ストリーム＜３０７１＞（東マ）は、家電やパソコンなどのネット通販事業を主力として、新規事業のオンライン・ゲーム事業も本格している。また子会社エックスワンは化粧品販売事業を強化している。１７年１月期は減益だったが、１８年１月期は大幅増益予想で収益改善が期待される。株価は水準を切り下げたが、ほぼ底値圏だろう。

■家電製品やパソコンなどのネット通販が主力

　家電製品、パソコン、デジタルカメラなどを販売するネット通販サイト「ＥＣカレント」「イーベスト」「特価ＣＯＭ」の運営（インターネット通販事業）を主力として、各種販売支援事業、オンライン・ゲーム事業、および１４年２月扶桑化学工業＜４３６８＞から株式８０％取得して子会社化したエックスワンの化粧品・健康食品販売事業を展開している。１６年１月期の事業別売上高構成比（連結調整前）はインターネット通販事業８９％、その他事業１１％だった。

　なお１７年１月期から事業セグメント区分をインターネット通販事業、ビューティー＆ヘルスケア事業、その他事業（各種販売支援事業およびオンライン・ゲーム事業）に変更した。従来のその他事業をビューティー＆ヘルスケア事業に名称変更し、従来のインターネット通販事業に含まれていた各種販売支援事業およびオンライン・ゲーム事業をその他事業とした。なお各種販売支援事業はラオックス＜８２０２＞の国内免税店３７店舗において、訪日観光客向けエックスワン商品の店舗販売を支援している。

■インターネット通販事業はアイテム数充実や適正利益確保などを強化

　インターネット通販事業では売れ筋商材の確保、アイテム数の充実、在庫の適正化、適正利益の確保などを推進し、１６年４月ネット通販サイト「ＥＣカレント」および子会社イーベストのネット通販サイト「イーベストＣＤ・ＤＶＤ館」を、総合オンラインストアＡｍａｚｏｎ内の「Ａｍａｚｏｎマーケットプレイス」に新規出店した。

■ビューティー＆ヘルスケア事業は新製品投入でインバウンド対応強化

　子会社エックスワンのビューティー＆ヘルスケア事業は、免税店での販売強化や新製品の開発・投入を推進している。

　１４年９月ラオックス＜８２０２＞と提携してエックスワンのコスメティック関連商品をラオックス免税店で販売開始、１４年１２月エックスワンの幹細胞コスメ・シリーズ「ＸＬＵＸＥＳ（エックスリュークス）」の免税店舗販売でラオックス独占とした。１７年１月期末時点でラオックス３８店舗においてエックスワン商品を販売している。

　１５年５月エックスワンが専用エステ・サロン「ＸＬＵＸＥＳ　ＡＯＹＡＭＡ」を青山・骨董通りに、幹細胞コスメ「ＸＬＵＸＥＳ」を主力としたコスメ・ブティック「ＸＬＵＸＥＳ　ＧＩＮＺＡ」を銀座八丁目に路面店として開設した。１６年４月には東京・青山に美容総合スクール「ビューティーマスターカレッジ（ＢＭＣ）」を開校した。

　新商品では１５年３月エックスワンがタカラバイオ＜４９７４＞の研究開発素材を用いた健康維持サプリ「Ｘフコイダン　テルペン」を発売、１５年８月エイジングケアサプリメント「ＸＥＬＥＳＡＮＴＥ（エックスエレサンテ）　ＢｉｏｘＳｕｉｓｏ（バイオックス水素）」を発売、１６年１月液体栄養ドリンク「エックスワンＶＬゴールド」を発売した。

　１６年６月には多様化するインバウンド需要に対応した新スキンケアシリーズ「ＯＲＩＧＡＭＩ（オリガミ）」を発表し、大和撫子の代名詞として中国で人気の高い酒井法子さんをイメージキャラクターに起用した。

　１６年１１月には独自のｐＨ調整によって地肌と毛髪をいたわりながらも短時間でしっかり染まるヘアカラートリートメント「ｘｉｎｎｏ　ｈａｉｒ　ｃｏｌｏｒ（エクシーノヘアカラー）」を発売した。

　１７年２月には幹細胞コスメ「ＸＬＵＸＥＳ」シリーズから「エックスリュークス　グラマラスリップクリーム」を新発売した。幹細胞コスメのパイオニアとして、顔の中で最もデリケートな唇のケアに、業界に先駆けて着目した。

　３月１日には、腸のぜん動運動とビフィズス菌に着目し、腸の機能をサポートするサプリメント「エックスワン　するっとぽん」の新発売を発表した。

■オンライン・ゲーム事業も本格スタート

　オンライン・ゲーム事業も本格スタートしている。１６年９月、ＤＭＭ社および中国大手ゲーム系企業Ｙｏｕｚｕ社が発表したスマホ向けゲームアプリ高速バトルＲＰＧ「三国ブレイズ」の配信にあたり、ＤＭＭ社と共同で企画・運営を行うと発表した。

　全世界で６０００万人が遊んだ本ゲームの国内配信にあたり、企画では言語関連を中心としたローカライズ、運営ではＱＡ（品質保証）をはじめとしたユーザーサポートなどを担当する。

■売上総利益率改善基調、エックスワンの収益は第４四半期偏重の傾向

　四半期別業績推移を見ると、１６年１月期の売上高は第１四半期５８億３２百万円、第２四半期５９億１２百万円、第３四半期５１億２４百万円、第４四半期６１億５０百万円、営業利益は９３百万円、１億３７百万円、３７百万円、１億０８百万円だった。なおエックスワンの会員収入が期末に集中するため、エックスワンの収益は第４四半期の構成比が高くなる季節要因がある。

　１６年１月期は、インターネット通販事業が品揃え強化や売上総利益率上昇などで１５年１月期比１１．６％増収、同９．３％営業増益、その他事業がインバウンド需要を追い風に同４７．５％増収、同２．６倍営業増益と好調に推移した。

　売上総利益は同２５．１％増加し、売上総利益率は２０．９％で同２．０ポイント上昇した。販管費は同２４．４％増加し、販管費比率は１９．３％で同１．８ポイント上昇した。特別利益では負ののれん発生益が一巡し、特別損失では情報セキュリティ対策費や事務所移転費用などが一巡した。ＲＯＥは２０．２％で同４．４ポイント低下、自己資本比率は３４．０％で同１．９ポイント上昇した。配当は無配を継続した。

■１７年１月期は計画未達で減収減益だが売上総利益率改善

　前期（１７年１月期）の連結業績（３月７日に売上高、利益とも減額修正）は、売上高が前々期（１６年１月期）比４．３％減の２２０億２５百万円、営業利益が同４９．９％減の１億８７百万円、経常利益が同５４．０％減の１億７３百万円、純利益が同７１．８％減の８５百万円だった。

　インターネット通販事業の売上が計画を下回り、各種販売支援事業の棚卸資産である訪日観光客用の国際通話用テレフォンカードの評価損計上、オンライン・ゲーム事業における追加イベント施策による広告宣伝費の増加などで計画未達となり、大幅減益だった。

　売上総利益は同０．７％増加し、売上総利益率は２２．０％で同１．２ポイント上昇した。販管費は同５．０％増加し、販管費比率は２１．２％で同２．０ポイント上昇した。ＲＯＥは５．０％で同１５．２ポイント低下、自己資本比率は３６．７％で同２．７ポイント上昇した。配当は無配を継続した。

　セグメント別（新セグメントのため前々期との比較なし）に見ると、インターネット通販事業は売上高が１８８億２４百万円で営業利益（連結調整前）が２億５３百万円、ビューティー＆ヘルスケア事業は売上高が２３億７２百万円で営業利益が１億４７百万円、その他事業は売上高が８億２９百万円で営業利益が１１百万円だった。

　インターネット通販事業の商品カテゴリ別売上は家電が１．３％減収、パソコンが８．９％増収、周辺機器・デジタルカメラが１２．５％減収、その他が２．９％増収だった。

　またビューティー＆ヘルスケア事業の売上高内訳はパーソナルケア（化粧品）が３．９％減の１８億４７百万円、ヘルスケア（健康食品）が１０．４％減の３億５５百万円、その他が３．３％減の１億８２百万円だった。ビューティー＆ヘルスケア事業の直営店売上は伸長したが、国内免税店における店舗販売は訪日観光客のニーズ変化で購買単価が下落した。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期５５億６２百万円、第２四半期５７億３３百万円、第３四半期４６億０３百万円、第４四半期６１億２７百万円、営業利益は９２百万円、４６百万円、３１百万円の赤字、８０百万円だった。

■１８年１月期大幅増益予想で収益改善期待

　今期（１８年１月期）連結業績予想（３月１４日公表）は売上高が前期（１７年１月期）比７．４％増の２３６億５４百万円、営業利益が同５７．６％増の２億９６百万円、経常利益が同５９．９％増の２億７７百万円、そして純利益が同２．４倍の２億０８百万円としている。

　インターネット通販事業では売れ筋商材の確保、アイテム数の充実、在庫の適正化を推進し、サイトリニューアルも実施予定としている。子会社エックスワンでは会員数拡大、訪日観光客のニーズに合った製品の供給を促進する。売上利益率改善も寄与して大幅増益予想としている。

　売上総利益率は同１．１ポイント上昇の２３．１％、販管費比率は同０．６ポイント上昇の２１．８％の計画としている。収益改善が期待される。なお配当予想は無配継続としている。

■２０年東京五輪に向けてテレビ買い替え需要も期待

　重点戦略として、インターネット通販事業ではＷＥＢマーケティングによる販促強化、販売効率の向上、販売価格の適正化と粗利益の確保などの施策を強化し、子会社エックスワンでは、訪日外国人旅行客をターゲットとする免税店での販売強化、新製品の開発・販売を推進する。２０年東京夏季五輪に向けてテレビ買い替え需要も期待される。

■株主優待制度は１月期末に実施

　株主優待制度については毎年１月３１日現在の株主に対して実施している。優待内容は１００株以上～２５００株未満所有株主に対して優待割引券１枚（１０００円相当）、２５００株以上～５０００株未満所有株主に対して優待割引券３枚（３０００円相当）、５０００株以上所有株主に対して優待割引券５枚（５０００円相当）を贈呈する。

■株価は水準切り下げたがほぼ底値圏

　株価の動きを見ると、水準を切り下げる展開で３月２８日には１２０円まで調整する場面があった。ただし１６年２月の昨年来安値１１３円に接近してほぼ底値圏だろう。

　３月２８日の終値１２２円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７円６５銭で算出）は１６倍近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ６４円５５銭で算出）は１．９倍近辺である。時価総額は約３５億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線が戻りを押さえる形だが、調整一巡して反発が期待される。（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）