トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、買い取り強化を積極推進している。１８年２月期２桁増益予想で、１９年２月期も収益拡大が期待される。２月２８日には収益拡大に向けてゴルフキッズの子会社化を発表した。株価は地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、調整一巡して反発が期待される。

■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルなどのリユースショップを、首都圏直営店中心にチェーン展開している。１７年２月期末時点の店舗数は、１６年９月子会社化したカインドオルも含めてグループ合計１３６店舗だった。
　
　２月２８日にはゴルフ用品専門リユースショップの老舗であるゴルフキッズの子会社化（株式譲渡３月１５日予定）を発表した。ゴルフキッズは関東と関西を中心に直営１店舗、ＦＣ２０店舗を展開している。

　中期成長に向けた戦略として、既存店強化（店舗移転・リニューアル、出張・宅配など一般買い取り強化による売上総利益率改善）、多店舗展開（複数業態組み合わせて年間１２店舗前後の新規出店、全国大都市圏への展開）、新業態開発・出店、海外事業を推進している。

　目標数値には１９年２月期売上高１７５億７８百万円、償却前営業利益１２億９１百万円、営業利益９億７２百万円、経常利益１０億０１百万円を掲げている。配当性向は２５％以上を当面の目標としている。

■１８年２月期２桁増収増益予想、１９年２月期も収益拡大期待

　１８年２月期の連結業績予想は、売上高が１７年２月期比２３．２％増の１６４億２０百万円、営業利益が１６．１％増の８億５３百万円、経常利益が１６．２％増の８億８１百万円、そして純利益が１９．７％増の５億８１百万円としている。既存店売上（単体）は１０１．０％、既存店の売上総利益率は１７年２月期６４．８％と同水準を目指す。配当予想は１７年２月期と同額の年間１６円（第２四半期末８円、期末８円）で予想配当性向は３０．４％となる。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比２９．４％増の１２０億７５百万円、営業利益が２１．７％減の４億６０百万円、経常利益が１７．０％減の５億０１百万円、純利益が１２．６％減の３億３４百万円だった。既存店売上（単体）が１０１．２％と回復し、１２店舗の新規出店、カインドオルにおける営業強化も寄与して大幅増収だったが、売上総利益率の低下で大幅減益だった。

　差引売上総利益率は６２．２％で３．６ポイント低下した。単体ベースの既存店の売上総利益率が１．３ポイント低下し、売上総利益率の低いカインドオルの連結も影響した。販管費比率は５８．４％で１．１ポイント低下した。上期に新店費用が先行発生したが、第３四半期累計ベースでの販管費比率は低下した。

　通期では既存店におけるマーケティング強化、１３店舗前後の新規出店、カインドオルの通期寄与などで２桁増収増益予想である。前期出店した名古屋と福岡の早期収益化、新業態の多店舗展開の本格化、カインドオル不採算店のテコ入れを推進する。またトレファクＯＮＬＩＮＥを１０月から本格始動した。タイは１１月に２号店をオープンした。

　月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１８年１月は全店１０７．９％、既存店９８．１％だった。降雪の影響で既存店売上は３ヶ月ぶりに前年を下回ったが、概ね順調と言えるだろう。新規出店は０店舗で店舗数は１１３店舗（うちＦＣ４店舗）である。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７３．５％、営業利益が５３．９％、経常利益が５６．９％、純利益が５７．５％である。低水準だが、新規出店が計画の１３店舗を上回る１４店舗となる見込みであり、新店の下期収益貢献が見込まれるとしている。既存店も好調に推移しており、通期ベースで好業績を期待したい。そして１９年２月期も積極的な事業展開で収益拡大が期待される。

■株主優待制度は２月末に実施

　株主優待制度は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象に実施している。

■株価は調整一巡して反発期待

　株価は地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、８００円台で調整一巡感を強めている。

　３月５日の終値８１２円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５２円４８銭で算出）は１５～１６倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間１６円で算出）は２．０％近辺、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ３３３円６９銭で算出）は２．４倍近辺である。時価総額は約９４億円である。

　週足チャートで見ると８００円近辺が下値支持線の形だ。調整一巡して反発が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）