アドアーズ＜４７１２＞（ＪＱ）は総合エンターテインメント事業を主力として、不動産事業、商業施設建築事業、店舗サブリース事業を展開している。１７年１０月に持株会社へ移行し、商号をＫｅｙＨｏｌｄｅｒに変更予定である。１８年３月期増益予想である。Ｍ＆Ａも活用して事業再編を推進する。株価は調整一巡感を強めている。

■総合エンターテインメント事業など展開、１７年１０月持株会社へ移行予定

　Ｊトラスト＜８５０８＞グループで、アミューズメント施設運営の総合エンターテインメント事業を主力として、戸建て住宅分譲の不動産事業、商業施設建築事業、店舗サブリース事業などを展開している。１７年１０月に事業持株会社（管理部門、不動産アセット部門、店舗サブリース事業）へ移行し、商号をＫｅｙＨｏｌｄｅｒに変更予定である。積極的なＭ＆Ａの実施による機動的な事業再編やグループ全体の経営資源の最適配分を図る。

　通所介護事業の日本介護福祉グループは１５年８月同社の創業者である藤田英明氏に譲渡、アミューズメント景品を企画・製造・販売する子会社ブレイクは１７年３月フォーサイド＜２３３０＞に譲渡した。

　１６年３月、首都圏中心にリラクゼーションサロン「ＯＬＩＶＥ　ＳＰＡ」を運営するオリーブスパ（オリスパ社）と、オリスパ社の店舗開発、出店時の内外装工事、店舗サブリース、オリスパ店舗チケットを活用した販促活動に関して業務提携した。店舗サブリース事業による収益強化、子会社キーノートの商業施設建築事業の拡大、株主優待制度導入などオリスパ社のブランド力を活かした販促活動を強化する。

　１６年８月ＶＲ（仮想現実）関連事業でグリー＜３６３２＞と業務提携し、１６年１２月アドアーズ渋谷店に初のＶＲエンターテインメント施設「ＶＲ　ＰＡＲＫ　ＴＯＫＹＯ」をオープンした。ＶＲ関連技術を活用したアミューズメント施設、アミューズメント施設向け遊戯機器および付帯するソフトウェアの開発、ＶＲソフト等の国内外におけるライセンス販売、ＶＲとスマホの連携アプリ企画・開発までを視野に入れてＶＲ関連事業を推進する。

　アミューズメント施設の駅前好立地という特性を活かした新規事業として、１６年１２月訪日外国人旅行客を対象とした外貨両替所を開設した。また保育事業の開始に向けた具体的な検討の開始を発表している。

　海外は１４年９月韓国ＪＢアミューズメント（ＪＢＡ）の第２位株主となった。韓国・済州新羅ホテルでカジノ事業を行うマジェスターを含むＪＢＡグループと協力関係を構築し、アミューズメント事業におけるシナジー創出や事業拡大を目指す。

■１７年３月期は大幅増益で最終黒字化

　前期（１７年３月期）の連結業績は売上高が前々期（１６年３月期）比０．２％減の２２３億５５百万円、営業利益が同３７．７％増の７億９６百万円、経常利益が同３５．４％増の６億８６百万円、純利益が２億１０百万円（前々期は１２億４１百万円の赤字）だった。減損損失や法人税等の減少も寄与して最終黒字化した。

　総合エンターテインメント事業が減収だったが、施設運営に係る原価圧縮や運営コスト抑制で営業損益が改善し、不動産事業における一戸建て分譲増加、商業施設建築事業における大型施工案件も寄与して大幅増益だった。売上総利益は同横ばいだったが、売上総利益率は１４．３％で同０．１ポイント上昇した。販管費は同８．２％減少し、販管費比率は１０．７％で同１．０ポイント低下した。

　特別利益では投資有価証券売却益１億２１百万円を計上したが、固定資産売却益が減少（前々期２億１８百万円、前期１９百万円）し、関係会社株式売却益も減少（前々期１億５４百万円、前期３７百万円）した。特別損失では投資有価証券評価損が増加（前々期５１百万円、前期２億９８百万円）したが、減損損失が大幅に減少（前々期１６億０３百万円、前期１億２１百万円）した。ＲＯＥは２．２％で同１４．０ポイント改善、自己資本比率は４４．６％で同０．７ポイント低下した。配当は前々期と同額の年間１円（期末一括）とした。配当性向は６６．２％である。

　セグメント別に見ると、総合エンターテインメント事業は売上高が同１０．０％減の１３３億０２百万円で営業利益（連結調整前）が同５．７％増の７億６０百万円だった。既存店売上が９７．１％で、４店舗閉店や景品製造・販売の苦戦も影響して減収だったが、施設運営に係るコスト抑制などで営業損益が改善した。期末総店舗数は４７店舗となった。なおＶＲエンターテインメント施設「ＶＲ　ＰＡＲＫ　ＴＯＫＹＯ」はオープン後２ヶ月で１万名を集客した。

　不動産事業は、営業拠点拡大に伴う一戸建て引き渡し数増加、保有不動産の安定した賃料収入などで売上高が同９．４％増の６７億７５百万円、営業利益が同９．６％増の５億３６百万円だった。商業施設建築事業は、大型案件の完成工事売上が寄与して売上高が２．９倍の２１億９９百万円、営業利益が同１２倍の１億０４百万円だった。店舗サブリース事業は売上高が４８百万円で営業利益が５百万円だった。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期５６億１１百万円、第２四半期５７億３４百万円、第３四半期５３億７４百万円、第４四半期５６億３６百万円、営業利益は２億６５百万円、３億２４百万円、３４百万円、１億７３百万円だった。

■１８年３月増益予想で収益改善基調期待

　今期（１８年３月期）連結業績予想（５月９日公表）は売上高が前期（１７年３月期）比１０．５％減の２００億円、営業利益が同６．７％増の８億５０百万円、経常利益が同９．２％増の７億５０百万円、純利益が同２．１倍の４億５０百万円としている。

　景品製造・販売の子会社ブレイクを売却した影響などで減収だが、総合エンターテインメント事業における継続的なコスト改善やＶＲ事業の拡大、不動産事業と商業施設建築事業の堅調推移、店舗サブリース事業の寄与などで増益予想である。総合エンターテインメント事業は、増床・業態転換・新規物件等で店舗網や営業面積の拡大を推進する。特にＶＲ関連では、首都圏における本格的なＶＲテーマパークの展開や、ＶＲアトラクションの外部への販売・レンタルによる収益化を目指す。

　配当予想は前期と同額の年間１円（期末一括）で、予想配当性向は３１．０％となる。持株会社移行にあたり、Ｍ＆Ａによる機動的な事業再編の実施に向けた内部留保を確保する。

■中期経営計画で２０年３月期営業利益２９億円目標

　中期経営計画では、目標数値として１８年３月期売上高３３０億円、営業利益１７億円、経常利益１４億円、純利益９億５０百万円、ＲＯＥ８％、２０年３月期売上高４１０億円、営業利益２９億円、経常利益２３億円、純利益１４億円を目指すとしている。

　１８年３月期の目標達成は難しくなったが、事業持株会社に移行して新規事業の底上げ、Ｍ＆Ａ、事業再編などを推進して収益拡大を図る方針だ。中期的に収益改善・拡大を期待したい。

■株主優待制度は毎年３月末に実施

　株主優待制度は、毎年３月末日時点の３５００株（３５単元）以上保有株主を対象として、業務提携先のオリーブスパが首都圏中心に運営するリラクゼーションサロン「ＯＬＩＶＥ　ＳＰＡ」および「ＰＡＮＴＨＥＯＮ」の全店舗で利用できるサロンチケットを贈呈する。

■株価は調整一巡感

　株価の動きを見ると、４月１７日の直近安値１１０円から切り返した。やや上値の重い展開だが、１２０円近辺で推移して調整一巡感を強めている。

　６月２日の終値１１９円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ３円２３銭で算出）は３７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１円で算出）は０．８％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ６９円６９銭で算出）は１．７倍近辺である。時価総額は約１６６億円である。

　週足チャートで見ると５２週移動平均線を割り込んだが、調整一巡して反発展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）