トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、買い取り強化を積極推進している。１８年２月期は第３四半期累計が減益だったが、通期は２桁増益予想である。既存店も好調に推移している。通期ベースで好業績が期待される。株価は１２月の昨年来高値圏から反落したが、調整一巡感を強めている。

■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルなどのリユースショップを、首都圏直営店中心にチェーン展開している。１７年２月期末時点の店舗数は、１６年９月子会社化したカインドオルも含めてグループ合計１３６店舗だった。

　中期成長に向けた戦略として、既存店強化（店舗移転・リニューアル、出張・宅配など一般買い取り強化による売上総利益率改善）、多店舗展開（複数業態組み合わせて年間１２店舗前後の新規出店、全国大都市圏への展開）、新業態開発・出店、海外事業を推進している。

　目標数値には１９年２月期売上高１７５億７８百万円、償却前営業利益１２億９１百万円、営業利益９億７２百万円、経常利益１０億０１百万円を掲げている。配当性向は２５％以上を当面の目標としている。

■１８年２月期３Ｑ累計は減益

　今期（１８年２月期）第３四半期累計の連結業績は売上高が前年同期比２９．４％増の１２０億７５百万円だが、営業利益が２１．７％減の４億６０百万円、経常利益が１７．０％減の５億０１百万円、純利益が１２．６％減の３億３４百万円だった。

　既存店売上（単体）が１０１．２％と回復し、１２店舗の新規出店、カインドオルにおける営業強化も寄与して大幅増収だったが、売上総利益率の低下で大幅減益だった。

　差引売上総利益率は６２．２％で３．６ポイント低下した。単体ベースの既存店の売上総利益率が１．３ポイント低下し、売上総利益率の低いカインドオルの連結も影響した。販管費比率は５８．４％で１．１ポイント低下した。上期に新店費用が先行発生したが、第３四半期累計ベースでの販管費比率は低下した。

■１８年２月期通期は２桁増収増益予想

　今期（１８年２月期）連結業績予想（４月１２日公表）は、売上高が前期（１７年２月期）比２３．２％増の１６４億２０百万円、営業利益が１６．１％増の８億５３百万円、経常利益が１６．２％増の８億８１百万円、そして純利益が１９．７％増の５億８１百万円としている。既存店売上は１０１．０％、既存店の売上総利益率は前期６４．８％と同水準を目指すとしている。

　既存店におけるマーケティング強化、１３店舗前後の新規出店、カインドオルの通期寄与などで２桁増収増益予想である。前期出店した名古屋と福岡の早期収益化、新業態の多店舗展開の本格化、カインドオル不採算店のテコ入れを推進する。また「トレファクＯＮＬＩＮＥ」を１０月から本格始動する。タイは１１月に２号店をオープンした。

　月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１７年１２月は全店１１０．９％、既存店１０１．３％だった。１２月は衣料、生活家電などが好調に推移し、２ヶ月連続の前年比プラスだった。新規出店は２店舗で店舗数は１１３店舗（うちＦＣ４店舗）となった。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７３．５％、営業利益が５３．９％、経常利益が５６．９％、純利益が５７．５％である。低水準だが、新規出店が計画の１３店舗を上回る１４店舗となる見込みであり、新店の下期収益貢献が見込まれるとしている。既存店も好調に推移しており、通期ベースで好業績を期待したい。

　なお配当予想は前期と同額の年間１６円（第２四半期末８円、期末８円）としている。予想配当性向は３０．４％となる。

■株主優待制度は２月末に実施、内容を一部変更

　１１月１０日に株主優待制度の優待内容の一部をクオカードから割引券に変更すると発表している。優待対象は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主で、１８年２月末から実施する。

■株価は調整一巡感

　株価は１２月６日の昨年来高値１１０５円から反落したが、１０００円近辺で推移して調整一巡感を強めている。

　１月３１日の終値９５５円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５２円４８銭で算出）は１８～１９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１６円で算出）は１．７％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３３３円６９銭で算出）は２．９倍近辺である。時価総額は約１０９億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインだ。調整一巡して戻りを試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）