トシン・グループ＜２７６１＞（ＪＱ）は首都圏中心に電設資材などの卸売事業を展開している。１８年５月期業績は横ばい予想だが保守的な印象も強い。株価は１４年８月高値を突破して０７年来高値圏だ。低ＰＢＲや継続的な自己株式取得を評価して上値を試す展開が期待される。

■首都圏中心に電設資材や住宅設備機器の卸売事業を展開

　首都圏中心に電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開している。小口多数販売、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴とし、事業基盤強化や収益拡大に向けて、取扱商品や営業拠点網の拡充を推進している。

　なお収益面では、新設住宅着工戸数など建設関連投資の動向が影響し、第４四半期（３月～５月）の構成比が高い特性がある。利益還元については、将来の事業展開と経営体質強化のために必要な内部留保を確保する一方で、財務状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案して、前年実績を下回らない安定した配当を実施することを基本方針としている。

■１８年５月期は横ばい予想だが保守的な印象

　今期（１８年５月２０日期）の連結業績予想（６月３０日公表）は、売上高が前期（１７年５月２０日期）比０．２％増の４３５億円、営業利益が０．５％増の１９億６０百万円、経常利益が０．５％増の２７億５０百万円、純利益が０．４％増の１７億６０百万円としている。

　他社との差別化の武器である「安心シリーズ」を有効に活用して販売力を強化する方針としている。横ばい予想だが保守的な印象も強い。配当予想は前期と同額の年間５４円（第２四半期末２７円、期末２７円）としている。

■継続的な自己株式取得で積極還元姿勢

　自己株式取得の継続的な実施で株主還元姿勢を積極化している。１６年８月９日発表の自己株式取得は１７年７月３１時点の累計で取得株式総数３５万７１００株、取得価額総額７億８４９１万２８００円となって終了した。

　１７年８月１７日には新たな自己株式取得を発表した。取得株式総数の上限５０万株（自己株式除く発行済株式総数に対する割合５．９％）で、取得価額総額の上限が１６億円、取得期間が１７年８月１８日～１８年７月３１日とした。そして８月３１日に自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）で１３００株取得した。

■株価は０７年来高値圏、低ＰＢＲや自己株式取得を評価して上値試す

　株価は８月１７日に３２９０円まで上伸した。１４年８月高値３１４５円を突破して０７年来高値圏だ。

　９月１日の終値３２４５円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２１０円００銭で算出）は１５～１６倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５４円で算出）は１．７％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ４０５２円７５銭で算出）は０．８倍近辺である。時価総額は約３７０億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインの形だ。低ＰＢＲや継続的な自己株式取得を評価して上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）