トシン・グループ＜２７６１＞（ＪＱ）は首都圏中心に電設資材などの卸売事業を展開している。１８年５月期は横ばい予想だが上振れ余地がありそうだ。株価は０７年来高値圏で堅調だ。日柄調整が完了し、低ＰＢＲや継続的な自己株式取得も評価して上値を試す展開が期待される。

■首都圏中心に電設資材や住宅設備機器の卸売事業を展開

　首都圏中心に電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開している。小口多数販売、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴とし、事業基盤強化や収益拡大に向けて、取扱商品や営業拠点網の拡充を推進している。

　なお収益面では、新設住宅着工戸数など建設関連投資の動向が影響し、第４四半期（３月～５月）の構成比が高い特性がある。利益還元については、将来の事業展開と経営体質強化のために必要な内部留保を確保する一方で、財務状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案して、前年実績を下回らない安定した配当を実施することを基本方針としている。

■１８年５月期横ばい予想だが上振れ余地

　今期（１８年５月２０日期）の連結業績予想（６月３０日公表）は、売上高が前期（１７年５月２０日期）比０．２％増の４３５億円、営業利益が０．５％増の１９億６０百万円、経常利益が０．５％増の２７億５０百万円、純利益が０．４％増の１７億６０百万円としている。

　他社との差別化の武器である「安心シリーズ」を有効に活用して、販売力を強化する方針としている。配当予想は前期と同額の年間５４円（第２四半期末２７円、期末２７円）としている。

　第１四半期（６～８月）の連結業績は、売上高が前年同期比１．２％減の１０３億３７百万円、営業利益が１４．３％増の５億１８百万円、経常利益が１２．１％増の６億８７百万円、純利益が３０．７％増の４億４７百万円だった。微減収だが、粗利益率の改善や販管費の抑制などで２桁増益だった。売上総利益は０．３％増加し、売上総利益率は２１．０％で０．３ポイント上昇した。販管費は３．４％減少し、販管費比率は１６．０％で０．４ポイント低下した。

　通期予想に対する第１四半期の進捗率は売上高２３．８％、営業利益２６．４％、経常利益２５．０％、純利益２５．４％と順調である。第４四半期の構成比が高い季節特性を考慮すれば、通期予想に上振れ余地がありそうだ。

■継続的な自己株式取得で積極還元姿勢

　自己株式取得の継続的な実施で株主還元姿勢を積極化している。１７年８月１７日発表の自己株式取得（取得株式総数の上限５０万株、取得価額総額の上限１６億円、取得期間１７年８月１８日～１８年７月３１日）では、１０月３１日に自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）で７４００株取得し、１０月３１日時点での累計取得株式総数は１万２２００株となった。

■株価は日柄調整完了、低ＰＢＲや自己株式取得も評価して上値試す

　株価は０７年来高値圏３２００円円近辺で堅調に推移している。そして７～８月急伸後の日柄調整完了感を強めている。

　１１月１日の終値３２４０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２１０円００銭で算出）は１５～１６倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５４円で算出）は１．７％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４０５２円７５銭で算出）は０．８倍近辺である。時価総額は約３７０億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインの形だ。日柄調整が完了し、低ＰＢＲや継続的な自己株式取得も評価して上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）