トーソー＜５９５６＞（東２）はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。１８年３月期は減益予想だが保守的な印象も強い。株価は４月の直近安値圏から切り返して調整一巡感を強めている。０．５倍近辺の低ＰＢＲも見直し材料だ。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

　カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約５０％、ブラインドが約１５％である。

　室内装飾関連事業（カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類）を主力として、介護用品事業（ステッキなど）も展開している。１７年３月期の事業別売上高構成比は、室内装飾関連事業が９８．５％（構成比はカーテンレール類が約４７％、ブラインド類が約４２％、間仕切類が約２％）で、介護用品事業が１．５％だった。
　また室内装飾関連事業の販売先別売上構成比は専門店・工事店が約７２％、大型小売業が約１１％、海外販売が約２％、その他（メーカーへの資材販売など）が約１５％である。

　収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い特性がある。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

■高付加価値商品の拡販を推進

　中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

■１７年３月期は大幅増益

　５月１５日発表した前期（１７年３月期）連結業績は売上高が前々期（１６年３月期）比１．７％増の２２４億７９百万円、営業利益が同６９．５％増の１０億０７百万円、経常利益が同７１．０％増の９億９９百万円、純利益が同２．３倍の７億０２百万円だった。

　新設住宅着工戸数の緩やかな増加が継続し、新製品発売、原価低減、販売関連費用抑制などが寄与して大幅増益だった。売上総利益は同３．４％増加し、売上総利益率は４１．７％で同０．７ポイント上昇した。販管費は同１．３％減少し、販管費比率は３７．３％で同１．１ポイント低下した。特別利益では厚生年金基金解散損失引当金戻入額６６百万円を計上し、特別損失では前々期計上した災害による損失１億１３百万円が一巡した。

　ＲＯＥは６．３％で同３．５ポイント上昇、自己資本比率は５４．１％で同２．０ポイント上昇した。配当は同２円増配の年間１２円（第２四半期末５円、期末７円＝普通配当５円＋特別配当２円）とした。配当性向は１７．９％である。

　セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同１．７％増の２２１億４６百万円で営業利益が同６７．９％増の９億８２百万円だった。住宅市場の持ち直しに加えて、発売５０周年を迎えた機能性カーテンレール「エリート」の新色追加、ロールスクリーンやバーチカルブラインドの新シリーズ発売、展示会やイベントの開催など、積極的な営業活動を展開し、ブラインド類の販売が好調だった。その他事業は売上高が同０．７％減の３億３３百万円で営業利益が同２．８倍の２４百万円だった。不採算品の見直しが寄与した。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期５０億１０百万円、第２四半期５８億２３百万円、第３四半期５４億１８百万円、第４四半期６２億２８百万円、営業利益は２７百万円、２億７１百万円、２億３７百万円、４億７２百万円だった。

■１８年３月期減益予想だが保守的な印象

　今期（１８年３月期）連結業績予想（５月１５日公表）は売上高が前期（１７年３月期）比２．３％増の２３０億円、営業利益が同２９．５％減の７億１０百万円、経常利益が同３０．０％減の７億円、純利益が同３８．８％減の４億３０百万円としている。配当予想は前期から特別配当２円を落として年間１０円（第２四半期末５円、期末５円）としている。予想配当性向は２４．３％となる。

　高付加価値型新製品の提案やプロモーション活動を積極的に推進し、原価低減活動も推進するが、新設住宅着工戸数の減少を見込み、大幅増益だった前期の反動などで減益予想としている。ただし保守的な印象も強い。

■株主優待制度は３月期末に実施

　株主優待制度は毎年３月３１日現在で、１単元（１００株）以上保有株主に対して１０００円相当の優待品、１０単元（１０００株）以上保有株主に対して３０００円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から１点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は調整一巡感、低ＰＢＲも見直し

　株価の動きを見ると、４月の直近安値圏５００円近辺から切り返して調整一巡感を強めている。

　５月２９日の終値５１４円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４１円０７銭で算出）は１２～１３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１０円で算出）は１．９％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１１０９円２９銭で算出）は０．５倍近辺である。時価総額は約６１億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線がサポートラインとなって水準を切り上げている。調整一巡して戻りを試す展開が期待される。０．５倍近辺の低ＰＢＲも見直し材料だ。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）