寿スピリッツ＜２２２２＞（東１）は「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げ、首都圏エリア展開強化や商品プレミアム化などの重点施策を加速している。１８年３月期大幅増収増益予想である。そして再増額の可能性が高いだろう。なお配当予想は３月１２日に増額修正している。株価は２月の上場来高値から反落したが、調整一巡して上値を試す展開が期待される。

■「お菓子の総合プロデューサー」として地域限定ブランド菓子を展開

　地域限定ブランド菓子の製造・販売を主力とする持株会社である。全国各地のお菓子のオリジナルブランドとショップブランドを創造する「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げている。さらに「ワールド　サプライジング　リゾート（ＷＳＲ）宣言」を経営スローガンに掲げ、中期経営目標を売上高経常利益率２０％としている。

　主要子会社（セグメント）はケイシイシイ、寿製菓・但馬寿、シュクレイ、九十九島グループ、販売子会社（東海３社、中国・九州４社、関西２社）である。シュクレイはフランセを１７年４月吸収合併して生産直販型会社に移行した。

　１７年３月期の販売チャンネル別売上構成比は、通信販売７．２％（うちルタオ通販５．８％）、店舗販売（直営店舗、催事）４３．３％、卸売（駅・空港・高速道路ＳＡなどの小売店、代理店卸、ＯＥＭ）４６．９％、海外２．４％、その他０．１％だった。駅・空港・高速道路ＳＡなど交通機関チャネルでの土産品としての販売比率が高いことも特徴である。またクリスマス・年末年始・バレンタイン・ホワイトデー商戦などで下期の構成比が高くなる季節特性がある。

■首都圏ＷＳＲ化展開など重点施策が大幅伸長

　重点施策として、プレミアム・スイーツブランドの創出と育成（地域・チャンネル特性にマッチした商品開発推進、主力商品リニューアルによるバージョンアップと価格改定、販路開拓やリアル店舗と通販の融合、新業態店の拡大）、インバウンド対策の強化（国内主要国際空港における免税売店等への販売強化、直営店舗での免税対応強化）、首都圏でのＷＳＲ化展開（シュクレイの多ブランド展開推進や販路拡大、グループ各社による期間限定店舗展開の推進など）、海外展開、生産性向上による製造採算改善などを推進している。

　重点施策の１７年３月期売上高は、国内主要国際空港でのインバウンドが１６年３月期比２．４倍の１９億６０百万円、海外（台湾現地法人売上高＋韓国・香港向けロイヤルティ含む国内出荷売上高）が４１．５％増の７億７８百万円、シュクレイ（首都圏ＷＳＲ化）が９５．９％増の９２億７５百万円と大幅伸長した。

■１８年３月期配当を増額修正、業績予想も再増額の可能性

　１８年３月期連結業績予想（１１月１日に増額修正）は、売上高が１７年３月期比１２．９％増の３６７億４０百万円、営業利益が２１．４％増の４６億７０百万円、経常利益が２０．６％増の４７億円、純利益が２８．３％増の３３億円としている。配当予想は３月１２日に期末５円増額修正して年間３５円（期末一括）とした。１７年３月期との比較では１０円増配となる。予想配当性向は３３．０％となる。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比１５．８％増の２７５億４６百万円、営業利益が２９．４％増の３７億３０百万円、経常利益が２９．４％増の３７億６０百万円、純利益が４９．９％増の２６億８１百万円だった。

　シュクレイの収益性が、ブランド認知度向上による売上拡大と、グループ再編効果により大幅改善した。また国際線ターミナル免税エリアでの販売強化が奏功し、インバウンド売上も大幅伸長した。売上総利益率は５６．７％で１．１ポイント上昇、販管費比率は４３．１％で０．４ポイント低下した。純利益は繰延税金資産の追加計上も寄与した。

　セグメント別に見るとシュクレイが２７．１％増収、ケイシイシイが１５．７％増収、販売子会社が９．３％増収、寿製菓・但馬寿が８．９％増収と好調だった。九十九島グループは１．８％増収だった。重点施策の売上高はインバウンドが８５．４％増の２５億０１百万円、海外が５７．５％増の８億８７百万円、そしてシュクレイが２７．１％増の８３億３３百万円だった。

　通期ベースでもシュクレイの収益拡大が牽引して大幅増収増益予想である。重点施策の売上高計画は、インバウンドが５３．１％増の３０億円、海外が５４．２％増の１２億円、シュクレイが２２．０％増の１１３億１９百万円としている。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７５．０％、営業利益が７９．９％、経常利益が８０．０％、純利益が８１．３％と高水準である。通期会社予想は再増額の可能性が高く、首都圏ＷＳＲ化展開の積極推進で中期的にも収益拡大基調だろう。

■株主優待は毎年３月末に実施

　株主優待制度は、毎年３月末現在の１００株以上～５００株未満所有株主に対して２０００円相当の自社グループ製品、５００株以上～１０００株未満所有株主に対して４０００円相当の自社グループ製品、１０００株以上所有株主に対して４０００円相当のグループ製品＋３０００円相当の直営店舗利用優待券（代替商品送付可）を贈呈する。

■株価は調整一巡して上値試す

　株価は２月１日の上場来高値６９００円から反落し、配当増額修正に対する反応も限定的の形だが、地合い悪化が影響した２月６日の直近安値５３６０円まで下押すことなく調整一巡感を強めている。

　３月１５日の終値５７００円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ１０６円０４銭で算出）は５４倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３５円で算出）は０．６％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ４０９円２０銭で算出）は１４倍近辺である。時価総額は約１７７４億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線がサポートラインとなりそうだ。調整一巡して上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）