サンコーテクノ＜３４３５＞（東２）は建設用あと施工アンカーの最大手で、センサー関連商材の測定器も展開している。１８年３月期は増収増益・連続増配予想である。２０年東京五輪や国土強靭化政策など中期的に建設関連の事業環境は良好だ。株価はやや上値の重い展開だが調整一巡感を強めている。指標面の割安感も見直して反発展開が期待される。

■ファスニング事業と機能材事業を展開

　ファスニング事業（あと施工アンカーやドリルビットの開発・製造・販売、太陽光関連・土木建築関連の工事管理など）と、機能材事業（電動油圧工具関連、ＦＲＰシート関連、車両の表示板などの電子プリント基板関連、各種測定器関連の製造・販売など）を展開している。

　１７年３月期セグメント別売上高構成比はファスニング事業が７７％、機能材事業が２３％だった。また売上高に対する新製品比率は１４年３月期１６．０％、１５年３月期１７．０％、１６年３月期１８．２％、１７年３月期１９．４％と上昇基調である。
　収益面では建設関連のため、期後半の構成比が高い特性がある。利益配分については、将来の事業展開・経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定した配当を継続していくことを基本方針としている。

■あと施工アンカーの最大手

　ファスニング事業では、あと施工アンカー（コンクリート用特殊ネジ・釘類）やドリルビットの開発・製造・販売、太陽光関連・土木建築関連の工事管理などを展開している。あと施工アンカーの最大手である。

　あと施工アンカー、アンカー打込機などは震災復興関連、都市再開発関連、耐震補強関連、老朽化インフラ補修・更新関連、２０年東京夏季五輪関連、リニア新幹線関連など建設工事の増加が追い風となり、中期的に事業環境は良好だ。

■センサー関連商材も強化

　センサー関連では１４年１１月ドコモ・システムズと業務提携し、１５年３月自動車運送事業法の対象企業に向けたクラウド型点呼サービス「ｄｏｃｏですｃａｒ　Ｇｕａｒｄｉａｎ」の提供を開始した。ドコモ・システムズが当社の呼気アルコール測定システムを利用したクラウド型サービスを提供する。

　１５年２月には「燃料電池式業務用呼気アルコール測定器ＳＴ－３０００」を発表した。これまでの接触燃焼式から燃料電池式にすることによりガス選択性の向上と測定時間の短縮を実現する。

■１７年３月期は減収減益

　５月１２日発表した前期（１７年３月期）連結業績は、売上高が前々期（１６年３月期）比６．９％減の１５４億９７百万円、営業利益が同１６．０％減の１１億２４百万円、経常利益が同１０．９％減の１１億１９百万円、純利益が同２．４％減の７億９０百万円だった。

　建設着工量の減少や太陽光発電設備の着工量減少の影響で主力のファスニング事業が減収減益となり、機能材事業も電動油圧工具関連の国内販売が低調だった。売上総利益は同６．５％減少したが、売上総利益率は３２．１％で同０．２ポイント上昇した。販管費は同３．３％減少したが、販管費比率は２４．８％で同０．９ポイント上昇した。

　ＲＯＥは７．７％で同０．７ポイント低下、自己資本比率は６９．３％で同２．１ポイント上昇した。配当は同２円増配の年間２０円（期末一括）とした。配当性向は２０．６％である。

　セグメント別に見ると、ファスニング事業は売上高が同５．９％減の１１８億５９百万円で営業利益（連結調整前）が同１０．７％減の１５億４６百万円、また機能材事業は売上高が同１０．０％減の３６億３７百万円で営業利益が同１０．６％減の４億４４百万円だった。

　ファスニング事業では、金属系あと施工アンカーが堅調だったが、接着系あと施工アンカーが太陽光発電工事や耐震工事の減少で低調だった。ただし全体の売上高は第４四半期（１月～３月）に前年同期比プラスに転じて改善傾向となった。機能材事業ではアルコール測定器関連の新製品が好調だったが、電動油圧工具関連の国内販売が減少し、ＦＲＰシート関連も二重床等の複合材料が減少した。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期３２億６９百万円、第２四半期３９億９９百万円、第３四半期３９億７１百万円、第４四半期４２億５８百万円、営業利益は１億０１百万円、３億２５百万円、３億０８百万円、３億９０百万円だった。１６年３月期第１四半期以降低調だったが、１７年３月期第４四半期は改善方向に転じたようだ。

■１８年３月期は増収増益予想で、連続増配予想

　今期（１８年３月期）の連結業績予想（５月１２日公表）は売上高が前期（１７年３月期）比５．２％増の１６３億円、営業利益が同６．７％増の１２億円、経常利益が同６．３％増の１１億９０百万円、純利益が同１．１％増の８億円としている。配当予想は同２円増配の年間２２円（期末一括）で予想配当性向は２２．４％となる。

　セグメント別計画は、ファスニング事業の売上高が同５．３％増の１２４億９３百万円で営業利益（連結調整前）が同６．４％増の１６億４５百万円、機能材事業の売上高が同４．６％増の３８億０６百万円で営業利益が同６．８％増の４億７４百万円としている。海外展開も強化し、海外売上高は同１２．６％増の１０億円を目標としている。

■中期ビジョンで売上高成長率５％以上を目指す

　新中期経営ビジョンでは「独自のファスニング（締結）システムで安全・安心を提供するモノづくり集団の追究」を掲げている。成長企業（優良企業）、ブランド力アップ、業務力アップ、チーム人財力アップを目指す方針だ。

　経営目標数値には売上高成長率５．０％以上、営業利益率８．０％以上、新製品売上高構成比３０％、ＲＯＡ８．０％以上を掲げている。

　建設現場では現場作業の省力化・機械化ニーズの高まりや非熟練作業者の増加が予想され、現場での使いやすさを高めた施工ツール、あと基礎アンカー、アンカー打込機、紫外線硬化ＦＲＰシートといった製品の需要増が期待される。２０年東京五輪、都市再開発、国土強靭化政策などで中期的に事業環境は良好であり、新製品や高付加価値製品の拡販も寄与して収益拡大が期待される。

■株主優待制度は毎年３月末に実施

　株主優待制度は毎年３月３１日現在の１単元（１００株）以上保有株主に対して、ＱＵＯカード５００円分を贈呈している。

■株価は調整一巡感、割安感も見直し

　株価の動きを見ると、４月１４日の直近安値７６１円から切り返したが、やや上値が重く８００円～８５０円近辺でモミ合う形だ。ただし５月２５日には８５７円まで上伸する場面があり、調整一巡感を強めている。

　５月２６日の終値８３５円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ９８円３０銭で算出）は８～９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２２円で算出）は２．６％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１３０２円４２銭で算出）は０．６倍近辺である。時価総額は約７３億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線が下値を支える形だ。指標面の割安感も見直して反発展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）