川崎近海汽船＜９１７９＞（東２）は近海輸送と内航輸送を主力としている。１８年３月期は市況改善などが追い風となって大幅増益予想である。株価は世界貿易停滞への警戒感などで戻り高値圏から急反落したが、目先的な売り一巡感を強めている。

■近海輸送と内航輸送を展開

　石炭・木材・鋼材輸送などの近海部門、石炭・石灰石・紙製品・農産品輸送やフェリー輸送などの内航部門を展開している。１７年３月期の売上高構成比は近海部門が３０％、内航部門が７０％だった。新規分野として日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備・洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船事業（ＯＳＶ部門）に進出している。

　内航部門では、トラックドライバー不足に対応した長距離幹線輸送のモーダルシフトの受け皿となるべく、フェリー輸送の航路拡大を推進している。清水～大分航路は１８年３月から２隻体制によるデイリー運航（日曜除く）を開始した。１８年４月には新造船「シルバーティアラ」が八戸～苫小牧航路で就航予定、１８年６月には岩手県宮古港～北海道室蘭港の新たなフェリー航路を開設予定である。

　なお日本初のＬＮＧ燃料フェリー就航に向けて、川崎汽船＜９１０７＞と共同で技術的検証を本格化している。

　収益面では輸送量、運賃市況、為替、燃料油価格、および燃料油価格変動に伴う燃料調整金などが影響する特性がある。

■１８年３月期大幅増益予想、３回目の増額余地

　１８年３月期連結業績予想（１月３１日に上方修正、営業利益と経常利益は１０月に続いて２回目）は、売上高が１７年３月期比１０．７％増の４１５億円、営業利益が６２．８％増の２３億円、経常利益が７３．４％増の２３億５０百万円、純利益が８５．６％増の１１億円としている。前提条件は為替が１ドル＝１１０円、内航燃料油価格（Ｃ重油）が５万３７００円／ＫＬである。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比１１．１％増の３１１億０２百万円、営業利益が９５．４％増の２２億８３百万円、経常利益が２．１倍の２３億４８百万円、純利益が２．４倍の１０億６１百万円だった。

　近海部門での市況改善や、内航部門での堅調な荷動きなどで大幅増収増益だった。売上総利益率は１６．９％で２．４ポイント上昇、販管費比率は９．６％で０．８ポイント低下した。営業外では持分法投資損益が悪化したが、為替差損益が改善した。特別利益では負ののれん発生益４億８９百万円、特別損失では用船契約解約金１３億２２百万円を計上した。

　近海部門は、売上高が４．６％増の８９億１５百万円で、営業利益が６億７３百万円の赤字（前年同期は１４億１５百万円の赤字）だった。バイオマス燃料ＰＫＳの輸送量が大幅増加し、市況改善も寄与して営業赤字が縮小した。内航部門は、売上高が７．９％増の２１０億１４百万円で、営業利益が７．２％増の２７億７０百万円だった。荷動きが堅調に推移した。オフショア支援のＯＳＶ部門は売上高が１１億６９百万円で営業利益が１億８５百万円だった。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７４．９％、営業利益が９９．３％、経常利益が９９．９％、純利益が９６．５％である。通期利益予想には３回目の増額余地がありそうだ。

　配当予想は第２四半期末が５円、期末が５０円としている。１７年１０月１日付の株式併合（１０株を１株に併合）を考慮して株式併合後に換算すると年間１００円となり、１７年３月期の換算後の年間８０円との比較で実質的に２０円増配となる。

■株価は目先的な売り一巡感

　株価（１７年１０月１日付で１０株を１株に併合）は、世界貿易停滞への警戒感などで４０００円近辺の戻り高値圏から急反落したが、３５００円近辺で目先的な売り一巡感を強めている。

　３月３０日の終値３６２５円を指標面（１株当たり数値は１７年１０月１日付株式併合後に換算）で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ３７４円６９銭で算出）は９～１０倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間１００円で算出）は２．８％近辺、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ７９７２円４０銭で算出）は０．５倍近辺である。時価総額は約１０７億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線を割り込んだが、５２週移動平均線近辺から切り返している。低ＰＢＲも支援材料に戻りを試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）