ソーバル＜２１８６＞（ＪＱ）は組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開している。１８年２月期は新規顧客開拓も寄与して２桁営業増益・連続増配予想である。株価は４月の直近安値圏から切り返して２月の上場来高値に接近している。好業績を評価して上値を試す展開が期待される。

■組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開

　組み込みソフト開発、ウェブ・スマホアプリ開発、ハードウェア設計・開発などのエンジニアリング事業を展開している。技術力と経験豊富な人材を合わせ持つ国内有数の独立系組み込みソフト開発企業で、Ｍ＆Ａも活用して顧客や分野の多様化、新規事業の開拓、人材の確保を推進している。

　１５年５月アンドールシステムサポートを子会社化、１６年５月オムロン＜６６４５＞向けを主力とする子会社ＭＣＴＥＣ（１２年９月子会社化した旧モバイルコンピューティングテクノロジーズ）を吸収合併、１７年４月ユビキタス社からＩｏＴプラットフォーム関連のサービス＆ソリューション事業を譲り受けた。■優良な大口顧客と強固な信頼関係、新規顧客開拓も進展

　優良な大口顧客と強固な信頼関係を構築していることも特徴である。１７年２月期の主要顧客別売上高構成比は、キヤノン＜７７５１＞グループが５２．２％、ソニー＜６７５８＞グループが１２．７％、富士通＜６７０２＞グループが８．５％、ＮＴＴ＜９４３２＞グループが２．８％、その他が２３．８％だった。

　新規顧客開拓が進展しているためキヤノングループの構成比は低下傾向である。その他は、アンドールシステムサポート社の貢献や新規受託開発案件の増加などで顧客層が拡大し、売上高・構成比とも上昇傾向である。１７年２月期の取引社数は１６年２月期比７社増加の１５９社となった。日立グループとの取引を開始して自動車関連への展開を加速している。

■１７年２月期は増収減益

　前期（１７年２月期）の連結業績は、売上高が前々期（１６年２月期）比２．６％増の７９億１４百万円、営業利益が同１９．２％減の４億９３百万円、経常利益が同１９．５％減の５億円、純利益が同１１．２％減の３億４７百万円だった。

　新規顧客開拓が進展して増収だが、新規顧客開拓に伴うエンジニアのシフトに係るコスト増加、一部不採算プロジェクトの発生などで減益だった。新規取引合計の売上高は３億４２百万円だった。なおアンドールシステムサポートは黒字化して収益貢献した。

　売上総利益は同７．４％減少し、売上総利益率は１８．９％で同２．０ポイント低下した。販管費は同０．３％減少し、販管費比率は１２．６％で０．４ポイント低下した。営業外収益では受取保険金１６百万円を計上し、営業外費用では退職給付費用１６百万円を計上した。

　ＲＯＥは１２．６％で同２．３ポイント低下した。自己資本比率は７７．８％で同５．３ポイント上昇した。配当は同３円増配の年間４２円（第２四半期末２１円、期末２１円）とした。配当性向は５０．２％である。利益配分は内部留保の充実を図りながら、安定的かつ継続的に増加させていくことを基本方針としている。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期２０億４６百万円、第２四半期１９億６２百万円、第３四半期１８億９３百万円、第４四半期２０億１３百万円、営業利益は１億３６百万円、１億１６百万円、１億１０百万円、１億３１百万円だった。

■１８年２月期は２桁営業増益・連続増配予想

　今期（１８年２月期）の連結業績予想（４月１２日公表）は、売上高が前期（１７年２月期）比２．６％増の８１億２０百万円、営業利益が同１５．５％増の５億７０百万円、経常利益が同１３．８％増の５億６９百万円、純利益が同９．６％増の３億８１百万円としている。

　需要は高水準であり、既存顧客との取引ボリューム維持・拡大、新規分野の顧客開拓、人材配置転換コストの削減、プロジェクト管理徹底などで２桁営業増益予想である。配当予想は同３円増配の年間４５円（第２四半期末２２円、期末２３円）としている。予想配当性向は４８．２％となる。

■受注環境良好でＭ＆Ａ戦略も推進

　製造業では技術者不足が深刻化しているため、新製品開発関連などで優秀な技術者に対するニーズが一段と高まっている。人材やパートナー企業の確保が課題だが、受注環境は中期的にも良好である。

　こうした事業環境に対応して、販路拡大、多角的収益構造の構築、エンジニアのワーク・ライフ・バランスの充実、エンジニアの技術力向上、プロジェクトマネージャー・プロジェクトリーダーの育成、精度の高いプロジェクト管理、積極的なＭ＆Ａ戦略などの施策を推進している。中期的にも収益拡大基調が期待される。

■株主優待制度は毎年８月末に実施

　株主優待制度は毎年８月３１日現在で１単元（１００株）以上保有株主に対して実施している。１００株以上～５００株未満保有株主に対して５００円相当のＱＵＯカード、５００株以上保有株主に対して２０００円相当のＱＵＯカードを贈呈する。

■株価は２月の上場来高値に接近

　株価の動きを見ると、４月１３日の直近安値１３２６円から切り返して２月の上場来高値１５５０円に接近している。５月１０日には１４６０円まで上伸した。

　５月１８日の終値１４５５円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９３円３３銭で算出）は１５～１６倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間４５円で算出）は３．１％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ６７９円７９銭で算出）は２．１倍近辺である。時価総額は約６１億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺から切り返して１３週移動平均線を回復した。好業績を評価して上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）