ビー・エム・エルの第2四半期は減益も予想より減益幅縮小、今期配当は10円増配の年60円へ

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ビー・エム・エル<4694>(東1)は診療報酬の改定、消費増税による反動、価格競争の激化などで、2015年3月期・第2四半期の営業利益は前年同期比14.1%、経常利益も同14.4%と、いずれも減益を余儀なくされた。しかし、これは期中に下方修正した予想(営業利益は同20.5%減益、経常利益は同24.8%減益)に対しては減益幅が縮小した結果となった。

主力事業の臨床検査は「かつてない価格競争」(近藤健介社長)となったことで苦戦を強いられた。価格は平均して1.4%ダウンし、収益力の低下につながったようだ。しかも、今期は2014年4月に岡山医学検査センターを買収したのれん代が発生し、経費を圧迫した。これが減益の主因となったが、こうした中、同社はクリニックの新規開拓や、アレルギー・甲状腺関連、心不全バイオマーカーなどの販売強化策を積極的に実施。それが奏功して、下方修正した時点より利益の減益幅は縮小した。

第2四半期の売上高は、岡山医学検査センターの連結子会社化による増収効果(約21億円)が加わって、529億6000万円(前年同期比4.8%増)と半期としては過去最高の売上高を達成した。ちなみに、期中に下方修正した時点では、528億円(同5.5%増)を見込んでいた。

2015年3月期通期の見通しについては、期中に下方修正した通りの売上高1043億5000万円(前期比55.4%増)、営業利益66億5000万円(同18.8%減)、経常利益70億5000万円(同17.9%減)、当期純利益38億1000万円(同23.7%減)を変更していない。これを前提とした予想一株当たり利益は179円39銭(前期実績235円)と低下する。ただ配当は10円増配し年60円とする意向である。

通期予想を据え置きとした背景には価格競争が依然として激しく今期通期では「約2%の価格低下を招く」(同社長)ことや、減価償却費の増加(前期47億6000万円から今期予想49億4000万円)、人件費アップ(3%)が加わって、期中に発表した通期の予想数字を変えなかったという。

ただ、会社側予想はやや保守的な印象で通期予想は減益幅が縮小する可能性はありそうだ。

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