【新規上場(IPO)銘柄】ソレイジア・ファーマは「エピシル 口腔用液」でマイルストン収入得る、押し目買い優位に上値を試すか注目

株式市場 IPO 鐘

 ソレイジア・ファーマ<4597>(東マ)は、3月24日に東京証券取引所マザーズに上場。同社グループは、日本をはじめとするアジア諸国におけるがん領域の革新的医薬品の開発及び販売を目的として設立されたスペシャリティ・ファーマで、悪性腫瘍治療を目的とする医薬品の開発及び販売を主たる事業領域としている。また、悪性腫瘍治療薬の投与や放射線治療によって生じる有害事象(副作用等)を軽減し、悪性腫瘍に対する治療及び患者のクオリティ・オブ・ライフ(QOL)の向上が期待できる医薬品及び医療機器の開発及び販売も事業領域としている。

 今2017年12月期第2四半期は、同社グループは、現在3製品を開発中。化学療法に起因する悪心・嘔吐や口内炎が原因で薬剤の服用が困難な状態にある、抗悪性腫瘍薬を投与中の患者に特に有用と考えられる経皮吸収型グラニセトロン製剤は、中国で第Ⅲ相臨床試験完了、承認申請中。がん化学療法、放射線療法誘発性口内炎の疼痛緩和のミトコンドリア標的アポトーシス誘導剤は、日本、韓国、台湾、香港国際共同治験第Ⅱ相臨床試験(最終臨床試験)実施中。米国で第Ⅱ相臨床試験完了(導入元ZIOPHARM Oncology, Inc.社が実施)。化学療法や放射線療法に伴う口内炎に伴う疼痛緩和のための口腔内創傷被覆材料は、日本、中国で承認申請中。尚、7月6日付けで、厚生労働省より、日本国内における医療機器製造販売承認を取得。日本における独占販売権を付与しているMeiji Seika ファルマ株式会社からマイルストン収入を得ている。

 今17年12月期第2四半期業績実績は、売上高が500万円(前年同期は2億0100万円)、営業損益が5億53000万円の赤字(同2億5400万円の赤字)、経常損益が5億5800万円の赤字(同2億6600万円の赤字)、最終損益が5億4500万円の赤字(同2億6100万円の赤字)に着地。主に末梢性T細胞リンパ腫のミトコンドリア標的アポトーシス誘導剤の最終試験の費用発生、社内体制整備を進めたため、販売費及び一般管理費が増加し、赤字幅は拡大している。

 今17年12月期業績予想は、売上高が4億2300万円(前期比15.6%減)、営業損益が17億8700万円の赤字(同4億6200万円の赤字)、経常損益が17億9300万円(同4億9400万円の赤字)、最終損益が17億9800万円の赤字(同4億7400万円の赤字)を見込む。

 株価は、5月27日につけた上場来の高値652円から8月9日安値303円まで54%の調整を挟んで8月22日高値408円と上昇している。がん化学療法及び放射線療法による口内炎に伴う疼痛緩和口腔用液材「エピシル 口腔用液」は、7月6日付けで、厚生労働省より、日本国内における医療機器製造販売承認を取得し、Meiji Seika ファルマ株式会社からマイルストン収入4億円を得ており、今12月期業績予想は達成できる見通し。ベンチャーキャピタルによる同社株式の所有割合が低下したことで、需給面の重しが和らいでいるほか、日足では、ミニゴールデンクロスを示現しており、押し目買い優位に上値を試すか注目されそうだ。(株式評論家・信濃川)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  2. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  3. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  4. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  5. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  6. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る