アドアーズ＜４７１２＞（ＪＱ）はアミューズメント施設運営の総合エンターテインメント事業を主力として、不動産事業、商業施設建築事業、店舗サブリース事業を展開している。１７年３月期大幅増益予想で、１８年３月期も収益改善基調が期待される。なお１７年１０月に持株会社へ移行予定で、Ｍ＆Ａも活用して機動的に事業再編を推進する方針だ。株価は売り一巡して反発展開が期待される。なお５月９日に１７年３月期決算発表を予定している。

■Ｊトラストグループで総合エンターテインメント事業などを展開

　Ｊトラスト＜８５０８＞グループで、アミューズメント施設運営の総合エンターテインメント事業を主力として、戸建て住宅分譲の不動産事業、商業施設建築事業、オリーブスパと１６年３月業務提携した店舗サブリース事業などを展開している。

　アミューズメント施設運営部門の１６年３月期末店舗数はアドアーズ直営５０店舗（うちコラボ店７店舗）、子会社ブレイク直営１店舗である。ゲームジャンル別売上構成比はメダルゲーム３５．５％、クレーンゲーム２８．６％、プリクラ２．４％、アーケードゲーム２０．１％、その他（コンテンツ関連含む）１３．４％だった。

■経営資源の集中を推進、１７年１０月持株会社へ移行予定

　１７年３月にはアミューズメント景品の企画・製造・販売を展開する子会社ブレイクの全株式をフォーサイド＜２３３０＞に売却した。事業の選択と集中を進め、ＶＲエンターテインメント施設の運営強化など総合エンターテインメント事業の拡大に向けた展開を図る。

　３月１４日に持株会社へ移行するための検討を開始すると発表し、４月２０日に持株会社体制への移行に伴う子会社（分割準備会社）の設立を発表した。１７年１０月持株会社へ移行予定で、積極的なＭ＆Ａの実施による機動的な事業再編やグループ全体の経営資源の最適配分を図る。

■海外で総合エンターテインメント事業拡大

　海外は１４年９月韓国ＪＢアミューズメント（ＪＢＡ）の第２位株主となった。韓国・済州新羅ホテルでカジノ事業を行うマジェスターを含むＪＢＡグループと協力関係を構築し、アミューズメント事業におけるシナジー創出や事業拡大を目指す。

　また１６年６月には香港特別行政区に当社の孫会社となるブレイク・アジア（布雷克有限公司）設立が完了した。日本ライセンス商品の販売を拡大し、総合エンターテインメント事業の業容拡大を目指す。

■介護事業は休止

　１４年１１月に通所介護事業の日本介護福祉グループを連結子会社化して介護事業に参入したが、１５年８月に同社株式の譲渡と介護事業の休止を発表した。競争激化などで通所介護事業の業績改善の兆しが見込めないため、同社の創業者である藤田英明氏に全株式を譲渡して介護事業を休止した。なお１５年１２月、藤田英明氏に対して損害補償請求訴訟を東京地方裁判所に提起している。

■オリーブスパと業務提携して店舗サブリース事業を開始

　１６年３月、首都圏中心に全国３４拠点（１６年２月末現在、海外１店舗含む）でリラクゼーションサロン「ＯＬＩＶＥ　ＳＰＡ」等を運営するオリーブスパ（オリスパ社）と、オリスパ社の店舗開発、出店時の内外装工事、店舗サブリース、オリスパ店舗チケットを活用した販促活動に関して業務提携した。

　店舗サブリース事業による収益強化、子会社キーノートの商業施設建築事業の拡大、株主優待制度導入などオリスパ社のブランド力を活かした販促活動が可能になるとしている。

■ＶＲ（仮想現実）関連事業でグリーと業務提携

　１６年８月にはグリー＜３６３２＞と業務提携した。ＶＲ（仮想現実）に関する事業の進展を目的として、ＶＲ関連技術を活用したアミューズメント施設、アミューズメント施設向け遊戯機器および付帯するソフトウェアの開発を推進する。中長期的にはＶＲソフト等の国内外におけるライセンス販売や、ＶＲとスマホの連携アプリ企画・開発までを視野に入れてＶＲ関連事業を推進する方針だ。

　そして旗艦店であるアドアーズ渋谷店の４Ｆを全面改装し、初のＶＲエンターテインメント施設「ＶＲ　ＰＡＲＫ　ＴＯＫＹＯ」を１６年１２月オープンした。

■新規事業を積極展開

　１６年１０月には新規事業として、訪日外国人旅行客を対象とした外貨両替所事業の開始、保育所事業の開始検討を発表した。

　外貨両替所事業は、アミューズメント施設の駅前好立地という店舗特性を活かして既存店舗の一部区画に外貨両替所を設置し、訪日外国人観光客を対象としてサービスを提供する。そして１６年１２月に当社初となる外貨両替所を開設した。

　保育所事業は、企業主導型保育事業の助成決定通知を受けたため、保育事業の開始に向けた具体的な検討を開始する。アミューズメント施設の駅前好立地という店舗特性を活かして既存店舗の一部区画を業態転換し、各地域に根差した保育所の開設と運営を図る。

■１６年３月期は減損損失計上

　四半期別の業績推移を見ると、１５年３月期は売上高が第１四半期５６億８５百万円、第２四半期６０億９７百万円、第３四半期６１億０４百万円、第４四半期５５億１３百万円、営業利益が３億６０百万円、３億５２百万円、１億１０百万円、１億５８百万円の赤字、１６年３月期は売上高が５４億７４百万円、５６億８４百万円、５４億０８百万円、５８億３０百万円、営業利益が１１百万円、３億３７百万円、１億３６百万円、９４百万円だった。１５年３月期第４四半期の営業損益悪化は介護事業の連結化も影響した。

　１６年３月期はアミューズメント施設の店舗数減少および既存店減収、商業施設建築事業の大型施工案件受注時期ズレ込み、アミューズメント施設店舗関連資産の減損損失計上、介護事業休止に伴う減損損失計上、介護事業休止に伴う繰延税金資産取崩、その他法人税等調整額の計上で最終赤字だった。

　売上総利益は同５．４％減少し、売上総利益率は１４．２％で同０．２ポイント低下した。販管費は同３．５％減少したが、販管費比率は１１．７％で同０．１ポイント上昇した。ＲＯＥはマイナス１１．９％で同１６．０ポイント低下、自己資本比率は４６．１％で同１．６ポイント低下した。配当は同１円減配の年間１円（期末一括）だった。利益還元については将来必要となる設備投資や投資資金とのバランスを総合的に勘案したうえで、利益還元の充実を図っていくことを基本方針としている。

　セグメント別に見ると、総合エンターテインメント事業は売上高が同２．３％減の１４７億８９百万円、営業利益（連結調整前）が同１９．７％減の６億９３百万円だった。既存店売上は９６．６％だった。不動産事業は売上高が同６．１％増の６１億９２百万円で営業利益が同１９．１％増の４億９３百万円だった。商業施設建築事業は大型施工案件受注時期ズレ込みで売上高が同５６．０％減の７億６９百万円、営業利益が同９３．２％減の８百万円だった。介護事業（１５年３月期第４四半期から連結、１５年８月事業休止）は売上高が６億０８百万円で営業利益が１億１０百万円の赤字、その他は売上高が３６百万円で営業利益が１０百万円の赤字だった。

■１７年３月期第３四半期累計は大幅増益

　前期（１７年３月期）第３四半期累計（４～１２月）連結業績は、売上高が前年同期比０．９％増の１６７億１９百万円、営業利益が同２８．７％増の６億２３百万円、経常利益が同２７．６％増の５億３６百万円、そして純利益が２億３８百万円の黒字（前年同期は４億１５百万円の赤字）だった。総合エンターテインメント事業の損益改善、商業施設建築事業における大型案件が牽引して大幅増益だった。

　売上総利益は同２．７％減少し、売上総利益率は１４．５％で同０．６ポイント低下した。販管費は同１０．３％減少し、販管費比率は１０．８％で同１．３ポイント低下した。特別利益では固定資産売却益が減少（前期２億０８百万円、今期１９百万円）し、前期計上の関係会社株式売却益１億５４百万円が一巡したが、投資有価証券売却益１億２１百万円を計上した。特別損失では投資有価証券評価損２億９８百万円を計上したが、減損損失が減少（前期１０億７２百万円、今期３百万円）した。

　セグメント別に見ると、総合エンターテインメント事業は売上高が同７．５％減の１０３億１２百万円で営業利益（連結調整前）が同１２．９％増の７億０１百万円だった。アミューズメント施設運営部門における既存店売上は９４．９％とやや低調だったが、利益面では施設運営に係る費用が想定を下回り、光熱費などのコスト抑制も寄与した。期末総店舗数は４７店舗となった。

　不動産事業は営業拠点拡大に伴う引き渡し数増加で売上高が同９．０％増の４６億９６百万円と順調だが、施工人件費高騰の影響などで営業利益が同２８．２％減の２億７２百万円だった。商業施設建築事業は大型案件の完成工事売上が寄与して売上高が３．４倍の１６億６７百万円で営業利益が５９百万円（前年同期は２百万円の赤字）だった。店舗サブリース事業は売上高が２４百万円で営業利益が０．６百万円だった。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期５６億１１百万円、第２四半期５７億３４百万円、第３四半期５３億７４百万円、営業利益は２億６５百万円、３億２４百万円、３４百万円だった。

■１７年３月期通期も大幅増益予想、１８年３月期も収益改善基調期待

　前期（１７年３月期）通期の連結業績予想（５月１０日公表）は、売上高が前々期（１６年３月期）比１．８％減の２２０億円、営業利益が同３８．２％増の８億円、経常利益が同３７．９％増の７億円、純利益が３億円（前々期は１２億５３百万円の赤字）としている。介護事業休止による費用減少などで大幅営業・経常増益予想である。また前々期計上した減損損失が一巡して最終黒字化予想である。

　配当予想は３月１４日に期末２円を１円に減額修正して前々期と同額の年間１円（期末一括）とした。持株会社移行にあたり、Ｍ＆Ａによる機動的な事業再編の実施に向けた内部留保を確保するためとしている。

　セグメント別計画は、総合エンターテインメント事業の売上高が同１．５％減の１４５億７０百万円で営業利益（連結調整前）が同１９．８％増の８億３０百万円、不動産事業と商業施設建築事業の合計の売上高が同４．９％増の７３億円で営業利益が同１５．８％増の５億８０百万円、その他（店舗サブリース）の売上高が１億３０百万円、営業利益が２０百万円としている。

　総合エンターテインメント事業は、５０周年記念イベントによる認知度向上、自社開発メダルゲーム機の導入、クレーンゲームジャンルにおけるマシン増台、コラボ店舗のドミナント出店、香港進出による販路拡大などに取り組む。またＶＲエンターテインメント施設「ＶＲ　ＰＡＲＫ　ＴＯＫＹＯ」を１６年１２月オープンした。不動産事業および商業施設建築事業は一戸建分譲部門の事業規模拡大、商業施設建築の大型案件受注に取り組む。一戸建分譲部門の引渡件数は同９件増加の１２０件の計画としている。また新規事業として業務提携したオリーブスパの店舗サブリース事業も推進する。

　アミューズメント施設の月次既存店売上高（前年比、速報値）を見ると、１７年３月は８８．２％で５ヶ月連続のマイナスだった。全体として集客に苦戦した。１７年３月末店舗数は４７店舗である。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７６．０％、営業利益が７７．９％、経常利益が７６．６％、純利益が７９．３％と順調である。通期ベースでも収益改善基調が期待される。

　なお子会社ブレイクの全株式売却に伴って、関係会社株式売却益として概算１億９９百万円を特別利益に計上するが、通期予想に対する影響は算定中としている。また今期（１８年３月期）も収益改善基調が期待される。

■中期経営計画で１８年３月期ＲＯＥ８％目標

　中期経営計画では目標数値として１８年３月期売上高３３０億円、営業利益１７億円、経常利益１４億円、純利益９億５０百万円、ＲＯＥ８％を掲げている。さらに２０年３月期には売上高４１０億円、営業利益２９億円、経常利益２３億円、純利益１４億円を目指すとしている。

　中期戦略として、総合エンターテインメント事業では自社コンテンツ保有、ＶＲやＡＲなど新たな遊びの活用、２０年に向けたインバウンド施策強化、不動産事業・商業建築事業では一戸建分譲部門における自社施工比率の向上と「ＫＥＹ　ＳＴＹＫＥ」ブランドの確立、新規事業の店舗サブリース事業ではオリーブスパ以外の新規事業会社を対象とする展開も検討する。グループ連携強化も奏功して中期的に収益拡大が期待される。

■株主優待制度は毎年３月末に実施

　１７年３月期末の株主優待制度は１７年３月末日時点の３５００株（３５単元）以上保有株主を対象として、業務提携先のオリーブスパが首都圏中心に運営するリラクゼーションサロン「ＯＬＩＶＥ　ＳＰＡ」および「ＰＡＮＴＨＥＯＮ」の全店舗で利用できるアロマオイルトリートメント１２０分ボディコース（２万２０００円相当分）のサロンチケット２枚を贈呈する。

■株価は売り一巡して反発期待

　株価の動きを見ると、２月の年初来高値１６７円から１７年３月期配当予想減額修正を嫌気する形で急反落し、地合い悪化も影響して４月１３日、１４日、１７日の１１０円まで調整した。その後は売り一巡して下げ渋る形だ。

　４月２０日の終値１１４円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２円２０銭で算出）は５２倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間１円で算出）は０．９％近辺、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ６９円０８銭で算出）は１．７倍近辺である。時価総額は約１５９億円である。

　週足チャートで見ると一気に５２週移動平均線まで割り込んだが、売り一巡して反発展開が期待される。（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）