■４月に新中期経営計画を発表～『やればできるという自信』『チャレンジする喜び』『夢を持つ事の大切さ』を伝え続ける、今年は３０周年！～

　東京個別指導学院＜４７４５＞（東１）の代表取締役社長齋藤勝己氏は２月２４日、東京・丸の内で開催した個人投資家向け会社説明会で、同社の概要、市場環境における同社のポジショニング、成長戦略について説明したうえで、４月に新中期経営計画を発表することを明らかにした。

　会場を埋めた個人投資家（１２６名）を前に、齋藤社長は冒頭「教育理念にもとづく個別指導のサービスを世の中に提案し、『やればできるという自信』『チャレンジする喜び』『夢を持つ事の大切さ』を伝えてきた当社は、２０１５年には３０周年を迎えます。」と述べ、同社の現状から話をはじめた。

　同社は、顧客からの評価は高く、２０１５年度オリコン顧客満足度ランキングで、高校受験個別指導塾部門（首都圏）で２年連続総合１位（全９項目１位）をはじめ、大学受験個別指導部門総合１位（６項目で１位））、中学受験個別指導部門（首都圏）総合２位（３項目１位）を受賞。イード塾アワード２０１４では高校生・大学受験生／個別指導で３年連続最優秀賞を受賞している。

斎藤社長の説明概要は以下の通りである。

■戦略戦略～ベネッセと連携、事業の複線化を実現へ

　近年、学習塾の市場では、個別指導塾が注目され、競争が激化している。人口集中により少子化の影響が少ない大都市を中心に、個別指導塾の新規開校を行うことが同社のここまでの戦略である。他社との差別化を明らかにする優位性について、齋藤社長は「塾の市場では、多様なニーズに対応できる個別指導塾が注目されていますが、教育理念をよく理解し共感することで自らホスピタリティを発揮できる優れた講師陣を多数養成していることが当社の特長であり、お客様から高い評価をいただいている要因の一つになっています」と解説し、創業時から一貫して積み重ねてきた理念に基づく行動こそが、いま急速に再成長を続ける同社の強みとなっていることを語る。

■「自立」「共生」を軸に、時代変化に対応できる人間形成目指す

　子どもたちが生きる未来社会像から導き出された東京個別指導学院の成長戦略について「教育を考えることは子どもたちがこれから生きていく未来のことを考えることにほかなりません。技術革新、グローバリゼ―ション、少子高齢化など、今後社会の変化が加速していく中で、技術革新とグローバリゼーションについて言えば、現在の小学生３人中２人は、今はまだ存在していない職業に携わるかもしれません。それは予測不能な変化の時代と言えるでしょう。大切なのは、自分で考え、主体的に動ける力すなわち『自立』です。」と語り、「グローバリゼーションと少子高齢化についてみれば、既に国内の外国人労働者は約７２万人と言われ、１年あたりの大卒就業希望者数約４１万人に比べ多くなっています。海外人材と協働するこれからの時代は価値多様性の時代です。多様な人材との協業には異文化理解力や他者受容力が求められますから、『共生』はキーワードになります」と続ける。

　東京個別指導学院では、こうした時代変化に対応できる人間形成に向け、「自分の夢や目標に向かってチャレンジする力を育むことを「自立」の、自分を支えてくれる人への感謝の心や優しさを育むことを「共生」の下地であると考えており、ひいては教育理念である「やればできるという自信・チャレンジする喜び・夢を持つ事の大切さ」を伝えていくことが核であると位置づけ、その上に今後の成長戦略を描いていく。

■新業態「クラスベネッセ」の開校など、新ニーズ掘り起こしを

　主軸事業である個別指導事業については引き続き新規開校を実施していくとともに、持続的安定的な企業成長を目指し、事業の複線化を実現していく戦略である。具体的な戦術として、齋藤社長は、「共通の教育理念のもと、小学生を対象とした、コミュニケーションする力を養う『Ｂｅｎｅｓｓｅ　文章表現教室』、科学的思考を育む『Ｂｅｎｅｓｓｅサイエンス教室』で年齢層拡大を、教育機会の地域による違いの解消を目的とした『ネット教室』で地域拡大を、ベネッセコーポレーションと連携した新業態『クラスベネッセ』の開校など、新しいニーズの掘り起こしを図っていきます」と力強く語った。

■好業績・新事業展開など材料豊富！昨年来の高値更新も

　株価は、昨年来の高値が４９０円（７月７日）、安値が２４０円（１月６日）、その後しばらく底値固めの調整の日々が続いたが、１月の終わり３３８円どころを底に転換、一気に上昇ラインに乗せして本日は高値４６１円と目先的には節目とみられる３割戻しを達成しが、商い増加とともに、足元の業績好調に加え、新しい事業展開への期待も支援材料。昨年来の高値越しが期待される。