寿スピリッツ＜２２２２＞（東１）は「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げ、首都圏エリア展開強化や商品プレミアム化などの重点施策を加速している。７月１２日発表した１９年３月期第１四半期の売上高は８．７％増収と順調だった。株価は戻り高値圏から反落したが、調整一巡して出直りを期待したい。なお８月１日に第１四半期決算発表を予定している。

■「お菓子の総合プロデューサー」として地域限定ブランド菓子を展開

　地域限定ブランド菓子の製造・販売を主力とする持株会社である。全国各地のお菓子のオリジナルブランドとショップブランドを創造する「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げている。さらに「ワールド　サプライジング　リゾート（ＷＳＲ）宣言」を経営スローガンに掲げ、中期経営目標を売上高経常利益率２０％としている。

　主要子会社（セグメント）はケイシイシイ、寿製菓・但馬寿、シュクレイ、九十九島グループ、販売子会社（東海３社、中国・九州４社、関西２社）である。シュクレイはフランセを１７年４月吸収合併して生産直販型会社に移行した。
　１８年３月期の販売チャンネル別売上構成比は、通信販売６．８％（うちルタオ通販５．４％）、店舗販売（直営店舗、催事）４４．２％、卸売（駅・空港・高速道路ＳＡなどの小売店、代理店卸、ＯＥＭ）４５．８％、海外３．１％、その他０．１％である。駅・空港・高速道路ＳＡなど交通機関チャネルでの土産品としての販売比率が高いことも特徴である。またクリスマス・年末年始・バレンタイン・ホワイトデー商戦などで下期の構成比が高くなる季節特性がある。

■首都圏ＷＳＲ化展開など重点施策が大幅伸長

　重点施策として、プレミアム・スイーツブランドの創出と育成（地域・チャンネル特性にマッチした商品開発推進、主力商品リニューアルによるバージョンアップと価格改定、販路開拓やリアル店舗と通販の融合、新業態店の拡大）、インバウンド対策の強化（国内主要国際空港における免税売店等への販売強化、直営店舗での免税対応強化）、首都圏でのＷＳＲ化展開（シュクレイの多ブランド展開推進や販路拡大、グループ各社による期間限定店舗展開の推進など）、海外展開、生産性向上による製造採算改善などを推進している。

　重点施策の１８年３月期売上高は、国内主要国際空港でのインバウンドが１７年３月期比７７．２％増の３４億７２百万円、海外（台湾現地法人売上高＋韓国・香港向けロイヤルティ含む国内出荷売上高）が４８．６％増の１１億５６百万円、シュクレイ（首都圏ＷＳＲ化）が２４．５％増の１１５億４７百万円と大幅伸長している。

　なお１８年６月には、栃の実に含まれているポリフェノールの光障害に対する網膜保護作用について、国際学術誌Ｎｕｔｒｉｅｎｔｓ　１０巻（２０１８年）に掲載予定とリリースしている。この研究成果を基盤として、新たなアイケア素材の開発を推進する計画だ。またケイシイシイが阪急うめだ本店地下１階洋菓子売場にチーズクリームサンド専門店「Ｆｕｗａ－Ｔｒｏｉｓ」をオープンした。

■１９年３月期増収増益予想、１Ｑは８．７％増収と順調

　１９年３月期の連結業績予想は売上高が１８年３月期比８．６％増の４０６億円、営業利益が１５．７％増の５８億円、経常利益が１５．９％増の５８億５０百万円、純利益が８．１％増の３８億２０百万円としている。配当予想は１８年３月期と同額の年間３５円（期末一括）で、予想配当性向は２８．５％となる。

　シュクレイの収益拡大が牽引して増収増益予想である。重点施策の遂行と現場力の向上などで過去最高益の連続更新を目指すとしている。なおグループ全体の製造キャパシティ拡大に向けて、寿製菓・但馬寿のグループ向け製造売上の一部を他のグループ製造拠点に移管する。

　重点施策の売上計画はインバウンドが２６．７％増の４４億円、海外が１２．５％増の１３億円、シュクレイが１６．０％増の１３４億円としている。セグメント別の売上計画はケイシイシイが５．６％増収、シュクレイが１６．０％増収、寿製菓・但馬寿が横ばい、販売子会社が４．６％増収、九十九島グループが１０．０％増収、その他が２．９％減収としている。売上総利益率は０・９ポイント上昇の５７．８％、販管費比率は横ばいの４３．５％の計画である。引き続き好業績が期待される。

　７月１２日発表した第１四半期の売上高（概算）は前年同期比８．７％増の８６億０６百万円だった。首都圏での展開や主要都市空港でのインバウンド販売などの重点施策が奏功して順調だった。シュクレイが直営店・催事・卸売の好調で２１．４％増の２７億１８百万円と牽引した。ケイシイシイは生産移管に伴うグループ向け売上の減少をインバウンド販売の好調でカバーして２．９％増の２５億０２百万円と堅調だった。寿製菓・但馬寿は生産移管に伴うグループ向け売上の減少で２．５％減の２３億９４百万円だった。

■株主優待は毎年３月末に実施

　株主優待制度は、毎年３月末現在の１００株以上～５００株未満所有株主に対して２０００円相当の自社グループ製品、５００株以上～１０００株未満所有株主に対して４０００円相当の自社グループ製品、１０００株以上所有株主に対して４０００円相当のグループ製品＋３０００円相当の直営店舗利用優待券（代替商品送付可）を贈呈する。

■株価は調整一巡して出直り期待

　株価は６月の戻り高値６４４０円から反落し、地合い悪化も影響して７月１１日の５１４０円まで下押した。ただし売られ過ぎ感を強めている。

　７月１２日の終値５２７０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１２２円７５銭で算出）は約４３倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間３５円で算出）は約０．７％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４９７円１６銭で算出）は約１１倍である。時価総額は約１６４０億円である。

　週足チャートで見ると５２週移動平均線近辺で下げ渋る形だ。調整一巡して出直りを期待したい。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）