マルマエ＜６２６４＞（東マ）は半導体・ＦＰＤ製造装置に使用される真空部品などの精密切削加工事業を展開している。受注好調で５月１１日に１７年８月期業績予想を再増額修正した。５月１３日発表した４月の受注残高も増加している。株価は自律調整が一巡し、好業績を評価して４月の上場来高値を試す展開が期待される。

■真空部品や電極などの精密切削加工事業を展開

　半導体・ＦＰＤ（フラットパネルディスプレー）製造装置に使用される真空部品や電極などの精密切削加工事業を展開し、新規分野として光学装置・通信関連分野も強化している。

■収益改善基調、受注好調でプロダクトミックス改善も寄与

　四半期別の業績推移を見ると、１５年８月期は売上高が第１四半期３億８４百万円、第２四半期６億３９百万円、第３四半期５億５９百万円、第４四半期５億４２百万円、営業利益が４１百万円、１億３０百万円、１億４０百万円、１億３９百万円だった。１６年８月期は売上高が６億１９百万円、５億３２百万円、４億８４百万円、６億０７百万円で、営業利益が１億５５百万円、１億１２百万円、９０百万円、１億３１百万円だった。

　１６年８月期は１５年８月期比５．６％増収、８．５％営業増益、５．１％経常増益だった。受注が好調に推移し、プロダクトミックス改善も寄与した。純利益は税金費用増加で同３５．０％減益だった。

　分野別受注高は半導体分野が同２．７％増の１２億６９百万円、ＦＰＤ分野が同９．３％増の８億２８百万円、その他分野が同９４．１％減の２１百万円、売上高は半導体分野が同２．６％増の１２億０５百万円、ＦＰＤ分野が同６４．６％増の９億４７百万円、その他分野が同７６．２％減の８９百万円だった。

　コスト面では労務費、減価償却費、研究開発費などが増加したが、ＦＰＤ分野増収によるプロダクトミックス改善、生産性向上効果などで営業増益だった。売上総利益は同１４．０％増加し、売上総利益率は３３．３％で同２．４ポイント上昇した。販管費は同２６．０％増加し、販管費比率は１１．５％で同１．８ポイント上昇した。特別利益では補助金収入８７百万円を計上した。ＲＯＥは４２．９％で同５７．８ポイント低下、自己資本比率は３８．１％で同５．４ポイント上昇した。

　配当は年間１５円（第２四半期末７円、期末８円）だった。１５年９月１日付株式３分割を考慮して１５年８月期の年間３６円を１２円に換算すると実質的に３円増配で、配当性向は２１．７％だった。

■１７年８月期第１四半期は減益だが、受注は大幅増

　今期（１７年８月期）第２四半期累計（９月～２月）の非連結業績は、売上高が前年同期比１２．６％増の１２億９６百万円、営業利益が同４．０％増の２億７７百万円、経常利益が同８．０％増の２億７０百万円、純利益が同５．８％増の１億８４百万円だった。

　分野別受注高は半導体分野が同９４．７％増の１０億０９百万円、ＦＰＤ分野が同１０．４％減の４億１８百万円、その他分野が同６．４％減の８百万円、合計が同４４．４％増の１４億３６百万円だった。分野別売上高は半導体分野が同５０．１％増の８億８０百万円、ＦＰＤ分野が同２５．１％減の３億７８百万円、その他分野が同６２．０％減の１６百万円、合計が同１２．６％増の１２億９６百万円だった。

　売上総利益は同９．６％増加し、売上総利益率は３３．６％で同０．９ポイント低下した。販管費は同２１．２％増加し、販管費比率は１２．２％で同０．９ポイント上昇した。売上増に伴って材料費や外注加工費が増加し、需要拡大に対応した生産設備増強や流動的人材活用で減価償却費、労務費、研究開発費などが増加した。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期６億１８百万円、第２四半期６億７８百万円、営業利益は１億１２百万円、１億６５百万円だった。四半期ベースでも収益拡大基調である。

■１７年８月期通期予想を再増額修正

　今期（１７年８月期）通期の非連結業績予想について、５月１１日に再増額修正を発表した。前回予想（１２月１９日に増額修正）に対して、売上高は３億４６百万円増額して前期（１６年８月期）比２６．７％増の２８億４０百万円、営業利益は１億８６百万円増額して同３９．３％増の６億８０百万円、経常利益は１億８１百万円増額して同４４．１％増の６億６０百万円、そして純利益は１億２９百万円増額して同２４．０％増の４億５０百万円とした。半導体分野とＦＰＤ分野の受注が想定以上となる見込みだ。

　なお１７年４月度の月次受注残高（速報値）は半導体分野が４億８２百万円（前月比７．２％増、前年同月比２５０．３％増）、ＦＰＤ分野が２億１１百万円（前月比２１．９％増、前年同月比１４．３％増）、その他分野が７百万円（前月比１９．２％増、前年同月比３４．６％減）で、合計は７億０１百万円（前月比１１．３％増、前年同月比１０９．７％増）と好調が続いている。

　半導体分野は出荷検収が高水準で推移したうえで、受注も拡大した。今後もロジックの微細化投資と３Ｄ　ＮＡＮＤの設備投資拡大で好調に推移する見込みだ。ＦＰＤ分野は出荷検収・受注とも高水準である。今後も特にテレビ向け第１０．５世代大型パネル関連の受注が拡大する見込みだ。

　なお半導体分野の急激な需要増加に対応するため、設備投資計画を当初の約４億円から、７億円近くまで増加させる計画に上積みしている。この結果、半導体分野およびＦＰＤ分野の生産能力（販売価格換算）は、協力企業を含んで前期末時点の月産２億円程度から、直近では月産２．６億円程度まで増加している。さらに現在の投資計画が一段落する来期（１８年８月期）第１四半期には月産３億円程度まで増加する見込みとしている。

　配当予想は、１７年３月１日付で株式２分割を実施して第２四半期末８円、期末４円としている。株式２分割後に換算すると１７年８月期は年間８円となり、１６年８月期の年間７円５０銭に対して５０銭増配となる。予想配当性向は２６．３％となる。

■新中期事業計画でロボット分野への参入も推進

　１５年１０月に新中期事業計画「Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ２０１８」（１６年８月期～１８年８月期）を策定した。

　半導体分野は微細化投資の本格化に対応して、洗浄分野への参入やエッチング分野の試作強化を推進する。ＦＰＤ分野は８Ｋなどで需要拡大が見込まれるため、自社における設備投資ではなく、協力企業の拡大によって需要変動に対応する。その他分野では自動車関連やロボット関連市場に参入し、生産余力の効率的活用と協力企業の拡大を図る。

　半導体分野を成長ドライバーとする既存事業のブラッシュアップに加えて、現業とのシナジー効果や半導体・ＦＰＤ分野の需要変動に対するリスクヘッジとして、売上高２０億円規模までの中小企業を対象としてＭ＆Ａも活用する方針だ。なお既存事業で半導体分野の需要が高水準のため、Ｍ＆Ａについては一時停止して自社投資を優先するとしている。

　１５年１２月には鹿児島大学大学院理工学研究科との共同研究契約を締結した。リハビリ装置の研究開発と作業筋力補助ロボットの研究開発の２件について、早期の実用化を目指して共同研究する。市場ニーズの高さを考慮し、脳卒中の後遺症として腕や足に残る運動麻痺の改善を狙うリハビリ装置の製品化を先行し、腕の麻痺改善装置の開発に着手している。そして１６年１１月にはリハビリ装置（上肢の麻痺改善装置）の試作機が完成した。

　経営数値目標としては、１８年８月期の連結売上高４０億円、営業利益１０億円（単体ベースで売上高３０億円、営業利益７億円、Ｍ＆Ａで売上高１０億円、営業利益３億円）を掲げている。株主還元としては配当性向３５％以上（順次向上）を目指している。また計画期間中に東証１部への市場変更を目指す方針だ。

■株価は好業績評価して４月の上場来高値試す

　株主優待制度は毎年８月末日現在、６ヶ月以上継続して１単元（１００株）以上（１７年３月１日付株式２分割後）保有株主を対象としてクオカード１０００円分を贈呈する。１７年８月期末から実施する。

　株価の動き（１７年３月１日付で株式２分割）を見ると、４月３日の上場来高値１０９８円から利益確定売りで反落し、地合い悪化が影響する場面もあったが、４月１３日の直近安値７１８円から切り返し、増額修正も好感して５月１２日には９６５円まで上伸している。

　５月１２日の終値９６０円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ４２円７１銭で算出）は２２～２３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想に株式２分割を考慮した年間８円で算出）は０．８％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績に株式２分割を考慮したＢＰＳ９２円９０銭で算出）は１０．３倍近辺である。時価総額は約１０７億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線を一旦割り込んだが、素早く切り返してサポートラインを確認した形だ。自律調整が一巡し、好業績を評価して４月の上場来高値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）