ピックルスコーポレーション＜２９２５＞（東２）は漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム　キムチ」のブランド力が向上し、惣菜分野への事業展開も加速している。１７年２月期は野菜価格高騰の影響で減益だったが、１８年２月期は大幅増益予想である。株価は戻り歩調だ。好業績や割安感を評価して上値を試す展開が期待される。

■漬物製品の最大手、主力の「ご飯がススム　キムチ」のブランド力向上

　漬物・浅漬・キムチなど漬物製品の最大手メーカーである。主力の「ご飯がススム　キムチ」シリーズのブランド力向上とともに収益力が大幅に向上し、さらに新製品の積極投入、成長市場である惣菜製品の強化などを推進している。

　１７年２月期の品目別売上構成比は自社製品６１％（浅漬・キムチ４２％、惣菜が１６％、ふる漬３％）、商品（漬物・調味料・青果物・その他）３９％で、販路別売上構成比は量販店・問屋等７４％、コンビニ１３％、外食・その他１３％だった。セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞など大手量販店・コンビニが主要取引先である。

　１７年２月には九州地区においてさらなる事業拡大を図るため、連結子会社であるピックルスコーポレーション関西が佐賀県に九州工場を新設すると発表した。京都工場、広島工場に次ぐ製造拠点で１７年１２月に当該工場引き渡しを予定している。

　また４月１１日には、九州新工場建設に伴い、ピックルスコーポレーション関西の中国・四国・九州地区の事業を分割し、新設するピックルスコーポレーション西日本に承継（効力発生日１７年７月１日）すると発表した。西日本地区における地域密着型営業を強化する。

■Ｍ＆Ａも積極活用

　Ｍ＆Ａも活用して業容を拡大している。１４年８月尾花沢食品を設立して漬物製造の尾花沢食品から事業を承継、１５年６月青果市場運営の県西中央青果（茨城県古河市）を子会社化（１５年９月から連結）、１６年３月フードレーベルホールディングス（ＦＬＨ）を子会社化（１７年２月期から連結）した。

　なお１６年１２月には経営効率・管理体制強化のため、連結子会社（孫会社）フードレーベルが連結子会社フードレーベルホールディングス（ＦＬＨ）を吸収合併した。これによってＦＬＨは消滅し、フードレーベルの株式を直接所有とした。

■利益は原料野菜価格が影響しやすい収益構造

　四半期別推移を見ると、１５年２月期は売上高が第１四半期６８億１８百万円、第２四半期７３億０４百万円、第３四半期６３億１８百万円、第４四半期６３億６５百万円、営業利益は３億８３百万円、２億９４百万円、２億１３百万円、１億６６百万円、１６年２月期は売上高が７６億８３百万円、８０億５３百万円、７３億７０百万円、７０億４６百万円、営業利益が２億６９百万円、３億６４百万円、１億１４百万円、１億８４百万円だった。

　利益は原料野菜価格の動向が影響しやすい収益構造である。１６年２月期は既存取引先への拡販、新規取引先の開拓、新商品の投入などの効果で１５年２月期比２桁増収だったが、春や秋の天候不順の影響で主要原料野菜の白菜や胡瓜の価格が高騰したため営業減益、経常減益だった。純利益は県西中央青果ののれん発生益計上や１５年２月期計上の減損損失が一巡して大幅増益だった。

　売上総利益は同７．１％増加したが、売上総利益率は２２．５％で同１．２ポイント低下した。天候不順で主要原料野菜の白菜や胡瓜の価格が高騰した。販管費は同１０．９％増加したが、販管費比率は１９．４％で同０．３ポイント低下した。ＲＯＥは９．８％で同２．５ポイント上昇、自己資本比率は４５．１％で同３．６ポイント上昇した。配当は同２円増配の年間１７円（期末一括）で配当性向は１２．２％だった。利益配分については将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定した配当を継続的に実施していくことを基本方針としている。

■１７年２月期は野菜価格高騰で減益だが増収基調に変化なし

　前期（１７年２月期）の連結業績（３月２８日に減額修正）は、売上高が前々期（１６年２月期）比１８．７％増の３５８億０１百万円、営業利益が同１６．２％減の７億８０百万円、経常利益が同１１．０％減の８億６７百万円、そして純利益が同２０．７％減の５億４８百万円だった。

　８月以降の台風や９月以降の多雨・日照不足の影響で主要原料である白菜や胡瓜の価格が高騰したため減益だった。ただしキムチ製品の好調推移やフードレーベルの新規連結などで売上高は過去最高だった。増収基調に変化はない。

　売上総利益は同１５．１％増加したが、売上総利益率は２１．８％で同０．７ポイント低下した。販管費は同２０．１％増加し、販管費比率は１９．６％で同０．２ポイント上昇した。物流費や人件費が増加した。営業外では持分法投資損益が改善（前々期は損失２３百万円、前期は利益４百万円）した。

　特別利益では負ののれん発生益１億１７百万円が一巡したが、補助金収入が増加（前々期３４百万円、前期７８百万円）した。ＲＯＥは６．５％で同３．３ポイント低下、自己資本比率は５０．０％で同４．９ポイント上昇した。配当は同５円増配の年間２２円（期末一括）とした。配当性向は２０．８％である。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期９３億３０百万円、第２四半期９６億１２百万円、第３四半期８４億５８百万円、第４四半期８４億０１百万円、営業利益は４億８１百万円、３億９８百万円、２億１５百万円の赤字、１億１６百万円だった。

■１８年２月期は野菜価格落ち着いて大幅増益予想

　今期（１８年２月期）の連結業績予想（４月１１日公表）は売上高が前期（１７年２月期）比４．０％増の３７２億３２百万円、営業利益が同７７．０％増の１３億８１百万円、経常利益が同６７．２％増の１４億５１百万円、純利益が同７５．７％増の９億６３百万円としている。

　品目別売上高の計画は、自社製品が同７．９％増の２３３億８６百万円（浅漬・キムチが同７．０％増の１６０億４７百万円、惣菜が同１０．２％増の６３億４０百万円、ふる漬が同７．９％増の９億９８百万円）で、商品（漬物・調味料・青果物・その他）が同１．９％減の１３８億４６百万円としている。商品ではフードレーベルの冷凍食品が不採算のため縮小する計画だ。

　キムチ製品や惣菜製品のブランド力向上、全国の製造・販売拠点を活用した営業活動、積極的な広告宣伝・販売促進活動、新製品開発・投入や他の食品メーカーとのコラボレーションなどで、既存取引先への拡販や新規取引先の開拓が進展する。利益面では野菜価格の落ち着きに加えて、フードレーベルの不採算品目縮小が寄与して大幅増益予想である。売上総利益率は同１．２ポイント上昇の２３．０％、販管費比率は同０．３ポイント低下の１９．３％の計画としている。

　配当予想は１７年２月期と同額の年間２２円（期末一括）としている。予想配当性向は１３．３％となる。

■漬物業界は大手による寡占化が進展、収益拡大基調

　漬物業界はコメの消費減少、食の多様化、少子高齢化などで市場縮小が続いている。また家族経営など中小・零細企業も多いため、大手による寡占化が一段と進展すると予想される。

　こうした事業環境も背景として、主力の「ご飯がススム　キムチ」シリーズのリニューアルや積極的な新製品開発・投入、既存取引先への拡販や新規取引先の開拓、事業エリア拡大、ピックルスコーポレーション関西の生産能力増強、契約栽培拡大や県西中央青果の子会社化などによる原料野菜の安定調達、原材料購買方法の見直し、市場の規模が大きい惣菜分野への事業展開を加速している。またフードレーベルにおける低採算取引の縮小や新ブランド立ち上げも推進する方針だ。

　中期経営目標には２０年２月期売上高４０６億６０百万円、営業利益１５億０４百万円、経常利益１５億６４百万円、純利益１０億３９百万円を掲げている。販売先拡大、販売エリア拡大、取扱製品拡大を推進する。

　品目別の売上高は、自社製品２６４億１０百万円（浅漬・キムチ１８２億１８百万円、惣菜７１億７２百万円、ふる漬１０億１８百万円）、商品（漬物・調味料・青果物・その他）１４２億５０百万円である。設備投資計画は九州新工場立ち上げなど、１８年２月期～２０年２月期の３期合計４０億４８百万円を計画している。積極的な事業展開とブランド力向上効果で中期的に収益拡大基調だろう。

■公募による自己株式処分で設備投資資金調達

　１４年１１月実施のＴＯＢによる自己株式取得によって、第１位株主の東海漬物の保有割合が２７．２０％に低下して親会社に該当しないこととなった。そして１５年５月、第三者割当による自己株式処分を実施した。割当先は武蔵野銀行＜８３３６＞、三菱商事フードテック、味の素＜２８０２＞、高速＜７５０４＞など８社で、いずれも長期保有の方針としている。また安定株主作りの一環としてピックルスコーポレーション取引先持株会を設立して運営開始した。

　また１６年１２月には公募による自己株式処分と株式売り出しを実施した。調達資金は九州工場新設などの設備投資資金および借入金返済に充当する。

■株価は好業績や割安感を評価して戻り試す

　株価の動きを見ると、１６年９月の上場来高値１７７６円から反落して調整局面だったが、４月７日の年初来安値１２２８円から急反発している。１８年２月期大幅増益予想を好感して戻り歩調だ。

　４月２５日の終値１４５２円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１６４円９５銭で算出）は８～９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２２円で算出）は１．５％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１５８７円０８銭で算出）は０．９倍近辺である。時価総額は約９３億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線に続いて２６週移動平均線を一気に突破した。基調転換を確認した形だ。好業績や割安感を評価して上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）