トーセ＜４７２８＞（東１）は家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手である。１８年８月期第１四半期は赤字が縮小した。そして通期は大幅増収増益予想である。株価は１７年１１月高値から急反落したが、下値固め完了し、１８年８月期大幅増収増益予想を再評価して反発が期待される。

■家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手

　家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手で、デジタルエンタテインメント事業（ゲームを中心とするデジタルコンテンツの企画・開発・運営などの受託）、その他事業（東南アジア向けコンテンツ配信事業、ＳＩ事業、家庭用カラオケ楽曲配信事業、パソコン向けアバター制作事業などの新規事業）を展開している。
　
　複雑化・多様化するゲーム市場において豊富なパイプライン展開を可能とする多彩の技術ポートフォリオ、長年の実績とノウハウに基づく信用力と強固な財務基盤、豊富な実績に裏付けされた開発売上と積み上げ型の運営売上を持つ安定的なビジネスモデルを特徴・強みとしている。約１０００名のスタッフ数は独立系受託開発企業として業界最大規模である。

　収益は、開発業務の進行に合わせて受け取る開発売上、コンテンツ配信後の運営に伴う運営売上、コンテンツ販売数量に基づくロイヤリティ売上で、大型案件の開発受託の有無や開発完了・売上計上時期などによって変動しやすい特性がある。またプロジェクトの大型化に伴って開発期間が長期化する傾向を強めている。

　なお１７年８月期の開発完了タイトル数は、家庭用ゲーム機向け１０タイトル、パソコン向け６タイトル、パチンコ・パチスロ向け１タイトル、アミューズメント向け２タイトル、スマートフォン向け１４タイトル、合計３３タイトルだった。

■稼動プロジェクト数は底打ちして回復傾向
　
　１７年８月期の稼動プロジェクト数（単体ベース、運営プロジェクトや試作案件を含む）は、１６年８月期比９８件増加して３４７件となった。プロジェクトの大型化に伴って、１４年８月期４０７件から、１５年８月期３１３件、そして１６年８月期２４９件と減少傾向だったが、１７年８月期には底打ちして回復傾向を強めた。

　なお１６年８月期スタートの中期経営計画では、重点施策としてサービス業務の拡大、グローバル化の推進、サービス分野の拡大、収益基盤の拡充に取組んでいる。

■１８年８月期１Ｑは赤字縮小

　今期（１８年８月期）第１四半期連結業績は、売上高が前年同期比２８．０％増の７億１７百万円、営業利益が４７百万円の赤字（前年同期は９２百万円の赤字）、経常利益が３６百万円の赤字（同４２百万円の赤字）、純利益が３８百万円の赤字（同５２百万円の赤字）だった。

　売上面ではスマートフォン向けゲーム運営が伸長して大幅増収だった。開発・運営をサポートしているスマートフォン向けゲーム「ドラゴンクエストライバルズ（配信元：スクウエア・エニックス）」は１２００万ダウンロードを突破した。開発完了タイトル数は家庭用ゲーム機向け１タイトル、パソコン向け１タイトル、スマートフォン向け６タイトル、合計８タイトルだった。

　顧客と取り決めた開発スケジュールの関係上、売上計上時期が第２四半期以降に集中しているため、営業利益、経常利益、純利益とも赤字だったが、前年同期との比較で赤字が縮小した。

　デジタルエンタテインメント事業は、売上高が３６．１％増の６億６７百万円、営業利益が７百万円の赤字（同５百万円赤字）だった。スマートフォン向けゲーム運営売上が伸長して大幅増収だが、ゲームソフト関連中心にロイヤリティ売上が減少した影響で営業赤字だった。

　なお売上高の分野別内訳はゲームソフト関連が２６．０％減の１億３１百万円、モバイルコンテンツ関連が５８．１％増の４億９４百万円、パチンコ・パチスロ関連が４１百万円（前年同期はなし）で、項目別内訳は開発売上が１６．５％増の３億２９百万円、運営売上が９５．９％増の３億０６百万円、ロイヤリティ売上が３７．９％減の３１百万円だった。

　その他事業は、売上高が２９．０％減の４９百万円、営業利益が３９百万円の赤字（同８７百万円の赤字）だった。子会社における新規案件受注が低調で減収だが、東南アジア向けコンテンツ配信事業の先行投資費用が一巡して営業赤字が縮小した。

■１８年８月期通期は大幅増収増益予想

　今期（１８年８月期）通期の連結業績予想（１０月１０日公表）は、売上高が前期（１７年８月期）比２０．２％増の５６億５４百万円、営業利益が６５．７％増の５億１０百万円、経常利益が３６．２％増の５億５３百万円、純利益が４７．１％増の３億０８百万円としている。

　通期ベースでは、収益性の高い案件の受注拡大で大幅増収増益予想としている。配当予想は前期と同額の年間２５円（第２四半期末１２円５０銭、期末１２円５０銭）としている。予想配当性向は６１．５％となる。

■株価は下値固め完了して反発期待

　株価は１７年１１月高値３８３０円から急反落して調整局面だが、２０００円近辺で推移して下値固め完了感を強めている。

　１月１８日の終値２０３０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４０円６４銭で算出）は５０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２５円で算出）は１．２％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ７７５円７９銭で算出）は２．６倍近辺である。時価総額は約１５８億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線を割り込んだが、２０００円近辺が下値支持線の形だ。下値固め完了し、１８年８月期大幅増収増益予想を再評価して反発が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）