【アナリスト水田雅展の銘柄診断】鉄人化計画はモミ合い上放れ、収益改善基調を評価

【アナリスト水田雅展の銘柄分析

 カラオケルーム運営などを展開する鉄人化計画<2404>(東2)の株価は、徐々に水準を切り上げてモミ合い上放れの動きを強めている。3月13日は484円まで上伸した。収益改善基調を評価して14年12月の519円、14年7月の520円を目指す展開だろう。

 首都圏中心に展開する「カラオケの鉄人」ブランドのカラオケルーム運営事業を主力として、京都中心に「からふね屋珈琲店」を展開するフルサービス型珈琲ショップ運営事業、ビリヤード・ダーツ遊技場運営事業、まんが喫茶(複合カフェ)運営事業、および「カラオケの鉄人モバイル(カラ鉄モバイル)」サイト運営やコンテンツ配信ASPサービスのCP事業、音響設備販売事業を展開している。

 カラオケルーム運営事業は、すべてのルームで複数の通信カラオケメーカーの機種が利用できる独自開発のカラオケ集中管理システム「鉄人システム」をベースとして、50万曲を超える豊富な楽曲配信、独自分析によるオリジナル楽曲の配信、顧客情報のデータベース化などを特徴としている。

 出店戦略は20ルーム前後の中小型店舗で設備投資負担が小さい居抜き物件への出店を基本として、首都圏中心部の駅前立地などでは40ルーム以上の大型店も出店する。なお前期(14年8月期)からは、従来の拡大路線から収益性と効率性を重視した厳選出店戦略に変更し、不採算店舗の営業フロア縮小・業態転換・閉店も進めて収益改善に取り組んでいる。

 業績不振だった韓国カラオケ店舗事業については14年6月に当社持分の全部を譲渡した。また15年1月には台湾でフルサービス型珈琲ショップを運営する連結子会社を解散・清算すると発表した。

 なお当社の収益構造に関しては、カラオケルーム運営事業が季節要因の影響を受けやすく、忘年会・新年会シーズンの第2四半期(12月~2月)、および歓送迎会シーズンの第3四半期(3月~5月)が繁忙期となって、売上・利益構成比が高いという特徴がある。

 前期(14年8月期)の四半期別推移を見ると売上高は第1四半期(9月~11月)22億92百万円、第2四半期(12月~2月)27億95百万円、第3四半期(3月~5月)26億53百万円、第4四半期(6月~8月)24億11百万円で、営業利益は第1四半期2億12百万円の赤字、第2四半期2億86百万円の黒字、第3四半期1億49百万円の黒字、第4四半期82百万円の黒字である。

 今期(15年8月期)の連結業績見通し(10月15日公表)は、売上高が前期比1.7%減の99億80百万円、営業利益が同80.9%増の5億52百万円、経常利益が同2.0倍の5億93百万円、純利益が同2.5倍の3億35百万円で、配当予想は同6円50銭増配の年間11円(第2四半期末5円50銭、期末5円50銭)としている。

 厳選出店戦略や不採算店舗閉鎖などで減収となるが、店舗収益性の改善で大幅増益見通しとしている。主力のカラオケルーム運営事業では、顧客満足度向上に向けた店舗教育の強化、オリジナル楽曲の開発・提供加速、収益性の高い地域に厳選した新規出店に取り組む方針だ。

 第1四半期(9月~11月)は、総店舗数の減少などで売上高が前年同期比0.6%減収となり、非繁忙期という季節要因も影響して営業赤字だったが、前年同期に比べて赤字幅が縮小した。厳選出店戦略や不採算店舗閉鎖、既存店舗のオペレーション見直し、効率的な販売促進活動の効果で営業損益は改善基調である。

 カラオケルーム運営事業は大手チェーンとの競合が激しいが、オリジナル楽曲提供や大手レーベルとのコラボレーション企画などの営業強化策、店舗運営の効率化などで収益改善基調が期待される。

 株主優待制度については毎年8月31日現在の1単元(100株)以上保有株主に対して、①当社カラオケ店舗「会員カード」、②当社グループで使用可能な「飲食ご優待券」、③からふね屋珈琲「ご優待ギフト」の3点を贈呈する。なお②と③は保有株数に応じて贈呈する。

 株価の動き(15年1月1日付で東証マザーズから東証2部に市場変更)を見ると、概ね450円~470円近辺の小幅レンジでモミ合う展開だったが、徐々に水準を切り上げてモミ合い上放れの動きを強めている。3月13日には484円まで上伸した。

 3月13日の終値482円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS53円95銭で算出)は9倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間11円で算出)は2.3%近辺、前期実績PBR(前期実績の連結BPS286円16銭で算出)は1.7倍近辺である。

 日足チャートで見ると25日移動平均線、週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインとなった。モミ合いから上放れて強基調に転換したようだ。収益改善基調を評価して14年12月の519円、14年7月の520円を目指す展開だろう。

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