナー企業の確保が課題だが、受注環境は中期的にも良好である。

　こうした事業環境に対応して、販路拡大、多角的収益構造の構築、エンジニアのワーク・ライフ・バランスの充実、エンジニアの技術力向上、プロジェクトマネージャー・プロジェクトリーダーの育成、精度の高いプロジェクト管理、積極的なＭ＆Ａ戦略などの施策を推進している。中期的にも収益拡大基調が期待される。

■株主優待制度は毎年８月末に実施

　株主優待制度については、毎年８月３１日現在で１単元（１００株）以上保有株主に対して実施している。１００株以上～５００株未満保有株主に対して５００円相当のＱＵＯカード、５００株以上保有株主に対して２０００円相当のＱＵＯカードを贈呈する。

■株価は上場来高値更新の展開

　株価の動きを見ると、２月２３日に１５５０円まで上伸する場面があり、１５年６月高値１４８０円を突破して上場来高値更新の展開となった。

　２月２８日の終値１４３９円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９６円３５銭で算出）は１５倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間４２円で算出）は２．９％近辺、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ６５５円５２銭で算出）は２．２倍近辺である。時価総額は約６１億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなり、１３００円近辺でのモミ合いから上放れた。好業績を評価する流れに変化はなく、上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）