トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、買い取り強化を積極推進している。４月の既存店売上は前年比プラスに転じた。株価は安値圏だが、１８年２月期２桁増収増益予想を見直して反発が期待される。

■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルなどのリユースショップを、首都圏直営店中心にチェーン展開している。

　１７年２月期末時点の店舗数は、総合業態トレジャー・ファクトリー（ＦＣ４店舗含む）６２店舗、服飾業態トレファクスタイル３０店舗、古着アウトレット業態ユーズレット４店舗、スポーツ・アウトドア業態トレファクスポーツ２店舗、郊外立地型トレファクマーケット１店舗、ブランドコレクト業態２店舗、海外（タイ）１店舗、１６年９月子会社化したカインドオル３６店舗、グループ合計１３８店舗である。　収益面の特性として第１四半期（３月～５月）と第３四半期（９月～１１月）は、引越シーズンなどで利益率の高い家電製品や家具の構成比が高まるため、売上総利益率が高くなりやすいという季節要因があるようだ。

■多店舗展開や新業態開発を推進

　成長戦略として、既存店強化（店舗移転・リニューアル、出張・宅配など一般買い取り強化による売上総利益率改善）、多店舗展開（複数業態組み合わせて年間１２店舗前後の新規出店、全国大都市圏への展開）、新業態開発・出店、海外事業を推進している。

　首都圏以外の出店は、１５年１１月関西エリア、１６年５月中部エリア、１６年７月九州エリアに初出店し、１６年１２月には京都府に初出店した。新業態では１６年８月、電化製品・家具を中心とした圧倒的品揃えと多様なジャンルを扱う郊外立地型大型リユースショップの新業態トレファクマーケット1号店をオープンした。また新規事業として１０年１０月からブランドバッグ＆ファッションのオンラインレンタルサービス「Ｃａｒｉｒｕ」を運営している。

　海外は１６年３月タイに合弁で現地法人（出資比率は当社約４９％、現地コンサルティング会社３社合計５１％）を設立し、１６年７月海外１号店としてタイ・バンコクに総合業態クンビット３９店をオープンした。

　１４年１０月にはファーストザウェーブ社のブランドコレクト事業を譲り受けた。ハイブランド・高価格帯のブランド古着に特化したファッションカテゴリーを強化する。

　１６年９月にはカインドオルを完全子会社化した。カインドオルは国内外のブランド衣料、バッグ、時計などを専門に取り扱うリユースショップを関西圏と東京都心中心に展開している。中価格帯を中心に扱う当社の服飾専門業態トレファクスタイルと高価格帯を中心に扱うカインドオルの補完効果が期待され、グループ全体のネットワーク拡大を推進する。

■出張買い取りサービス強化

　不動産関連業界や引越会社とのアライアンスを活用して出張買い取りサービスを強化している。１５年２月ハウスコム、８月ミニミニ、１６年３月ハウスドゥ、１６年５月大和リビングと業務提携した。全国への規模拡大に向けて提携引越会社３００社体制構築を目指している。

　１６年７月にはアウトドアレジャー専門ＥＣサイトを運営するナチュラム・イーコマースと業務提携した。

■１８年２月期２桁増収増益予想、４月既存店売上はプラス転換

　今期（１８年２月期）連結業績予想（４月１２日公表）は売上高が前期（１７年２月期）比２３．２％増の１６４億２０百万円、営業利益が同１６．１％増の８億５３百万円、経常利益が同１６．２％増の８億８１百万円、純利益が同１９．７％増の５億８１百万円としている。

　前期（１７年２月期、タイ子会社設立に伴って連結決算に移行）は、単体ベースの既存店売上が前々期比９６．３％と低調で、新規出店投資、カインドオルＭ＆Ａ関連の一時的費用の計上なども影響して実質減益だったが、今期は既存店におけるマーケティング強化、１３店舗前後の新規出店、カインドオルの通期寄与などで２桁増収増益予想である。前期出店した名古屋と福岡の早期収益化、新業態の多店舗展開、カインドオル不採算店のテコ入れ、タイの収益モデル確立も推進する。なお売上総利益率は前期（差引売上総利益率６４．８％）と同水準を目指すとしている。

　月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１７年４月は全店１０８．６％、既存店１０１．３％だった。既存店は１６年４月以来１年ぶりのプラスに転じた。衣料品が好調だった。

　配当予想は前期と同額の年間１６円（第２四半期末８円、期末８円）としている。予想配当性向は３０．４％となる。配当性向は２５％以上を当面の目標としている。

■中期成長シナリオに変化なし

　リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて複数業態で国内主要都市への新規出店を加速させる方針だ。経営目標値は大型Ｍ＆Ａ実施に伴って見直し、１９年２月期売上高１７５億７８百万円、営業利益９億７２百万円、経常利益１０億０１百万円とした。償却前営業利益は１２億９１百万円としている。

　知名度上昇、複数業態による国内主要都市への出店加速、新業態開発、ネット事業の強化、海外リユース事業の展開などで中期成長シナリオに変化はないだろう。

■株主優待制度は毎年２月末に実施

　株主優待制度は、毎年２月２８日時点の１単元（１００株）以上保有株主に対してトレジャーチケットを贈呈している。トレジャーチケットの内容はトレジャー・ファクトリーオリジナルクオカード１０００円分、プレゼント抽選券トレジャーロト、および当社の店舗および宅配買い取りサービスで利用できる買い取り金額アップクーポンをセットにしている。

■株価は１８年２月期２桁増収増益予想を見直して反発期待

　株価の動きを見ると、安値圏８００円近辺でモミ合う形だが、４月１７日の年初来安値７７０円から徐々に水準を切り上げている。

　５月１９日の終値８００円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５２円６２銭で算出）は１５～１６倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１６円で算出）は２．０％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３３３円６９銭で算出）は２．４倍近辺である。時価総額は約８９億円である。
　
　　週足チャートで見ると１３週移動平均線に続いて２６週移動平均線突破の動きを強めている。１８年２月期２桁増収増益予想を見直して反発が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）