ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。健康食宅配会員数が増加基調であり、１８年３月期増収増益だった。そして１９年３月期も増収増益予想である。株価は決算発表を機に高値圏から急落したが、目先的な売り一巡して反発を期待したい。

■健康食宅配サービスのＭＦＤ事業が主力

　健康食宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、およびマーケティング事業を展開している。１８年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業８９％、マーケティング事業１１％だった。

　ＭＦＤ事業は健康食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　需要拡大に対応してＭＦＤ事業の初の生産拠点となる新工場を建設する。１８年度内に着工、１９年度内に操業予定としている。

■マーケティング事業も展開して収益多様化を推進

　健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーなどからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などのマーケティング事業も展開し、収益源の多様化を推進している。

■ＭＦＤ事業の会員数は増加基調

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人、１８年３月期末２２万１７２７人と増加基調である。

　全国の医療機関や調剤薬局などの紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。１８年３月には紹介ネットワーク数が２万ヶ所を突破（１７年３月期末は１万７５９６ヶ所）した。

　健康食通販カタログ「ミールタイム」の発行部数は、１９年３月発行「ミールタイム２０１９春号」から各号８０万部に増刷（現在は各号７５万部）する。さらなる会員数拡大を目指す。

■１８年３月期増収増益、１９年３月期も増収増益予想

　１８年３月期の非連結業績は、売上高が１７年３月期比２．５％増の３３億０６百万円、営業利益が６．８％増の６億４９百万円、経常利益が５．７％増の６億５１百万円、純利益が６．６％増の４億２０百万円だった。

　ＭＦＤ事業において新規施設からの顧客獲得に遅れが発生して計画を下回ったが、マーケティング事業の伸長も寄与して６期連続増収増益、過去最高更新を達成した。売上総利益率は５８．９％で１．２ポイント上昇、販管費比率は３９．２％で０．３ポイント上昇した。

　ＭＦＤ事業は売上高が０．４％増の２９億３３百万円、営業利益が２．３％増の６億７２百万円だった。期末ＭＦＤ事業会員数は９．０％増の２２万１７２７人（うち定期コース会員数は８．８％増の７９２５人）となった。第４四半期の１件あたり購入単価は前年同四半期比３７円増加して６９１８円となった。概ね６９００円前後で推移している。マーケティング事業は売上高が２２．５％増の３億７３百万円、営業利益が２２．３％増の２億７９百万円だった。健康食通販カタログの広告枠販売が順調に推移し、業務受託における複数案件獲得も寄与した。

　１９年３月期の非連結業績予想は、売上高が１８年３月期比１０．４％増の３６億５０百万円、営業利益が８．６％増の７億０５百万円、経常利益が６．８％増の６億９６百万円、純利益が６．０％増の４億４５百万円としている。ＭＦＤ事業では健康食宅配会員数が増加基調であり、マーケティング事業も伸長する。７期連続増収増益予想である。

　セグメント別の計画は、ＭＦＤ事業の売上高が９．８％増の３２億２０百万円で営業利益が１２．１％増の７億５３百万円、マーケティング事業の売上高が１５．２％増の４億３０百万円で営業利益が９．８％増の３億０６百万円としている。新工場建設に向けた投資を推進する。

　なおＭＦＤ事業はおせち料理などで１２月の売上高が増加する季節要因がある。マーケティング事業は業務受託売上が下期偏重だったが、徐々に平準化が進んでいる。利益配分については、事業規模や収益が安定成長段階に入ったと判断された時点で、配当による株主への利益還元に努めるとしている。

■２３年３月期営業利益２０億円目指す、中期的に収益拡大基調

　１８年２月に１９年３月期を初年度とする中期経営計画「ｗｉｌｌ２０２２」を策定した。

　団塊の世代の先頭である１９４７年生まれが７５歳となり、本格的なひとり暮らし社会が始まる２０２２年に向けて、目標値には２３年３月期売上高１００億円、営業利益２０億円、営業利益率２０％を掲げている。セグメント別目標は、ＭＦＤ事業が売上高９１億円、営業利益２０億円、マーケティング事業が売上高６億円、営業利益４億円、新設予定のメディア事業が売上高３億円、営業利益２億円、営業利益調整の全社費用６億円としている。

　ＭＦＤ事業では、ＳＰＡ（製造小売業）モデルへの事業構造転換を推進し、圧倒的ＮＯ．１の健康食ブランドの確立を目指す。マーケティング事業では、医療機関リコメンドサンプリングを成長ドライバーとして大型契約獲得を推進し、商品力を高めてＴＶＣＭと競争できるサービス提供を目指す。新設予定のメディア事業では、ポイント家電を軸に自社の強みを活かした新事業を創出し、第３の収益柱を目指す。

　一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者などの増加を背景として健康食宅配市場は拡大基調が予想される。従来の食事宅配サービスと一線を画した健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大基調だろう。

■株価は目先的な売り一巡して反発期待

　株価は急伸した４月９日の上場来高値２４１３円から反落し、さらに決算発表を機に急落した。１８年３月期実績が計画を下回ったことが嫌気された可能性がありそうだ。

　５月１日の終値１７６０円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ６９円９３銭で算出）は約２５倍、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ３５８円０３銭で算出）は約４．９倍である。時価総額は約１１２億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線がサポートラインだ。目先的な売り一巡して反発を期待したい。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）