トーソー＜５９５６＞（東２）はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。１７年３月期は原価低減効果などで大幅増益予想である。１８年３月期も収益拡大が期待される。株価は期末配当および株主優待の権利落ちも影響して３月の年初来高値圏から急反落したが、売り一巡感を強めている。０．５倍近辺の低ＰＢＲも見直して戻りを試す展開が期待される。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

　カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約５０％、ブラインドが約１５％である。

　室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開し、１６年３月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業９８％、介護用品事業２％だった。

　中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

　なお１６年１月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

　四半期別業績推移を見ると、１５年３月期は売上高が第１四半期５３億１０百万円、第２四半期５５億３８百万円、第３四半期５３億３８百万円、第４四半期６２億８１百万円、営業利益が９百万円、２億２５百万円、１億０４百万円、４億６７百万円、１６年３月期は売上高が４８億９３百万円、５４億７３百万円、５４億５７百万円、６２億８９百万円で、営業利益が１億６９百万円の赤字、２億２１百万円、１億７６百万円、３億６６百万円だった。

　新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い収益構造である。１６年３月期は住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、１５年９月の関東・東北豪雨（台風１８号）による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材（当社資産）の冠水被害なども影響して１５年３月期比減収減益だった。

　売上総利益は同１．５％減少したが、売上総利益率は４１．１％で同横ばいだった。販管費は同０．６％増加し、販管費比率は３８．４％で同０．９ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益を計上したが、投資有価証券売却益および事業譲渡益が一巡した。特別損失では減損損失および災害損失を計上したが、厚生年金基金解散損失引当繰入額が一巡した。

　なおＲＯＥは２．８％で同０．４ポイント低下、自己資本比率は５２．１％で同０．４ポイント低下した。配当性向は３３．６％だった。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

　セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同１．７％減の２１７億７６百万円、営業利益が同２６．２％減の５億８５百万円、その他事業は売上高が同８．３％増の３億３５百万円、営業利益が８百万円の黒字（前々期は６百万円の赤字）だった。

■１７年３月期第３四半期累計は大幅増益

　前期（１７年３月期）第３四半期累計（４～１２月）連結業績は、売上高が前年同期比２．７％増の１６２億５１百万円、営業利益が同２．３倍の５億３５百万円、経常利益が同２．３倍の５億３３百万円、純利益が同３．６倍の３億８０百万円だった。

　新製品投入、展示会開催などの営業強化策、原価低減などが寄与して大幅増益だった。売上総利益は同４．０％増加し、売上総利益率は４１．７％で同０．５ポイント上昇した。販管費は同０．８％減少し、販管費比率は３８．４％で同１．３ポイント低下した。特別利益では厚生年金基金解散損失引当金戻入額６６百万円を計上し、特別損失では前期計上した災害による損失１億１３百万円が一巡した。

　セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同２．８％増の１５９億９８百万円で営業利益が同２．４倍の５億２４百万円だった。発売５０周年を迎えた機能性カーテンレール「エリート」の新色追加、ロールスクリーンやバーチカルブラインドの新シリーズ発売、展示会やイベントの開催など積極的な営業活動を展開した。その他事業は売上高が同１．３％減の２億５２百万円、営業利益が同２．２倍の１０百万円だった。不採算品の見直しが寄与した。

　なお四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期５０億１０百万円、第２四半期５８億２３百万円、第３四半期５４億１８百万円、営業利益は２７百万円、２億７１百万円、２億３７百万円だった。

■１７年３月期大幅増益予想で収益改善基調、１８年３月期も収益拡大期待

　前期（１７年３月期）通期の連結業績予想（５月１１日公表）は売上高が前々期（１６年３月期）比４．０％増の２３０億円、営業利益が同５１．５％増の９億円、経常利益が同５０．５％増の８億８０百万円、そして純利益が同７６．１％増の５億５０百万円としている。配当予想は前期と同額の年間１０円（第２四半期末５円、期末５円）で予想配当性向は１９．１％となる。

　住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。通期予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高７０．７％、営業利益５９．４％、経常利益６０．６％、純利益６９．１％でやや低水準の形だが、第４四半期の構成比が高い収益構造のためネガティブ要因とはならない。通期でも好業績が期待されル。収益改善基調だろう。そして今期（１８年３月期）も収益拡大が期待される。

■株主優待制度は３月期末に実施

　株主優待制度は毎年３月３１日現在、１単元（１００株）以上保有株主に対して１０００円相当の優待品、１０単元（１０００株）以上保有株主に対して３０００円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から１点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は売り一巡、低ＰＢＲも見直して戻り試す

　株価の動きを見ると、３月１７日の年初来高値５７０円から反落し、さらに３月期末配当および株主優待の権利落ちも影響して３月２９日の５０９円まで急落した。その後は５１０円近辺で下げ渋り、売り一巡感を強めている。

　４月５日の終値５１３円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５２円３５銭で算出）は９～１０倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間１０円で算出）は１．９％近辺、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ１０３６円２３銭で算出）は０．５倍近辺である。時価総額は約６１億円である。

　週足チャートで見ると大陰線を引いたが、２６週移動平均線近辺で下げ渋り、サポートラインを確認した形だ。期末権利落ちの売りが一巡し、０．５倍近辺の低ＰＢＲも見直して戻りを試す展開が期待される。(日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展)