マルマエ＜６２６４＞（東マ）は半導体・ＦＰＤ製造装置に使用される真空部品などの精密切削加工事業を展開している。５月の受注残高も大幅増加し、１７年８月期業績予想に３回目の増額余地がありそうだ。株価は上場来高値更新の展開だ。好業績を評価し、目先的な過熱感を冷ますための自律調整を交えながら上値を試す展開が期待される。

■真空部品や電極などの精密切削加工事業を展開

　半導体・ＦＰＤ（フラットパネルディスプレー）製造装置に使用される真空部品や電極などの精密切削加工事業を展開し、新規分野として光学装置・通信関連分野も強化している。

■ロボット分野への参入も推進

　１５年１０月策定の新中期事業計画「Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ２０１８」（１６年８月期～１８年８月期）では、経営数値目標として１８年８月期連結売上高４０億円、営業利益１０億円（単体ベースで売上高３０億円、営業利益７億円、Ｍ＆Ａで売上高１０億円、営業利益３億円）を掲げている。
　半導体分野は微細化投資の本格化に対応して、洗浄分野への参入やエッチング分野の試作強化を推進する。ＦＰＤ分野は８Ｋなどで需要拡大が見込まれるため、自社における設備投資ではなく、協力企業の拡大によって需要変動に対応する。その他分野では自動車関連やロボット関連市場に参入し、生産余力の効率的活用と協力企業の拡大を図る。

　半導体分野を成長ドライバーとする既存事業のブラッシュアップ、自社投資による生産能力増強に加えて、現業とのシナジー効果や半導体・ＦＰＤ分野の需要変動に対するリスクヘッジとしてＭ＆Ａも活用する方針だ。

　また１５年１２月鹿児島大学大学院理工学研究科との共同研究契約を締結した。リハビリ装置の研究開発と作業筋力補助ロボットの研究開発の２件について、早期の実用化を目指して共同研究する。市場ニーズの高さを考慮し、脳卒中の後遺症として腕や足に残る運動麻痺の改善を狙うリハビリ装置の製品化を先行し、腕の麻痺改善装置の開発を推進している。１６年１１月にはリハビリ装置（上肢の麻痺改善装置）の試作機が完成した。

　株主還元は配当性向３５％以上（順次向上）を目指している。また計画期間中に東証１部への市場変更を目指す方針だ。

■１７年８月期第１四半期は減益だが、受注は大幅増

　今期（１７年８月期）第２四半期累計（９月～２月）の非連結業績は、売上高が前年同期比１２．６％増の１２億９６百万円、営業利益が同４．０％増の２億７７百万円、経常利益が同８．０％増の２億７０百万円、純利益が同５．８％増の１億８４百万円だった。

　分野別の受注高は半導体分野が同９４．７％増の１０億０９百万円、ＦＰＤ分野が同１０．４％減の４億１８百万円、その他分野が同６．４％減の８百万円、合計が同４４．４％増の１４億３６百万円で、分野別の売上高は半導体分野が同５０．１％増の８億８０百万円、ＦＰＤ分野が同２５．１％減の３億７８百万円、その他分野が同６２．０％減の１６百万円、合計が同１２．６％増の１２億９６百万円だった。

　売上総利益は同９．６％増加し、売上総利益率は３３．６％で同０．９ポイント低下した。販管費は同２１．２％増加し、販管費比率は１２．２％で同０．９ポイント上昇した。売上増に伴って材料費や外注加工費が増加し、需要拡大に対応した生産設備増強や流動的人材活用で減価償却費、労務費、研究開発費などが増加した。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期６億１８百万円、第２四半期６億７８百万円、営業利益は１億１２百万円、１億６５百万円だった。四半期ベースでも収益拡大基調である。

■１７年８月期大幅増収増益予想、さらに３回目の増額余地

　今期（１７年８月期）通期の非連結業績予想（５月１１日に２回目の増額修正）は売上高が前期（１６年８月期）比２６．７％増の２８億４０百万円で、営業利益が同３９．３％増の６億８０百万円、経常利益が同４４．１％増の６億６０百万円、純利益が同２４．０％増の４億５０百万円としている。半導体分野とＦＰＤ分野の受注が好調に推移して３回目の増額余地がありそうだ。

　なお月次受注残高（速報値）を見ると１７年５月度は半導体分野が６億２０百万円（前月比２８．７％増加、前年同月比２４２．３％増加）、ＦＰＤ分野が２億１４百万円（前月比１．４％増加、前年同月比２３．６％増加）、その他分野が２４百万円（前月比２１６．６％増加、前年同月比９１．２％増加）で、合計は８億５９百万円（前月比２２．６％増加、前年同月比１３３．９％増加）と好調が続いている。

　半導体分野は出荷検収が高水準で推移したうえで受注も大幅に拡大した。今後もロジックの微細化投資と３Ｄ　ＮＡＮＤの設備投資拡大で好調に推移する見込みだ。ＦＰＤ分野は出荷検収・受注とも高水準である。今後も特にテレビ向け第１０．５世代大型パネル関連の受注が拡大する見込みだ。

　半導体分野の急激な需要増加に対応するため、設備投資計画を当初の約４億円から７億円近くまで増加させる計画に上積みしている。この結果、半導体分野およびＦＰＤ分野の生産能力（販売価格換算）は、協力企業を含んで前期末時点の月産２億円程度から直近では月産２．６億円程度まで増加している。さらに現在の投資計画が一段落する来期（１８年８月期）第１四半期には月産３億円程度まで増加する見込みとしている。

　配当予想は１７年３月１日付で株式２分割を実施して第２四半期末８円、期末４円としている。株式２分割後に換算すると１７年８月期は年間８円となり、１６年８月期の年間７円５０銭に対して５０銭増配となる。予想配当性向は２６．３％となる。

■株主優待制度は１７年８月末から実施

　株主優待制度は、毎年８月末日現在、６ヶ月以上継続して１単元（１００株）以上（１７年３月１日付株式２分割後）保有株主を対象として、クオカード１０００円分を贈呈する。１７年８月期末から実施する。

■株価は上場来高値更新の展開

　株価の動き（１７年３月１日付で株式２分割）を見ると上場来高値更新の展開だ。４月高値１０９８円を突破して上げ足を速める形となり、６月８日には１７４７円まで上伸した。その後は利益確定売りが一旦優勢になったが自律調整の範囲だろう。

　６月１４日の終値１３７９円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ４２円７１銭で算出）は３２～３３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想に株式２分割を考慮した年間８円で算出）は０．６％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績に株式２分割を考慮したＢＰＳ９２円９０銭で算出）は１５倍近辺である。時価総額は約１５４億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインの形だ。高値圏で上ヒゲを付けたが、好業績を評価し、目先的な過熱感を冷ますための自律調整を交えながら上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）