ＪＳＰ＜７９４２＞（東１）は発泡プラスチック製品の大手である。１８年３月期は営業微減益予想だが、価格改定や高付加価値製品拡販が進展して上振れ余地がありそうだ。株価は高値圏で堅調に推移している。上値を試す展開が期待される。

■発泡プラスチック製品大手、高機能・高付加価値製品を開発・拡販

　発泡プラスチック製品の大手である。押出発泡技術をベースとするポリスチレン・ポリエチレン・ポリプロピレンシートなどの押出事業（産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など）、ビーズ発泡技術をベースとする発泡ポリプロピレン・発泡ポリエチレン・発泡性ポリスチレン製品などのビーズ事業（自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、ＩＴ製品輸送用通い函など）、その他事業（一般包材など）を展開している。

　１７年３月期のセグメント別売上高構成比は押出事業３５％、ビーズ事業６０％、その他５％だった。収益は販売数量、為替、原油価格、原料価格と販売価格の差であるスプレッド、プロダクトミックスなどが影響する特性がある。

■高機能・高付加価値製品の拡販推進、自動車用「ピーブロック」が拡大

　自動車部品用発泡ポリプロピレン「ピーブロック（英名ＡＲＰＲＯ）」や、住宅用高性能断熱材「ミラフォーム」など高機能・高付加価値製品の拡販を推進し、生産能力の増強も進めている。

　自動車用「ピーブロック」は自動車軽量化要求に対応する製品として需要が急速に拡大している。特に日系自動車メーカーのリアシートコア材への採用が広がり、搭載車種生産台数は１６年度の約１３０万台から２０年度には約５２０万台に拡大する見込みだ。

　北米におけるシートコア部品の受注が日系車種に広がり、競技用グラウンド基礎緩衝材の需要も拡大しているため、北米における「ピーブロック」の生産能力を今後３年間で２５％増強する。

■１８年３月期営業微減益予想だが、高付加価値製品拡販で上振れ余地

　今期（１８年３月期）連結業績予想（４月２８日公表）は、売上高が前期（１７年３月期）比６．８％増の１１６５億円、営業利益が１．２％減の９５億円、経常利益が３．３％減の９７億円、純利益が８．２％減の６７億円としている。配当予想は前期と同額の年間５０円（第２四半期末２５円、期末２５円）としている。予想配当性向は２２．２％となる。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比４．１％増の５６８億１５百万円、営業利益が０．５％減の４９億７３百万円、経常利益が１．４％減の４９億５９百万円、純利益が５．９％減の３５億９５百万円だった。

　販売数量が順調に増加し、高付加価値製品比率も上昇して増収だが、国内における原材料価格上昇に対する製品価格改定時期のずれや、運送費値上がりなどの影響で営業微減益だった。ただし計画を上回った。売上総利益率は３０．２％で１．２ポイント低下し、販管費比率は２１．４％で０．８ポイント低下した。営業外では為替差損が増加した。

　押出事業は売上高が１．７％増の１９１億０６百万円で営業利益が１６．４％減の１２億６６百万円だった。高付加価値製品拡販で増収だが、原材料価格上昇に対する製品価格改定時期のずれで減益だった。ビーズ事業は売上高が５．９％増の３４９億６９百万円で営業利益が５．０％増の４０億８９百万円だった。自動車用「ピーブロック」など高付加価値製品の拡販も寄与して販売数量が順調に増加した。その他事業は売上高が１．６％減の２７億３９百万円で営業利益が１３．４％減の５９百万円だった。

　通期ベースでは、販売数量が順調に増加して増収だが、国内外における原料価格の上昇などで営業微減益予想としている。またビーズ事業においては、北米自動車市場の減速、中国における第３四半期（１０～１２月）の一時的需要減少などを想定しているようだ。

　ただし保守的な印象が強い。自動車関連「ピーブロック」の採用が拡大し、台湾で液晶ＴＶ基板輸送緩衝材の需要が回復する。また通期会社予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高が４８．８％、営業利益が５２．３％、経常利益が５１．１％、純利益が５３．７％と順調である。価格改定や自動車用「ピーブロック」など高付加価値製品の拡販が進展し、通期会社予想に上振れ余地がありそうだ。

　中期経営計画「Ｄｅｅｐｅｎ＆Ｇｒｏｗ２０１７」では、目標数値に１８年３月期の売上高１３５０億円（海外が約５３０億円）、営業利益８８億円（売上高営業利益率６．５％以上）を掲げている。今期（１８年３月期）連結業績予想は、原油価格下落の影響などで売上高が計画未達となるが、高付加価値製品へのポートフォリオ改善や原油価格安定によるスプレッド回復などで各利益は計画を超過達成する見込みだ。中期的にも収益拡大基調が期待される。

■株価は高値圏で堅調

　株価は高値圏３８００円～３９００円近辺で堅調に推移している。１月１６日には３９８０円まで上伸して高値を更新した。

　１月１７日の終値３９３５円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２２４円７５銭で算出）は１７～１８倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５０円で算出）は１．３％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２４３３円１０銭で算出）は１．６倍近辺である。時価総額は約１２３６億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインだ。上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）