クリナップ＜７９５５＞（東１）はシステムキッチンの大手で、システムバスルームも展開している。原価低減効果も寄与して１８年３月期２桁営業増益予想である。また中期経営計画では「ザ・キッチンカンパニー」の確立を目指している。株価は戻り歩調だ。０．６倍近辺の低ＰＢＲも見直して上値を試す展開が期待される。

■システムキッチンの大手でシステムバスルームも展開

　システムキッチンの大手である。厨房部門（システムキッチン）を主力として、浴槽・洗面部門（システムバスルーム・洗面化粧台）も展開している。なお収益は新設住宅着工件数やリフォーム需要の影響を受けやすい特性がある。

　１７年３月期の部門別売上高構成比は厨房部門７９％、浴槽・洗面部門１６％、その他５％、販売ルート別売上高構成比（単体ベース）は一般ルート（工務店・リフォーム）７９％、ハウスメーカー１６％、直需（マンション）５％である。
■中期経営計画で「ザ・キッチンカンパニー」目指す

　中期経営計画では「ザ・キッチンカンパニー」の確立を目指し、重点施策として中高級品の販売強化、リフォーム市場で競争優位となる商品の開発、ショールームを核とした販売戦略の推進、サプライチェーン全体での原価低減活動の強化、設備投資およびコストの最適化などを推進している。

　ショールームを核とした販売戦略の推進では、３旗艦＆全国ショールーム１０２拠点体制で、ショールームを顧客接点の要、地域に根差したブランド戦略の重要拠点、リフォーム需要取り込みの最重要拠点と位置付けて、集客を強化するためリニューアルと生活提案型ショールームへの転換を進めている。ショールームのリニューアルは１２年３月期から１７年３月期の６期合計で６６ヶ所を実行し、１７年３月期には中部圏の旗艦ショールーム「クリナップ・キッチンタウン・名古屋」を新設した。

　生産面では１６年７月クリナップ岡山工業（１７年４月吸収合併）津山工場のプレスラインが本格稼働し、東日本の福島県・いわき事業所と合わせて生産拠点の二極化体制が整った。

　海外展開は中国、台湾、シンガポール、マレーシア、タイなどに展開している。中国にはハウスメーカーと共同進出してキッチン等を供給している。

■１７年３月期は原価低減効果などで大幅増益

　前期（１７年３月期）連結業績は売上高が前々期（１６年３月期）比０．７％減の１１３６億６１百万円、営業利益が同７６．１％増の１９億８９百万円、経常利益が同２．１倍の１７億９５百万円、純利益が同３．９倍の１３億３９百万円だった。

　リフォーム需要が低調で微減収だったが、原価低減効果や販管費低減効果などで大幅増益だった。売上総利益は同０．４％減少したが、売上総利益率は３２．５％で同０．１ポイント上昇した。販管費は同２．８％減少し、販管費比率は３０．８％で同０．６ポイント低下した。

　特別利益では厚生年金基金解散損失引当金戻入額３億１７百万円を計上した。ＲＯＥは２．５％で同１．９ポイント上昇、自己資本比率は６２．４％で同２．６ポイント低下した。配当は前々期と同額の年間２０円（第２四半期末１０円、期末１０円）とした。配当性向は５９．６％である。

　部門別売上高は厨房部門が同０．５％減の８９３億３６百万円、浴槽・洗面部門が同２．７％減の１７９億７６百万円、その他が同２．０％増の６３億４８百万円だった。

　厨房部門のシステムキッチン「Ｓ．Ｓ．」は数量・金額とも増加、「クリンレディ」は数量・金額とも減少、「ラクエラ」は数量・金額とも減少した。浴槽・洗面部門のシステムバスルーム「アクリアバス」は数量・金額とも減少、「ユアシス」は数量・金額とも減少、洗面化粧台は数量・金額とも増加した。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期２７５億２６百万円、第２四半期２９２億２１百万円、第３四半期２９７億３０百万円、第４四半期２７１億８４百万円、営業利益は５億２０百万円、７億２２百万円、１２億７９百万円、５億３２百万円の赤字だった。

■１８年３月期も２桁営業増益予想

　今期（１８年３月期）の連結業績予想（５月９日公表）は売上高が前期（１７年３月期）比２．１％増の１１６０億円、営業利益が同１５．６％増の２３億円、経常利益が同１７．０％増の２１億円、純利益が同０．８％増の１３億５０百万円としている。配当予想は前期と同額の年間２０円（第２四半期末１０円、期末１０円）としている。予想配当性向は５４．２％となる。

　部門別売上高の計画は、厨房部門が同１．７％増の９０８億４６百万円、浴槽・洗面部門が同３．５％増の１７９億７６百万円、その他が同３．１％増の６５億４３百万円としている。

　会員登録制組織「水まわり工房」加盟店や流通パートナーと連携してリフォーム需要を喚起し、流レールシンクを標準装備したシステムキッチン「Ｓ．Ｓ．」「クリンレディ」などの中高級品を中心に拡販を強化する。原価低減効果や業務効率化も寄与して２桁営業増益予想である。

■株価は戻り歩調、低ＰＢＲも見直して上値試す

　株価の動きを見ると、４月の年初来安値７８０円から切り返して戻り歩調だ。６月１６日には前日比５５円（６．４８％）高の９０４円まで上伸し、戻り足を速める形となった。

　６月１６日の終値９０４円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ３６円８９銭で算出）は２４～２５倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２０円で算出）は２．２％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１４３７円８２銭で算出）は０．６倍近辺である。時価総額は約３３８億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線に続いて２６週移動平均線を一気に突破した。強基調への転換を確認した形だ。０．６倍近辺の低ＰＢＲも見直して上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）