ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は、消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。１８年３月期は増益・増配だった。１９年３月期も増益予想である。なお自己株式取得期間を再延長した。これを好感して株価は高値更新の展開だ。

■医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業を展開

　消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。収益面では薬価改定、ライセンス収入・ロイヤリティ収入、研究開発費、広告宣伝費などの影響を受けやすい。

　１８年３月期のセグメント別売上高構成比は医療用医薬品事業５４％、コンシューマーヘルスケア事業４６％、その他０％、営業利益構成比（連結調整前）は医療用医薬品事業２６％、コンシューマーヘルスケア事業７２％、その他３％だった。海外売上比率は２６％である。

　医療用医薬品事業は、潰瘍性大腸炎治療剤アサコールを主力として、Ｈ２受容体拮抗剤アシノン、亜鉛含有胃潰瘍治療剤プロマック、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドなども展開している。子会社ティロッツ社は１５年７月アストラゼネカ社から炎症性腸疾患（ＩＢＤ）治療剤Ｅｎｔｏｃｏｒｔの米国を除く全世界における権利を取得し、１６年１１月国内でゼンタコートカプセルを発売した。１７年５月には潰瘍性大腸炎治療剤アサコールの用法・用量を追加（開発番号Ｚ－２０６、協和発酵キリンと共同開発）した。

　コンシューマーヘルスケア事業は、ヘパリーゼ群、コンドロイチン群、ウィズワン群を主力として、日本で初めて月経前症候群の効能を取得した西洋ハーブ・ダイレクトＯＴＣ医薬品プレフェミン、連結子会社イオナ　インターナショナルの「イオナ」ブランド化粧品なども、全国の薬局・薬店・ドラッグストアなどに販売している。

■消化器分野を最重点領域として新薬開発を推進

　消化器分野を最重点領域と位置付けて、新薬開発を推進している。膵臓癌を適応症とする「Ｚ－３６０」は日本を含むアジア地域でフェーズ２国際共同治験中、子宮頸癌を適応症とする「Ｚ－１００」は日本を含むアジア地域でフェーズ３国際共同治験中である。

　１８年３月にはビフォーファーマ社との高カリウム血症治療薬Ｖｅｌｔａｓｓａの日本国内における独占的開発・販売契約を締結した。米国では１５年１２月から販売され、欧州では１７年７月にＥＭＡ（欧州医薬品庁）から承認を取得している。またビフォーファーマ社から導入した鉄欠乏性貧血治療剤「Ｚ－２１３」の国内製造販売承認を申請した。本剤は世界７５ヶ国で承認を取得している。

　海外は、中国で潰瘍性大腸炎を適応症として「Ｚ－２０６」を承認申請中、欧州で潰瘍性大腸炎を適応症とする「ＴＰ０５」を承認申請中である。自社開発「Ｚ－３３８」は欧州で機能性ディスペプシアを対象としたフェーズ３を実施し、北米ではフェーズ２が終了している。

■１８年３月期は増益・増配、１９年３月期も増益予想

　１８年３月期の連結業績は、売上高が１７年３月期比０．４％減の６４５億６８百万円、営業利益が６．４％増の４８億３０百万円、経常利益が１４．７％増の５０億８９百万円、純利益が１７．３％増の４１億５７百万円だった。

　海外事業の好調や、研究開発費などの経費の効率的使用で増益だった。差引売上総利益率は７１．６％で０．４ポイント低下、販管費比率は６４．１％で０．９ポイント低下した。営業外では為替差損益が改善した。特別利益では投資有価証券売却益が減少した。

　セグメント別には、医療用医薬品事業は売上高が０．４％増の３４５億８３百万円で営業利益（連結調整前）が５０．０％増の２５億７５百万円だった。アサコールは国内では後発品や競合品の影響で苦戦したが、海外が好調だった。コンシューマーヘルスケア事業は売上高が１．５％減の２９８億３１百万円で営業利益が１０．４％減の７１億５０百万円だった。コンドロイチン群が競争激化でやや苦戦した。

　１９年３月期連結業績予想は、売上高が１８年３月期比５．３％増の６８０億円、営業利益が７．７％増の５２億円、経常利益が２．２％増の５２億円、そして純利益が３．４％増の４３億円としている。研究開発費の増加などを増収効果で吸収する見込みだ。好業績を期待したい。

　１８年３月期の配当は、１７年３月期比２円増配の年間３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）とした。１９年３月期の配当予想は１８年３月期と同額の年間３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）で、予想配当性向は３９．８％となる。

■株主優待は毎年９月末と３月末の年２回実施

　株主優待制度は毎年９月末および３月末現在の株主に対して実施している。保有株式数に応じて自社グループ商品を贈呈する。

■株価は高値更新

　１７年６月１６日発表の自己株式取得（８月４日取得枠拡大を発表、１１月２日取得期間延長を発表、２月６日取得期間延長を発表、取得株式総数の上限３６０万株、取得価額総額の上限７２億円、取得期間１７年６月１９日～１８年５月１１日）について、５月１１日に取得期間の再延長を発表した。１８年６月１５日まで延長する。なお５月１１日時点の累計取得株式数は２７８万３３００株である。

　株価は５月１５日に２３５５円まで上伸し、１月高値２３４８円を突破した。自己株式取得期間再延長も好感して高値更新の展開だ。

　５月１５日の終値２３４９円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ８５円３６銭で算出）は約２８倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間３４円で算出）は約１．４％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１３００円８８銭で算出）は約１．８倍である。時価総額は約１２４８億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線が２６週移動平均線を上抜くゴールデンクロスが接近している。上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）