日本エム・ディ・エム 第2四半期は大幅増収増益の黒字転換

■営業利益率は前年同期の1.0%から9.2%と飛躍的に改善

 骨接合材の日本エム・ディ・エム<7600>(東1)の今期15年3月期第2四半期連結業績は、自社製品が医師の間でも好評で、増収となったことに加え、自社製品売上比率が79.0%となり営業利益率は前年同期の1.0%から9.2%と飛躍的に改善したことで、大幅増収増益の黒字転換となった。

 第2四半期ベースの売上高を比較すると、03年をピークに約10年間下げ続けてきたが、13年に底を打ち、14年増収、15年大幅増収となり、成長路線に戻ってきた。

 自社製品の売上高を業績が最もよかった03年と比較すると、03年5月期第2四半期は15億05百万円、今期第2四半期は42億円と約2.8倍となっている。また、米国での売上を比較すると、05年第2四半期は2億56百万円、今期第2四半期は16億61百万円とおよそ6.5倍と急拡大している。

 今期第2四半期連結業績は、売上高53億19百万円(前年同期比27.6%増)、営業利益4億92百万円(同1051.2%増)、経常利益4億05百万円(前年同期△45百万円)、純利益2億15百万円(同△20百万円)と大幅増収増益。

 国内の売上高は、36億58百万円(前年同期比28.3%増)と大幅増収。品目別の内訳は、骨接合材料12億88百万円(同37.8%増)、人工関節17億21百万円(21.9%増)、脊椎固定器具3億77百万円(同44.7%増)、その他2億70百万円(同11.9%増)。

 米国の売上高は、16億61百万円(同26.0%増)と順調に伸びた。品目別の売上は、人工関節15億68百万円(同29.0%増)、脊椎固定器具・その他92百万円(同9.7%減)となっている。

 自社製品比率は、前年同期の73.9%から79.0%と5.1ポイント伸びている。

 10月30日に第2四半期業績予想と通期業績予想を上方修正したように、今期の業績は会社側の予想を上回るペースで順調に推移している。

 同社は、ジョンソン&ジョンソン製の骨接合材の日本での独占販売権を持つ専門商社として長い間ビジネスを展開してきた。しかし、12年6月末でジョンソン&ジョンソン社との契約が終了。そのため、自社製品を開発し、自社製品の比率を高めてきた。また、医師の間で製品の品質が認められていることから、新規開拓が進み、売上が順調に伸びている。今期では、自社製品比率80%を見込んでおり、商社からメーカーに変貌している。そのため、利益率の改善も進んでいる。また、米国の子会社ある人工関節のOrtho Development Corporationの製品売上は米国での販売好調が持続していて、年間約30%増の売上が続いている。今期も、東部、西部地域で新規顧客の開拓が順調に進んでいる。また、同社の人工関節は13年経っても不具合が出ていないことから、品質が認められ、好評である。しかも、米国での売上シェアは、まだ1%にも満たないことから、今後の売上拡大余地は十分にある。中国市場に関しては、既に人工膝関節の認証を取得済みで、現在、代理店を絞り込んでいるところ。代理店が決まれば、市場が大きいことから売上拡大が期待できる。

 15年3月期通期連結業績予想は、売上高110億円(前期比16.3%増)、営業利益12億円(同81.4%増)、経常利益10億円(同110.2%増)、純利益5億50百万円(同91.9%増)と2ケタ増収大幅増益を見込んでいる。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. 【先人の教えを格言で解説!】 (犬丸正寛=株式評論家・平成28年:2016年)没・享年72歳。生前に…
  2. ■2024年度上半期163件で過去最多更新  人手不足による倒産が急増している。帝国データバンクの…
  3. ■新たなモビリティ社会実現に向けた取り組み加速  トヨタ自動車<7203>(東証プライム)は10月…
2024年11月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
252627282930  

ピックアップ記事

  1. ■化粧品大手は業績下方修正も、電鉄各社は上方修正で活況  トランプ次期大統領の影響を受けない純内需…
  2. どう見るこの相場
    ■金利敏感株の次は円安メリット株?!インバウンド関連株に「トランプ・トレード」ローテーション  米…
  3. ■金利上昇追い風に地銀株が躍進、政策期待も後押し  金利上昇の影響を受けて銀行株、特に地方銀行株の…
  4. ■トリプルセット行、ダブルセット行も相次ぐ地銀銀株は決算プレイで「トランプトレード」へキャッチアップ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る