トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、買い取り強化を積極推進している。１８年２月期２桁増収増益予想で、中期的にも収益拡大基調が期待される。株価は水準を切り下げたが、売り一巡して出直り展開が期待される。

■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルなどのリユースショップを、首都圏直営店中心にチェーン展開している。

　１７年４月１２日時点の店舗数は、総合業態トレジャー・ファクトリー（ＦＣ４店舗含む）６２店舗、服飾業態トレファクスタイル３１店舗、ブランドコレクト業態２店舗、古着アウトレット業態ユーズレット４店舗、スポーツ・アウトドア業態トレファクスポーツ３店舗、郊外立地型トレファクマーケット１店舗、１６年９月子会社化したカインドオル３８店舗で、グループ合計１４１店舗である。

■多店舗展開や新業態開発を推進

　成長戦略として、既存店強化（店舗移転・リニューアル、出張・宅配など一般買い取り強化による売上総利益率改善）、多店舗展開（複数業態組み合わせて年間１２店舗前後の新規出店、全国大都市圏への展開）、新業態開発・出店、海外事業を推進している。

　首都圏以外の出店は１５年１１月関西エリア１号店の総合リユース業態・松原店（大阪府松原市）をオープン、１６年５月中部エリア１号店の総合業態・徳重店（名古屋市）をオープン、１６年７月九州エリア１号店の総合業態・福岡春日店（福岡県春日市）をオープンした。また１６年１２月には京都府初出店となる総合業態・京都宇治店をオープンした。

　新業態では、１３年１１月古着アウトレット専門業態ユーズレット１号店の久喜市・久喜店、１４年９月スポーツ・アウトドア用品専門業態トレファクスポーツ１号店の横浜市・青葉台店、１６年１月新しいコンセプトの店づくりとして服飾業態トレファクスタイルで最大の調布市・調布国領店、１６年８月電化製品・家具を中心とした圧倒的品揃えと多様なジャンルを扱う郊外立地型大型リユースショップの新業態トレファクマーケット1号店の千葉市・おゆみ野店をオープンした。

　海外は１６年３月タイに合弁で現地法人（出資比率は当社約４９％、現地コンサルティング会社３社合計５１％）を設立し、１６年７月海外１号店としてタイ・バンコクに総合業態クンビット３９店をオープンした。

　なお新規事業として１０年１０月からブランドバッグ＆ファッションのオンラインレンタルサービス「Ｃａｒｉｒｕ」を運営している。

　１４年１０月ファーストザウェーブ社のブランドコレクト事業（ウェブサイト、フルフィルメントセンター１拠点、ブランドコレクト原宿店）を譲り受け、１５年１月原宿２号店をオープンした。ハイブランド・高価格帯のブランド古着に特化したファッションカテゴリーを強化する。

　１６年９月にはブランド古着業界で高い認知度を誇るカインドオルを完全子会社化した。カインドオルは国内外のブランド衣料、バッグ、時計などを専門に取り扱うリユースショップを関西圏と東京都心中心に展開している。中価格帯を中心に扱う当社の服飾専門業態トレファクスタイルと高価格帯を中心に扱うカインドオルの補完効果が期待され、グループ全体のネットワーク拡大を推進する。

■アライアンスを活用して出張買い取りサービス強化

　不動産関連業界や引越会社とのアライアンスを活用して出張買い取りサービスを強化している。１５年２月ハウスコム＜３２７５＞、８月ミニミニ（東京都）、１６年３月ハウスドゥ＜３４５７＞、１６年５月には大和リビング（東京都）と業務提携した。全国への規模拡大に向けて提携引越会社３００社体制構築を目指している。

　１５年６月大規模マンション管理組合を対象とした新サービス「リユースコンシェルジュ　ｆｏｒ　ｍａｎｓｉｏｎ」を開始、１５年９月引越と不用品買い取りの一括対応サービス「トレファク引越」がオフィス移転に対応し、対象エリアも関東・関西・九州エリアに東海エリアを加えた。

　１６年４月、スポーツ・アウトドア用品専門の買い取りサイトにおけるネット事前査定買い取りサービス、総合リユースショップの買い取りサイトにおける家電・家具・小物雑貨などのネット事前査定買い取りサービスを開始した。１６年７月、アウトドアレジャー専門ＥＣサイトを運営するナチュラム・イーコマース（大阪市）と業務提携した。

■第１四半期と第３四半期の売上総利益率が高い季節要因

　四半期別推移を見ると、１５年２月期は売上高が第１四半期２５億８２百万円、第２四半期２３億３６百万円、第３四半期２８億８５百万円、第４四半期２８億７９百万円、営業利益が３億５１百万円、７７百万円、３億４３百万円、１億８４百万円で、既存店の売上総利益率は６６．８％、６５．９％、６６．５％、６３．４％だった。１６年２月期は売上高が３０億１１百万円、２７億０８百万円、３２億７５百万円、３２億２２百万円、営業利益が３億９５百万円、３７百万円、４億１０百万円、２億４４百万円で、既存店の売上総利益率は６６．０％、６４．２％、６５．６％、６３．２％だった。

　第１四半期と第３四半期は、引越シーズンなどで利益率の高い家電製品や家具の構成比が高まるため、売上総利益率が高くなるという季節要因があるようだ。また低下傾向だった既存店の売上総利益率は１６年２月期第４四半期に前年同期並みに改善した。

　１６年２月期（非連結）は１５年２月期比増収増益だった。新規出店（９店舗）や既存店の好調（既存店売上高５．２％増、既存店１件当たり販売単価１７５円上昇の３３６４円）で人件費や賃借料の増加、移転リニューアル３店舗の一時的費用を吸収した。差引売上総利益は同１３．０％増加し、差引売上総利益率は６４．６％で同０．８ポイント低下した。販管費は同１３．０％増加したが販管費比率は５５．８％で同０．６ポイント低下した。

　特別利益にはフルフィルメントセンター移転に伴う受取補償金を計上した。ＲＯＥは２５．２％で同４．２ポイント上昇、自己資本比率は６１．３％で同２．８ポイント上昇した。配当は年間１３円で、１５年６月１日付株式２分割を考慮して１５年２月期の１８円を９円に換算すると実質的に４円増配だった。配当性向は１８．０％だった。配当性向は２５％以上を当面の目標としている。

　なお直営事業商品別売上高は主力の衣料１３．２％増、服飾雑貨１４．３％増、電化製品１６．１％増となり、生活雑貨１３．０％増、家具１２．８％増、ホビー用品１７．３％増と全カテゴリーが好調だった。商品仕入高は１６．７％増加し、経路別構成比は一般買い取りが７６．８％で同２．５ポイント上昇した。既存店買い取りは９．１％増加した。

　既存店の売上総利益率は６５．３％で同１．２ポイント低下した。出張買い取り配送の外部委託を本格化したため配送費用（仕入副費として売上原価に算入）が増加した。ただし配送の外部委託によって出張買い取りを安定的にこなす体制が整ったため、家電や家具の買い取り・販売増加に繋がっている。

■１７年２月期（連結決算へ移行）は計画未達

　前期（１７年２月期）連結業績（１６年３月タイ子会社設立に伴って連結決算に移行）は、売上高が１３３億２５百万円、営業利益が７億３４百万円、経常利益が７億５８百万円、純利益が４億８５百万円だった。

　単体ベースでは既存店売上がやや低調となり、新規エリア（名古屋、福岡）新規出店投資なども影響して減益だった。連結ベースでは売上高・利益とも計画を下回った。カインドオルＭ＆Ａ関連の一時的費用の計上も影響した。新規出店は国内８店舗と海外（タイ）１店舗の合計９店舗だった。愛知県、福岡県、京都府に初出店した。

　ＲＯＥは１３．６％、自己資本比率は４９．２％で、配当は１７年２月期比３円増配の年間１６円（第２四半期末８円、期末８円）とした。配当性向は３６．４％である。

　単体ベースの差引売上総利益は１６年２月期比３．５％増加し、差引売上総利益率は６４．８％で同０．２ポイント上昇した。既存店売上高は前年同期比３．７％減少し、既存店の売上総利益率は６４．９％で同０．２ポイント上昇した。販管費は同８．４％増加し、販管費比率は５８．５％で同２．７ポイント上昇した。

　単体ベースの商品別売上高は衣料が４．９％増、服飾雑貨が２．９％増、生活雑貨が４．３％増、家具が３．８％増、ホビー用品が４．１％増だったが、電化製品が２．１％減だった。既存店１件あたり販売単価は３４０２円で同２６円低下した。商品仕入高は同２．１％増加し、経路別構成比は一般買い取りが７８．３％で同１．５ポイント上昇した。

　四半期別業績推移を見ると、売上高は第１四半期３２億０９百万円、第２四半期２７億９５百万円、第３四半期３３億３０百万円、第４四半期３９億９１百万円、営業利益は３億７１百万円、２５百万円の赤字、２億４１百万円、１億４６百万円だった。

■１８年２月期は２桁増収増益予想

　今期（１８年２月期）連結業績予想（４月１２日公表）は、売上高が前期（１７年２月期）比２３．２％増の１６４億２０百万円、営業利益が同１６．１％増の８億５３百万円、経常利益が同１６．２％増の８億８１百万円、純利益が同１９．７％増の５億８１百万円としている。配当予想は前期と同額の年間１６円（第２四半期末８円、期末８円）としている。予想配当性向は３０．４％となる。

　既存店におけるマーケティング強化、１３店舗前後の新規出店、１６年９月子会社化したカインドオルの通期寄与などで２桁増収増益予想である。前期出店した名古屋と福岡の早期収益化や、新業態の多店舗展開、カインドオル不採算店のテコ入れ、タイの収益モデル確立も推進する。なお売上総利益率は前期と同水準を目指すとしている。

　なお月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１７年３月は全店１０５．４％、既存店９９．１％だった。生活家電ブランド品などが低調で既存店は８ヶ月連続の前年割れだった。３月の新規出店は３店舗、退店０店舗で、単体ベース全店舗数（国内直営・ＦＣ）は１０２店舗だった。

■中期成長シナリオに変化なし

　リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて複数業態で国内主要都市への新規出店を加速させる方針だ。経営目標値は大型Ｍ＆Ａ実施に伴って見直し、１９年２月期売上高１７５億７８百万円、営業利益９億７２百万円、経常利益１０億０１百万円とした。償却前営業利益は１２億９１百万円としている。

　知名度上昇、複数業態による国内主要都市への出店加速、新業態開発、ネット事業の強化、海外リユース事業の展開などで中期成長シナリオに変化はないだろう。

■株主優待制度は毎年２月末に実施

　株主優待制度は毎年２月２８日時点の１単元（１００株）以上保有株主に対して「トレジャーチケット」を贈呈している。「トレジャーチケット」の内容は「トレジャー・ファクトリーオリジナルクオカード１０００円分」、プレゼント抽選券「トレジャーロト」、および当社の店舗および宅配買い取りサービスで利用できる「買い取り金額アップクーポン」をセットにしている。

■株価は売り一巡して出直り期待

　なお４月１４日に自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）によって１２万６０００株を取得した。また４月２０日にこの自己株式１２万６０００株を消却した。

　株価の動きを見ると、２月期末の配当権利落ち、そして１７年２月期連結業績の計画未達も嫌気する形で水準を切り下げたが、４月１７日の直近安値７７０円から切り返しの動きを強めている。

　４月２４日の終値７９８円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５２円６２銭で算出）は１５～１６倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１６円で算出）は２．０％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３３３円６９銭で算出）は２．４倍近辺である。時価総額は約８９億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線が戻りを圧迫する形だが、売り一巡して出直り展開が期待される。（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）