ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。１８年３月期増収増益・増配予想である。また自己株式取得期間を延長している。株価は昨年来高値圏で堅調だ。上値を試す展開が期待される。

■医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業を展開

　消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。収益面では薬価改定、ライセンス収入・ロイヤリティ収入、研究開発費、広告宣伝費などの影響を受けやすい。

　１７年３月期のセグメント別売上高構成比は医療用医薬品事業５３％、コンシューマーヘルスケア事業４７％、その他０％、営業利益構成比（連結調整前）は医療用医薬品事業１７％、コンシューマーヘルスケア事業８０％、その他２％だった。海外売上比率は２４．６％だった。

　医療用医薬品事業は、潰瘍性大腸炎治療剤アサコールを主力として、Ｈ２受容体拮抗剤アシノン、亜鉛含有胃潰瘍治療剤プロマック、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドなども展開している。

　子会社ティロッツ社は１５年７月、アストラゼネカ社から炎症性腸疾患（ＩＢＤ）治療剤Ｅｎｔｏｃｏｒｔの米国を除く全世界における権利を取得した。ＩＢＤは潰瘍性大腸炎（ＵＣ）およびクローン病（ＣＤ）を含めて世界中に約５００万人の患者が存在すると推定されている疾患である。ＣＤを適応症とするＥｎｔｏｃｏｒｔの権利取得により、ＩＢＤ治療においてＵＣの第１選択薬として用いられているアサコールを補完する。そして１６年１１月国内でＣＤを適応症するゼンタコートカプセルを発売した。

　１７年５月には潰瘍性大腸炎治療剤アサコールの用法・用量を追加（開発番号Ｚ－２０６、協和発酵キリンと共同開発）した。また１７年９月には、日医工＜４５４１＞が製造販売承認を取得したバイオシミラー製剤『インフリキシマブＢＳ点滴静注用１００ｍｇ「日医工」』について、両社で共同プロモーションを行うと発表した。

　コンシューマーヘルスケア事業は、ヘパリーゼ群、コンドロイチン群、ウィズワン群を主力として、日本で初めて月経前症候群の効能を取得した西洋ハーブ・ダイレクトＯＴＣ医薬品プレフェミン（要指導医薬品）や、連結子会社イオナ　インターナショナルの「イオナ」ブランド化粧品なども、全国の薬局・薬店・ドラッグストアなどに販売している。

■消化器分野を最重点領域として新薬開発を推進

　消化器分野を最重点領域と位置付けて、新薬開発を推進している。膵臓癌を適応症とする「Ｚ－３６０」は日本を含むアジア地域でフェーズ２国際共同治験中、子宮頸癌を適応症とする「Ｚ－１００」は日本を含むアジア地域でフェーズ３国際共同治験中、ビフォーファーマ社から導入した鉄欠乏性貧血治療剤「Ｚ－２１３」はフェーズ３段階である。

　海外は、中国で潰瘍性大腸炎を適応症として「Ｚ－２０６」を承認申請中、欧州で潰瘍性大腸炎を適応症とする「ＴＰ０５」を承認申請中である。自社開発「Ｚ－３３８」は欧州で機能性ディスペプシアを対象としたフェーズ３を実施し、北米ではフェーズ２が終了している。導入品で家族性大腸腺腫症を適応症とする「ＴＰ０９」は欧州・米国でフェーズ３段階である。

■１８年３月期増収増益・増配予想

　今期（１８年３月期）の連結業績予想（５月１２日公表）は売上高が前期（１７年３月期）比４．９％増の６８０億円、営業利益が１０．１％増の５０億円、経常利益が１２．７％増の５０億円、純利益が７．２％増の３８億円としている。配当予想は２円増配の年間３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）としている。予想配当性向は４７．０％となる。

　第２四半期累計は売上高が前年同期比０．３％増の３２４億１２百万円、営業利益が２４．０％減の２３億９３百万円、経常利益が１７．８％減の２５億３４百万円、純利益が６．１％増の２１億２８百万円だった。

　売上高は計画を下回り横ばいにとどまった。医療用医薬品事業は０．６％増収、コンシューマーヘルスケア事業は０．１％減収だった。差引売上総利益率は７０．８％で１．８ポイント低下、販管費比率は６３．４％で０．６ポイント上昇した。営業利益と経常利益は研究開発増加などで減益だが、経費削減効果や営業外での為替差損益改善で計画を上回った。純利益は投資有価証券売却益の増加が寄与して増益だった。

　通期ベースでは、医療用医薬品事業は潰瘍性大腸炎治療剤アサコールが海外で伸長し、炎症性腸疾患（ＩＢＤ）治療剤Ｅｎｔｏｃｏｒｔの寄与、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドの市場構築などで増収を見込んでいる。コンシューマーヘルスケア事業では、ヘパリーゼ群などの主力製品の伸長を見込んでいる。

　通期会社予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高が４７．７％、営業利益が４７．９％、経常利益が５０．７％、純利益が５６．０％と順調である。通期ベースでは好業績が期待される。

■株主優待は毎年９月末と３月末の年２回実施

　株主優待制度は毎年９月末および３月末現在の株主に対して実施している。保有株式数に応じて自社グループ商品を贈呈する。

■株価は昨年来高値圏で堅調

　１１月２日に自己株式取得（６月１６日発表、８月４日に取得枠拡大を発表、取得株式総数の上限３６０万株、取得価額総額の上限７２億円、取得期間１７年６月１９日～１７年１１月２日）の期間を、１８年２月６日まで延長すると発表している。

　株価は１２月１２日に年初来高値２２５４円まで上伸した。その後も高値圏で堅調に推移している。

　１月５日の終値２１９３円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７４円５４銭で算出）は２９～３０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３４円で算出）は１．６％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１１９２円７３銭で算出）は１．８倍近辺である。なお時価総額は約１１６５億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインだ。上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）