デジタルハーツホールディングス（ハーツユナイテッドグループが１８年７月１日付で商号変更）＜３６７６＞（東１）は、ソフトウェアをテストして不具合を検出するデバッグ事業を主力として、事業ドメイン拡大の成長戦略を加速している。１９年３月期大幅増収増益・増配予想である。株価は地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、調整一巡感して反発を期待したい。なお８月１０日に第１四半期決算発表を予定している。

■デバッグ事業が主力、ゲームデバッグの国内シェア１位

　１８年７月１日付でハーツユナイテッドグループがデジタルハーツホールディングスに商号変更した。

　ソフトウェアをテストして不具合を検出するデバッグ事業（コンシューマゲームリレーション＝ＣＳ、デジタルソリューションリレーション＝ＤＳ、アミューズメントリレーション＝ＡＭ）を主力に、総合ゲーム情報サイト運営などのメディア事業、ゲーム開発・ＣＧ映像制作などのクリエイティブ事業、その他（システム開発など）も展開している。

　エンターテインメント分野のゲームデバッグで国内シェア１位である。８０００名を超える登録テスター、全国１５拠点のネットワークを強みとして、１００万件を超えるデバッグ検出実績を誇っている。

　１８年３月期売上構成比（連結調整前）はデバッグ事業８２％、メディア事業４％、クリエイティブ事業１０％、その他５％だった。なお１９年３月期からセグメント区分を、エンターテインメント事業（従来のゲームデバッグ、クリエイティブ、メディア）と、エンタープライズ事業（従来のシステムテスト、その他のシステム開発・ＩＴサポート）に変更する。

■事業ドメイン拡大の成長戦略を加速

　アウトソースニーズの拡大という環境変化に対応し、事業ドメイン拡大の成長戦略を加速する方針だ。エンターテインメント分野では、ゲームを中心にデバッグサービスの収益機会を拡大するとともに、クリエイティブメディアやカスタマーサポートの分野にも事業を拡大する。またゲームデバッグでのＩＴ技術、豊富な人材、ノウハウを活用して、システムテスト、ＩＴサポート、セキュリティといったエンタープライズ分野の新市場開拓も加速している。

　目標数値として３年を目標に遅くとも５年後に、売上高５００億円（エンターテインメント向け事業２５０億円、エンタープライズ事業のシステムテスト事業１００億円とＩＴサポート・セキュリティ事業１００億円、および海外事業５０億円）と、ＥＢＩＴＤＡ１００億円の達成を目指している。Ｍ＆Ａやアライアンスも積極活用し、人によるテストと自動化・ＡＩによる効率的なテストを組み合わせた総合的なソリューションを実現する方針だ。

　１８年２月スタジオベントスタッフ社からゲーム攻略本制作事業を譲受、オプト社とゲーム攻略サイト企画・運営に係る業務提携、１８年４月ＧＮＴと業務提携およびベトナムにおけるテスト専門会社設立で合意、ＮＴＴ東日本と協業してセキュリティソリューションサービス「ＤＨ　Ｓｅｃｕｒｅ」の提供を開始した。

　１８年６月には米国セキュリティベンチャー２社（クラウドソーシングセキュリティサービスのＳｙｎａｃｋ社、ＡＩによる高拡張型異常検知システムのＡｅｌｌａ　Ｄａｔａ社）と提携し、エンタープライズ分野における事業拡大に向けてセキュリティ事業に本格参入すると発表した。なお１８年５月に資本業務提携で基本合意（出資比率１５％）したバルテスの株式取得は６月２９日から８月３１日に変更した。

■１９年３月期大幅増収増益・増配予想

　１９年３月期の連結業績予想は、売上高が１８年３月期比２１．０％増の２１０億円、営業利益が２６．７％増の２２億円、経常利益が２４．８％増の２２億２４百万円、純利益が２７．７％増の１５億３３百万円としている。先行投資を継続しながら過去最高の売上高と営業利益を目指す。

　セグメント別売上高の計画は、エンターテインメント事業が６．５％増の１６５億８３百万円、エンタープライズ事業が２．３倍の４４億１６百万円としている。配当予想１円５０銭増配の年間１３円（第２四半期末６円５０銭、期末６円５０銭）で、予想配当性向は１８．５％となる。

　エンターテインメント事業では、ＧＣ（ゲームコンソール）やＭＳ（モバイルゲーム）の売上増、および原価改善で下期に向けて粗利率改善を図る。また海外子会社の構造改革を継続実施する。エンタープライズ事業では、先行投資の成果として稼働率向上による増収増益の実現を目指す。成長を加速させるためのアライアンスも推進する。

　なお上期は投資フェーズで、下期から収益に貢献する見込みとしている。通期ベースで好業績を期待したい。

■株主優待制度は毎年３月末に実施

　株主優待制度は毎年３月３１日現在の１単元（１００株）以上所有株主に対して実施している。１単元以上～２単元未満所有株主に対しておこめギフト券３ｋｇ分、２単元以上所有株主に対しておこめギフト券６ｋｇ分を贈呈する。

■株価は調整一巡して反発期待

　５月１６日に第三者割当割当予定先はドイツ銀行ロンドン支店）による第４回～第６回新株予約権の発行、および新株予約権買取契約（ターゲット・イシュー・プログラム「ＴＩＰ」）締結を発表した。新株予約権数は合計４万８００個で、潜在株式数は合計４０８万株となる。

　株価は４月の戻り高値圏１８００円台から反落し、地合い悪化も影響して７月５日の１４４１円まで水準を切り下げた。

　７月６日の終値１４８３円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ７０円３４銭で算出）は約２１倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間１３円で算出）は約０．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１５４円６１銭で算出）は約９．６倍である。時価総額は約３５４億円である。

　週足チャートで見ると、大勢１４００円～１９００円近辺のボックスレンジ下限に接近した形だ。調整一巡してレンジ下限から反発を期待したい。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）