キーコーヒーは18年3月期2桁営業増益予想

 キーコーヒー<2594>(東1)はレギュラーコーヒー大手で、パッケージカフェ「KEYS CAFE」など事業領域拡大戦略を積極推進している。コーヒー関連事業が牽引して17年3月期大幅増益だった。そして18年3月期も2桁営業増益予想である。株価は好業績を再評価する展開が期待される。

■コーヒー関連事業を主力として飲食関連事業も展開

 コーヒー関連事業(業務用・家庭用レギュラーコーヒー)を主力として、飲食関連事業(イタリアントマト、アマンド)も展開している。17年3月期セグメント別売上高構成比は、コーヒー関連事業87%、飲食関連事業8%、その他(ニック食品、honu加藤珈琲店など)6%である。

 13年1月銀座ルノアール<9853>を持分法適用会社化、14年2月ネット通販事業拡大に向けてコーヒー豆焙煎加工販売のhonu加藤珈琲店を子会社化、14年9月イタリアのillycaffe S.p.Aと「illy」ブランドのレギュラーコーヒー製品全般について日本国内での独占販売契約を締結した。16年10月にはユニリーバ・ジャパンと紅茶ブランド「リプトン」の家庭用紅茶製品に関して日本国内における販売総代理店契約を締結し、17年3月販売開始した。

■パッケージカフェ「KEYS CAFE」など事業領域拡大戦略を推進

 中期成長に向けて「ブランド強化」「収益力強化」「グループ連携強化」を3つの柱に掲げ、新商品の開発・投入、パッケージカフェ「KEYS CAFE」の多店舗展開など新たな事業領域開拓を積極推進している。

 新規事業領域としては、取引先へのカフェ開業支援に取り組み、パッケージカフェ「KEYS CAFE」の多店舗展開を加速している。17年3月期末現在の導入店舗数は46店舗となった。5月12日には大阪・本町エリアに「OsakaHommachi KEYS CAFE」をオープンした。

 飲食関連事業のイタリアントマトは「国内は充実、海外は拡大」を基本方針として不採算店の閉鎖も進め、17年3月期末現在の店舗数は直営57店舗、FC197店舗の合計254店舗となった。海外は中国やASEAN地域へ積極展開している。

■コーヒー生豆相場の影響を受ける収益特性

 売上面では個人消費や贈答用需要、利益面ではコーヒー生豆相場の影響を受けやすい収益特性がある。また季節要因として第3四半期(10月~12月)の構成比が高く、第4四半期(1月~3月)の営業利益は赤字となる収益特性がある。

■17年3月期大幅営業増益

 5月12日発表した前期(17年3月期)連結業績は、売上高が前々期(16年3月期)比2.9%減の629億96百万円だが、営業利益が同30.7%増の13億77百万円、経常利益が同13.5%増の15億59百万円、純利益が同50.9%増の11億34百万円だった。

 コーヒー生豆相場はブラジル生産地の天候不順による生産量減少懸念などで高値圏だったが、コーヒー関連事業における家庭用市場の売上伸長や製造コスト低減などで大幅営業増益だった。売上総利益は同4.8%増加し、売上総利益率は27.4%で同2.0ポイント上昇した。販管費は同3.1%増加し、販管費比率は25.3%で同1.5ポイント上昇した。

 なお特別利益では投資有価証券売却益が増加(前々期90百万円、前期3億65百万円)し、特別損失では減損損失が増加(前々期2億88百万円、前期3億34百万円)した。

 ROEは3.2%で同1.1ポイント上昇、自己資本比率は69.8%で同2.2ポイント低下した。配当は同1円増配の年間18円(第2四半期末9円、期末9円)とした。配当性向は35.3%である。

 セグメント別動向を見ると、コーヒー関連事業は売上高が同2.2%減の547億22百万円で営業利益(連結調整前)が同19.1%増の19億75百万円だった。売上面では家庭用が増収、業務用が前年並みだった。原料用は販売数量が伸長したがコーヒー相場と連動した取引の影響で減収だった。

 飲食関連事業は売上高が同5.9%減の47億99百万円で営業利益が1億32百万円の赤字(前々期は1億29百万円の赤字)だった。イタリアントマトの不採算店閉鎖で減収となり、利益面では新業態店舗開発などの先行投資負担が影響した。その他(ニック食品、honu加藤珈琲店など)は売上高が同9.6%減の34億73百万円で営業利益が同1.5%減の1億48百万円だった。

 四半期別の業績推移を見ると、売上高は第1四半期166億54百万円、第2四半期156億66百万円、第3四半期162億01百万円、第4四半期144億75百万円、営業利益は9億38百万円、3億77百万円、4億73百万円、4億11百万円の赤字だった。

■18年3月期2桁営業増益予想

 今期(18年3月期)の連結業績予想(5月12日公表)は、売上高が前期(17年3月期)比7.9%増の680億円、営業利益が同12.5%増の15億50百万円、経常利益が同13.5%増の17億70百万円、純利益が同3.1%増の11億70百万円としている。配当予想は前期と同額の年間18円(第2四半期末9円、期末9円)としている。予想配当性向は34.2%となる。

 コーヒー関連事業で家庭用が好調に推移し、製造コスト改善への取り組みも寄与する見込みだ。積極的な新商品の開発・市場投入、高付加価値商品の拡販、CVS向けカウンターコーヒーの進捗、生産効率化やコスト低減などに取り組む。好業績が期待される。

■株主優待制度は3月末と9月末の年2回実施

 株主優待制度は、毎年3月末日および9月末日現在の100株以上所有株主に対して、自社製品詰め合わせを贈呈している。100株以上~300株未満所有株主に対して1000円相当、300株以上~1000株未満所有株主に対して3000円相当、1000株以上所有株主に対して5000円相当を贈呈する。

■株価は好業績を再評価する展開期待

 株価の動きを見ると、4月14日の直近安値2121円から切り返したが、18年3月期2桁営業増益予想に対する反応が限定的で、やや上値の重い展開だ。

 5月17日の終値2221円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS52円62銭で算出)は42倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間18円で算出)は0.8%近辺、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1591円39銭で算出)は1.4倍近辺である。時価総額は約504億円である。

 週足チャートで見ると、26週移動平均線近辺から切り返してサポートラインを確認した形だ。好業績を再評価して3月の年初来高値2352円を試す展開が期待される。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■グローバルモデルに匹敵する日本語対応の高性能生成AIを4月から順次提供  ELYZAとKDDI<…
  2. ■優勝への軌跡と名将の言葉  学研ホールディングス<9470>(東証プライム)は3月14日、阪神タ…
  3. ■新たな映画プロジェクトを発表  任天堂は3月10日、イルミネーション(本社:米国カリフォルニア州…
2024年4月
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
2930  

ピックアップ記事

  1. ■金先物と原油価格、史上最高値に迫る―地政学リスクが市場に与える影響  今週のコラムは、異例中の異…
  2. ■「虎」と「狼」の挟撃を振り切り地政学リスク関連株で「ピンチはチャンス」に再度トライ  東京市場は…
  3. ■海運株と防衛関連株、原油価格の動向に注目集まる  地政学リスクによる市場の不安定さが増す中、安全…
  4. ■中東緊張と市場動向:投資家の選択は?  「遠い戦争は買い」とするのが、投資セオリーとされてきた。…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る