朝日ラバーは3月の年初来高値に接近、18年3月期減益予想だが1Q大幅増益で通期増額の可能性

 朝日ラバー<5162>(JQ)はシリコーンゴムや分子接着技術をコア技術として、自動車内装LED照明光源カラーキャップ、医療・衛生用ゴム製品、RFIDタグ用ゴム製品などを展開している。18年3月期第1四半期は自動車関連が好調に推移して大幅増収増益だった。通期は減益予想だが増額の可能性が高いだろう。株価は3月の年初来高値に接近している。上値を試す展開が期待され、1100円台のフシを突破すれば上げ足を速める可能性がありそうだ。

■自動車内装LED照明の光源カラーキャップが主力

 シリコーンゴムや分子接着技術をコア技術として、自動車内装照明関連の工業用ゴム製品、卓球ラケット用ラバー、医療・衛生用ゴム製品、機能製品のRFIDタグ用ゴム製品などを展開している。17年3月期のセグメント別売上構成比は工業用ゴム事業82%、医療・衛生用ゴム事業19%だった。

 自動車内装照明関連は、車載用小型電球の光源カラーキャップ「ASA COLOR LAMPCAP」や、車載用LED照明の光源カラーキャップ「ASA COLOR LED」が主力製品である。車載用「ASA COLOR LED」は高級車向けに加えて、小型車や軽自動車向けにも採用が拡大している。

 第12次三カ年中期経営計画「V-2計画」では経営目標値に20年3月期売上高70~80億円、営業利益率8%以上を掲げている。

■18年3月期減益予想だが1Q大幅増収増益で通期増額の可能性

 今期(18年3月期)第1四半期(4~6月)の連結業績は、売上高が前年同期比23.6%増収で、営業利益が76.3%増益、経常利益が2.1倍増益、純利益が85.2%増益だった。自動車関連製品が好調に推移して大幅増収増益だった。

 通期の連結業績予想については前回予想(5月11日公表)を据え置いて、売上高が前期(17年3月期)比4.6%増の68億09百万円、営業利益が2.7%減の4億63百万円、経常利益が10.7%減の4億38百万円、純利益が10.1%減の3億07百万円としている。配当予想は前期と同額の年間16円(第2四半期末6円、期末10円)で、予想配当性向は23.4%となる。

 自動車内装照明用「ASA COLOR LED」など自動車関連製品が好調に推移し、RFIDタグ用ゴム製品も増加して増収だが、研究開発の強化や基幹システムの入れ替えなど事業基盤強化に向けた費用の増加で減益予想としている。

 ただし通期会社予想に対する第1四半期の進捗率は売上高が26.2%、営業利益が31.3%、経常利益が34.7%、純利益が34.2%と高水準である。通期会社予想は増額の可能性が高いだろう。

■株価は3月の年初来高値に接近、フシ突破すれば上げ足速める可能性

 株価は8月30日の1142円まで上伸して3月の年初来高値1150円に接近している。

 9月6日の終値1104円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS68円28銭で算出)は16倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間16円で算出)は1.4%近辺、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS880円48銭で算出)は1.3倍近辺である。時価総額は約51億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線が26週移動平均線を上抜いて先高感を強めている。上値を試す展開が期待され、1100円台のフシを突破すれば上げ足を速める可能性がありそうだ。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■シスルナ経済圏構築に向け、グローバルなパートナーシップを強化  ispace(アイスペース)<9…
  2. 【先人の教えを格言で解説!】 (犬丸正寛=株式評論家・平成28年:2016年)没・享年72歳。生前に…
  3. ■物価高・人手不足が直撃、倒産件数29カ月連続で増加  帝国データバンクの調査によると、倒産件数が…
2024年11月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
252627282930  

ピックアップ記事

  1. ■化粧品大手は業績下方修正も、電鉄各社は上方修正で活況  トランプ次期大統領の影響を受けない純内需…
  2. どう見るこの相場
    ■金利敏感株の次は円安メリット株?!インバウンド関連株に「トランプ・トレード」ローテーション  米…
  3. ■金利上昇追い風に地銀株が躍進、政策期待も後押し  金利上昇の影響を受けて銀行株、特に地方銀行株の…
  4. ■トリプルセット行、ダブルセット行も相次ぐ地銀銀株は決算プレイで「トランプトレード」へキャッチアップ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る