ソーバル＜２１８６＞（ＪＱ）は組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開し、ＩｏＴ分野も強化している。１８年２月期は新規顧客開拓やＭ＆Ａ効果などで２桁営業増益・連続増配予想である。株価は２月の上場来高値から利益確定売りで一旦反落したが、自律調整が一巡し、好業績を評価して上値を試す展開が期待される。

■組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開

　組み込みソフト開発、ウェブ・スマホアプリ開発、ハードウェア設計・開発などのエンジニアリング事業を展開している。技術力と経験豊富な人材を合わせ持つ国内有数の独立系組み込みソフト開発企業で、Ｍ＆Ａも活用して顧客や分野の多様化、新規事業の開拓、人材の確保を推進している。

　１５年５月車載システム開発や生産ライン制御システム開発などに強みを持つアンドールシステムサポートを子会社化、１６年５月オムロン＜６６４５＞向けを主力とする子会社ＭＣＴＥＣ（１２年９月子会社化した旧モバイルコンピューティングテクノロジーズ）を吸収合併した。ＲＦＩＤ事業は１５年３月アートファイネックスに譲渡して経営資源をエンジニアリング事業に集中している。

　なお１７年４月１日付でユビキタス社からサービス＆ソリューション事業を譲り受けた。ＩｏＴ分野の展開を強化する。

■優良な大口顧客と強固な信頼関係、新規顧客開拓も進展

　優良な大口顧客を抱えていることも特徴である。１６年２月期の主要顧客別売上高構成比はキヤノン＜７７５１＞グループ５８．４％（１５年２月期６３．３％）、ソニー＜６７５８＞グループ１０．８％（同１１．９％）、富士通＜６７０２＞グループ９．８％（同８．５％）、ＮＴＴ＜９４３２＞グループ３．１％（同３．７％）、その他１７．９％（同１２．６％）だった。

　キヤノングループは売上高を維持しているが、新規顧客開拓が進展して構成比は低下傾向である。その他は、アンドールシステムサポート社の貢献や新規受託開発案件の増加などで顧客層が拡大し、売上高・構成比とも上昇傾向である。既存取引先との信頼関係を一層強固なものとしつつ、継続的な新規顧客開拓も進展している。１７年２月期は日立グループとの取引を開始して自動車関連への展開を加速している。

■収益拡大基調

　四半期別業績推移を見ると、１５年２月期は売上高が第１四半期１７億７４百万円、第２四半期１６億８６百万円、第３四半期１７億６５百万円、第４四半期１６億９５百万円、営業利益が２億０１百万円、７０百万円、１億７３百万円、１億０７百万円、１６年２月期は売上高が１７億６９百万円、１９億６８百万円、１９億６３百万円、２０億１７百万円、営業利益が１億７９百万円、１億５３百万円、１億５６百万円、１億２２百万円だった。１５年２月期第２四半期の営業利益は本社移転費用計上という一時的要因が影響したが、収益拡大基調である。

　１６年２月期は受託開発案件の受注拡大、新規顧客開拓、アンドールシステムサポート新規連結、各プロジェクトにおける品質・納期・コスト管理徹底、本社移転による作業効率化や各種ノウハウ共有化、新卒・若手エンジニアの育成と技術力底上げなどで計画超の２桁増収増益だった。

　売上総利益は１５年２月期比１１．８％増加し、売上総利益率は２０．９％で同横ばいだった。販管費は同１２．４％増加し、販管費比率は１３．０％で同０．１ポイント上昇した。またＲＯＥは１４．９％で同１．４ポイント上昇、自己資本比率は７２．５％で同１．７ポイント上昇した。配当は同８円増配の年間３９円（第２四半期末１９円、期末２０円）で配当性向は４１．８％だった。利益配分は内部留保の充実を図りながら、安定的かつ継続的に増加させていくことを基本方針としている。

■１７年２月期は計画未達で増収だが減益

　前期（１７年２月期）連結業績は、売上高が前々期（１６年２月期）比２．６％増の７９億１４百万円、営業利益が同１９．２％減の４億９３百万円、経常利益が同１９．５％減の５億円、純利益が同１１．２％減の３億４７百万円だった。

　売上高、利益とも計画未達となり、増収だが減益だった。既存有力顧客からの受注増加、新規顧客の獲得、受託開発比率の引き上げ、ＡＩ（人工知能）・自動運転関連への技術参画、アンドールシステム子会社化などで増収だが、一部案件での不採算プロジェクトの発生、新卒社員の売上寄与遅れなどが影響した。

　売上総利益は同７．４％減少し、売上総利益率は１８．９％で同２．０ポイント低下した。販管費は同０．３％減少し、販管費比率は１２．６％で０．４ポイント低下した。営業外収益では受取保険金１６百万円を計上し、営業外費用では退職給付費用１６百万円を計上した。

　ＲＯＥは１２．６％で同２．３ポイント低下した。自己資本比率は７７．８％で同５．３ポイント上昇した。配当は同３円増配の年間４２円（第２四半期末２１円、期末２１円）とした。配当性向は５０．２％である。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期２０億４６百万円、第２四半期１９億６２百万円、第３四半期１８億９３百万円、第４四半期２０億１３百万円、営業利益は１億３６百万円、１億１６百万円、１億１０百万円、１億３１百万円だった。

■１８年２月期２桁営業増益・連続増配予想

　今期（１８年２月期）連結業績予想（４月１２日公表）は、売上高が前期（１７年２月期）比２．６％増の８１億２０百万円、営業利益が同１５．５％増の５億７０百万円、経常利益が同１３．８％増の５億６９百万円、純利益が同９．６％増の３億８１百万円としている。

　需要が高水準であり、既存顧客との取引ボリューム維持・拡大やＭ＆Ａ効果に加えて、人材育成効果、プロジェクト管理徹底効果も寄与して好業績が期待される。配当予想は同３円増配の年間４５円（第２四半期末２２円、期末２３円）で、予想配当性向は４８．２％となる。

■受注環境良好でＭ＆Ａ戦略も推進

　製造業では技術者不足が深刻化しているため、新製品開発関連などで優秀な技術者に対するニーズが一段と高まっている。人材やパートナー企業の確保が課題だが、受注環境は中期的にも良好である。

　こうした事業環境に対応して、販路拡大、多角的収益構造の構築、エンジニアのワーク・ライフ・バランスの充実、エンジニアの技術力向上、プロジェクトマネージャー・プロジェクトリーダーの育成、精度の高いプロジェクト管理、積極的なＭ＆Ａ戦略などの施策を推進している。中期的にも収益拡大基調が期待される。

■株主優待制度は毎年８月末に実施

　株主優待制度については、毎年８月３１日現在で１単元（１００株）以上保有株主に対して実施している。１００株以上～５００株未満保有株主に対して５００円相当のＱＵＯカード、５００株以上保有株主に対して２０００円相当のＱＵＯカードを贈呈する。

■株価は自律調整一巡して上値試す

　株価の動きを見ると、２月の上場来高値１５５０円から利益確定売りで一旦反落したが、１３００円台から切り返す動きだ。自律調整が一巡したようだ。

　４月２１日の終値１３８６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９３円３３銭で算出）は１４～１５倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間４５円で算出）は３．２％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ６７９円７９銭で算出）は２．０倍近辺である。時価総額は約５８億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺から切り返してサポートラインを確認した形だ。自律調整が一巡し、好業績を評価して上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）