キーコーヒーは18年3月期減益予想の織り込み完了感

日インタビュ新聞ロゴ

 キーコーヒー<2594>(東1)は業務用・家庭用レギュラーコーヒー大手で、パッケージカフェ「KEYS CAFE」など事業領域拡大戦略を積極推進している。18年3月期は減額修正して減益予想となったが、株価は減益予想の織り込み完了感を強めている。

■コーヒー関連事業を主力として飲食関連事業も展開

 コーヒー関連事業(業務用・家庭用レギュラーコーヒー)を主力として、飲食関連事業(イタリアントマト、アマンド)も展開している。17年3月期セグメント別売上高構成比は、コーヒー関連事業87%、飲食関連事業8%、その他(ニック食品、honu加藤珈琲店など)6%だった。

 中期成長に向けて「ブランド強化」「収益力強化」「グループ連携強化」を3つの柱に掲げ、新商品の開発・投入、パッケージカフェ「KEYS CAFE」の多店舗展開など新たな事業領域開拓を積極推進している。

■18年3月期2Q累計は大幅減益

 今期(18年3月期)第2四半期累計連結業績は、売上高が前年同期比0.9%減の320億25百万円となり、営業利益が64.7%減の4億64百万円、経常利益が58.8%減の5億85百万円、純利益が53.2%減の4億22百万円だった。

 原料用市場における販売数量の減少などで売上高が計画を下回り、家庭用紅茶製品販売開始(17年3月)に伴う物流コストの上昇、売上拡大に向けた販売活動費の投入も影響して大幅減益だった。売上総利益率は26.5%で1.6ポイント低下、販管費比率は25.0%で1.0ポイント上昇した。

 コーヒー関連事業は売上高が1.2%減の276億60百万円で、営業利益(連結調整前)が60.3%減の5億86百万円だった。販売数量は家庭用市場が増加、業務用市場が前年並み、原料用市場が減少した。利益面では売上拡大に向けた販売活動費の投入も影響した。パッケージカフェ「KEYS CAFE」は8店舗出店し、期末導入店舗数は51店舗となった。

 飲食関連事業は、売上高が2.0%減の23億69百万円で、営業利益が7百万円(前年同期は41百万円の赤字)だった。イタリアントマトは不採算店閉鎖を進め、期末店舗数は241店舗(直営店55店舗、FC店186店舗)となった。その他事業は売上高が5.2%増の19億96百万円で、営業利益が29.8%減の1億34百万円だった。

■18年3月期通期は減額して減益予想

 今期(18年3月期)通期の連結業績予想(10月30日に減額修正)は、売上高が前期(17年3月期)比3.2%増の650億円、営業利益が43.4%減の7億80百万円、経常利益が38.4%減の9億60百万円、純利益が55.9%減の5億円としている。売上高は下期計画を達成する見込みだが、販売活動費の投下や遊休資産の整理を進める。

 配当予想は据え置いて前期と同額の年間18円(第2四半期末9円、期末9円)としている。予想配当性向は80.0%となる。

■株主優待制度は3月末と9月末の年2回実施

 株主優待制度は毎年3月末日および9月末日現在の100株以上所有株主に対して自社製品詰め合わせを贈呈している。100株以上~300株未満所有株主に対して1000円相当、300株以上~1000株未満所有株主に対して3000円相当、1000株以上所有株主に対して5000円相当を贈呈する。

■株価は減益予想の織り込み完了感

 株価は減額修正を嫌気する形でモミ合い下放れの形となったが、その後は2100円近辺で下げ渋り、18年3月期減益予想の織り込み完了感を強めている。

 12月5日の終値2123円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS22円49銭で算出)は94倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間18円で算出)は0.8%近辺、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1591円39銭で算出)は1.3倍近辺である。時価総額は約482億円である。

 週足チャートで見ると2100円近辺が下値支持線の形だ。減益予想の織り込み完了して反発が期待される。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■内蔵インヒールで自然な足長効果、フォーマルからビジネスまで対応  青山商事<8219>(東証プラ…
  2. ■デュアル周波数対応で通信の安定性を確保  世界的なDX進展を背景に京セラ<6971>(東証プライ…
  3. ■リアルタイム文字起こしと自動要約で議事録作成を効率化  シャープ<6753>(東証プライム)は2…
2025年4月
 123456
78910111213
14151617181920
21222324252627
282930  

ピックアップ記事

  1. ■低PER・高配当利回り、不動産・銀行株が市場を牽引  3月の東京都区部消費者物価指数が前年比2.…
  2. ■新年度相場のサブテーマは「物価」?!  米国のトランプ大統領は、「壊し屋」と奉る以外にない。その…
  3. ■新年度相場の初動として注目される値上げ関連銘柄  4月予定の値上げは、原材料価格上昇や物流費増加…
  4. どう見るこの相場
    ■トランプ関税懸念も『総論弱気、各論強気』の市場展開  「トランプ・ディール(取引)」と「トランプ…
  5. ■名変更会社の局地戦相場の待ち伏せ買いも一考余地  今年4月1日以降、来年4月1日まで社名変更を予…
  6. ■あの銘柄が生まれ変わる!市場を揺るがす社名変更、次なる主役は?  「トランプ・トレード」が、「ト…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。